物流倉庫の腰痛対策8選！労災防止のコツを元安全責任者が徹底解説

更新日：2026年1月29日

現場の安全管理に役立つかんたん動画マニュアル作成ツール「tebiki現場教育」を展開する、現場改善ラボ編集部です。

物流倉庫での作業は重量物の扱いや無理な姿勢が多く、身体への負担が大きい職場です。手作業がメインの筆者が勤めた現場でも、腰痛を理由に退職する者が後を絶ちませんでした。

本記事では、「職場での腰痛は労働災害になるのか？」という疑問から、物流事業者が講じるべき具体的な対策を解説。さらに、作業員として筆者が実践していた腰痛対策法や、正しい対策方法を周知させる「安全教育」を成功させるコツもご紹介します。是非最後まで読み、誰もが安心して働けて事故のない現場づくりに向け是非お役立てください。

なお、近年では安全対策や安全教育の手段に「動画マニュアル」を採用する企業が増えています。動画を用いた安全教育は倉庫内における危険な行為や状況を視覚的に伝えられるため、従業員の安全意識を効果的に高めることができます。

動画を活用した安全教育の事例や活用の効果については、本記事のほか以下の資料でも詳しく解説しています。ゼロ災達成に向け、是非お役立てください。

＞＞物流業の事例から学ぶ！動画マニュアルを使った安全教育の取り組みと成果についてみる

1 【知識】腰痛は労働災害になる？
- 1.1 「業務上腰痛の認定基準」を満たすと労災に認定される
- 1.2 仕事中の「ぎっくり腰」がすべて労災補償の対象になるわけではない
2 荷役作業における腰痛発症の状況
- 2.1 労働災害の発生原因としては3番目に多い
- 2.2 腰痛の悪化が離職につながることも
3 【経験談】物流倉庫で腰痛が発症する主な5つの原因
4 物流倉庫で効果のある腰痛対策8選
5 腰痛対策に「従業員の教育」が不可欠な3つの理由
6 腰痛や労働災害を防ぐ！安全教育を成功させる3つのコツ
7 物流倉庫の安全教育に動画を取り入れ成功した事例
- 7.1 株式会社ロジパルエクスプレス
- 7.2 株式会社フジトランスコーポレーション
8 まとめ｜腰痛対策で働きやすく生産性の高い職場を実現しよう

【知識】腰痛は労働災害になる？

結論、業務起因の腰痛は労働災害として認定される可能性があります。本章では、認定基準と例外について解説します。

「業務上腰痛の認定基準」を満たすと労災に認定される
仕事中の「ぎっくり腰」がすべて労災補償の対象になるわけではない

「業務上腰痛の認定基準」を満たすと労災に認定される

業務上の事由による腰痛は労災認定されるのが一般的です。厚生労働省は認定基準として、「災害性の原因による腰痛」と「災害性の原因によらない腰痛」の2つに要件を定めています。

区分	定義	具体例
災害性の原因による腰痛	突発的な出来事が原因の腰痛	・腰への外傷（例：フォークリフトとの衝突）・急激な力が原因の損傷（例：予想以上に重い荷物を持った際の負傷）
災害性の原因によらない腰痛	突発的な出来事が原因ではない腰痛	・腰に負担のかかる業務に約3ヶ月以上従事（筋肉の疲労）・重量物取扱業務に約10年以上従事（骨格の変化）

これらの条件を満たした上で、医師により療養が必要と認められれば補償対象となります。

仕事中の「ぎっくり腰」がすべて労災補償の対象になるわけではない

注意点として、仕事中の発症でも全てが労災になるとは限りません。重要なのは、業務と発症の間に因果関係があるかどうかです。

業務と無関係な動作が原因の場合、認定されないケースもあります。たとえば「デスクワーク中のくしゃみで発症した」といった場合は、業務起因性が認められにくい傾向にあります。

次の章では、「物流倉庫での腰痛は実際どのくらい発生している？」という疑問にお答えします。

荷役作業における腰痛発症の状況

物流現場において、腰痛は深刻な問題です。本章では、統計データと筆者の経験をもとに実態を解説します。

労働災害の発生原因としては3番目に多い
腰痛の悪化が離職につながることも

労働災害の発生原因としては3番目に多い

腰痛は統計上、「動作の反動・無理な動作」に含まれます。厚生労働省による令和5年の労働災害発生状況（陸上貨物運送事業）では、「墜落・転落」「転倒」に次いで3番目に多い原因です。

▼陸上貨物運送事業における労働災害発生状況（事故の型別）▼

出典：厚生労働省「令和５年労働災害発生状況の分析等」

腰痛の悪化が離職につながることも

筆者が勤めていた物流倉庫は手作業の多い現場でした。勤めた14年間で何人もの退職者を見送りましたが、退職理由として圧倒的に多かったのが「慢性的な腰痛で続けていく自信がなくなったから」です。

先ほど紹介した統計データは、休業4日以上の死傷災害として報告された数値であり、主にぎっくり腰などの突発的な災害が中心です。数値として表面化しないものの、「腰が痛くて仕事が辛い」と悩みながら働いている現場作業員やトラックドライバーが多い現実があります。

腰痛など身体の不調や事故を防ぐための安全対策を講じ、事故削減を実現している物流企業の事例が見たい方は、以下の記事を参考にしてください。

次章では「なぜ腰痛は繰り返し発生する？」という疑問にお答えします。

【経験談】物流倉庫で腰痛が発症する主な5つの原因

なぜ物流倉庫では腰痛が多発するのでしょうか。本章では、筆者の実体験に基づき主な原因を5つ解説します。

重量物の持ち上げなどで負荷がかかる
想定外の重さや急な動作
ピッキングなどで前傾姿勢が連続する
効率化・機械化が進まず手作業に頼っている
長時間のフォークリフト着座

重量物の持ち上げなどで負荷がかかる

最も直接的な原因は重量物の扱いです。人間は構造上、腰を支点として物を持ち上げるため負担が腰に集中します。そのため厚生労働省「職場における腰痛予防対策指針」では、成人男性が1人で持つ重量は、おおむね体重の40％までとすることとされています。

例：体重60㎏の成人男性→1人で持つのは「24㎏」まで

これより重い荷物の運搬が必要な場合は、2名以上での作業が推奨されています。また、重量物を顔より上に持ち上げる際も腰に大きな負担がかかるため要注意です。

想定外の重さや急な動作

「重いと思ったら軽かった」「軽いと思ったら重かった」という認識のズレも危険です。予想と違う重さに身体が反応できず、急な動きで腰を痛めるケースが多々あります。

急いで作業している時は、確認がおろそかになるものです。「軽い」と思い腰を落とさずに持った結果、想定より重かったため腰の筋肉を傷めたという事例が考えられます。

また、荷物を手渡す時も同様のことが言えるでしょう。そのため筆者の現場では、手渡す際に「重い」「軽い」と声掛けし、腰痛発症を予防していました。

ピッキングなどで前傾姿勢（中腰）が連続する

重量物だけでなく「姿勢」も腰痛発症の要因です。ピッキングやデバンニングで、中腰（前傾姿勢）の状態が続くと腰への負担が増大します。たとえ、取り扱うのが軽い荷物ばかりであったとしても、油断すると腰痛を発症してしまいます。

経験上、「小さくて重い商品（例：缶詰、飲料など）」を連続で扱う場合は、姿勢がとても重要です。

なお、ピッキング作業を効率よく行う方法に興味がある方は、以下の記事を参考にしてください。

効率化・機械化が進まず手作業に頼っている

上記の3つは、そもそも「手作業」を行っているからこそ発生します。当たり前ですが、荷物の取り扱いが多いほど腰への負担は大きくなります。

パレット輸送などの効率化、自動倉庫などの機械化が進まない理由は「採算が合わない」「パレットが規格外のサイズでバラさざるを得ない」などさまざまです。

実際に、筆者がいた現場では、パレット化すると積載効率が落ちて利益が減るという理由から、パレット化が進まず手作業がメインのままでした。結果として、作業員の腰への負担が増加し続けるという悪循環に陥っていました。

長時間のフォークリフト着座

身体を動かす作業だけでなく、座りっぱなしも腰痛の原因となります。業務内容がフォークリフト作業だけであれば、デスクワークと同様に長時間座りっぱなしです。さらに大小の振動を受け続けたり、後方確認で大きく腰をひねったりするため、通常よりも腰に負担がかかります。特に着座姿勢が悪いと、その負担はさらに増大するので注意が必要です。

次の章では「具体的な腰痛対策が知りたい」という方に向けて、具体的な方法を8つご紹介します。

物流倉庫で効果のある腰痛対策8選

ここからは、「具体的な腰痛対策が知りたい」という方に向けて、現場で実践できる具体的な方法を8つご紹介します。

マテハン機器の導入や作業の効率化で手作業を減らす
アシストスーツなどを導入し手作業の負担を減らす
荷主へパレット輸送の理解を求める
腰痛健康診断を実施し、健康状態を把握する
体操やストレッチを業務に組み込む
前傾姿勢にならないように意識して作業する
フォークリフトやトラックの座席を調整する
腰痛を発症しないための安全教育を徹底する

マテハン機器の導入や作業の効率化で手作業を減らす

最も効果的なのは、腰痛の原因となる手作業そのものを減らすことです。フォークリフトやハンドリフトなどのマテハン機器を活用し、人力で行っていた作業を機械に置き換えることで、身体への負担を物理的に解消できます。

また、国土交通省が推進している「パレットの標準化」も、腰痛対策の有効な手段になり得ます。これは、1100mm×1100mm（T11型）のパレットを標準規格として普及させることで、手作業による積み替えをなくし、物流を効率化しようという取り組みです。

背景には深刻な人手不足やトラックの荷待ち時間問題がありますが、パレット輸送が定着すれば「バラ積み・バラ降ろし」という身体的負担の大きい作業が削減されるため、結果として現場作業員の腰痛予防にも大きな効果を発揮します。

アシストスーツなどを導入し手作業の負担を減らす

持ち上げや中腰姿勢による腰への負担を軽減する「アシストスーツ」の導入も有効です。ただ、一昔前までは物流現場であまり普及していない印象でした。

筆者は関係他社の安全衛生担当者と何度も情報交換をした経験がありますが、「足元の商品が取りづらい」「装着に時間がかかり生産性が下がる」「フォークリフトに乗る際に脱がなければならないのが手間」といった現場の声があったからです。

しかし近年は、各メーカーが改良を重ね軽量で動きやすいモデルも登場しています。現場の作業内容にマッチすれば、腰痛対策として大きな効果が期待できるでしょう。

荷主へパレット輸送の理解を求める

【マテハン機器の導入や作業の効率化で手作業を減らす】でもお伝えしたように、トラックやコンテナへの積み込み・積み降ろしの「パレット化」は、腰痛対策として極めて効果が高い手法です。

ただし、バラ積みに比べて積載率が落ちる点や、パレット回収の手間といった課題があり、本格導入に踏み切れない企業があります。さらに、特殊なサイズの専用パレットを使用する荷主やメーカーも存在します。そのため、物流事業者だけで解決するのは難しく、荷主企業の理解と協力が必要不可欠です。

腰痛健康診断を実施し、健康状態を把握する

労働者の健康状態を把握し、早期に対策を講じることも重要です。厚生労働省「職場における腰痛予防対策指針」では、重量物を扱う作業など腰に著しい負担がかかる業務に従事する労働者に対し、配置時および6ヶ月ごとの定期的な医師による腰痛健康診断の実施を求めています。

診断の結果、腰痛の兆候が見られるなど必要があると認められた場合は、作業方法の改善や作業時間の短縮など、適切な措置を講じる必要があります。

体操やストレッチを業務に組み込む

始業前のラジオ体操だけでなく、腰痛予防に特化したストレッチを業務の一環として取り入れましょう。 管理者が「ストレッチも業務の一部である」と認識し、時間を確保することが重要です。

筆者は、安全担当者時代に、会社と協議し毎朝のラジオ体操前に5分間の腰痛体操を取り入れました。その後、作業員から聞かれたのは「腰痛がマシになった」「腰痛対策を意識するようになった」との声でした。

また、業務終了後にもケアを行うことで、その日の腰の疲労を翌日に残さないよう心がけることも大切です。

前傾姿勢にならないように意識して作業する

作業中の姿勢を少し意識するだけで、腰への負担は大きく変わります。手作業をしていると足元の荷物を取り扱うことが多く、これを意識するかしないかが、作業員自身の身体への負担を大きく左右します。

厚生労働省「人や重量物の運搬作業の基本」に記載されている重量物の持ち上げのポイントは以下の通りです。

背中を伸ばさず、腰を落とす（しゃがむ）
荷物は出来る限り身体にひきつける
腹部に力を入れ持ち運ぶ
立っているときは背筋を伸ばす

これらを意識し、腰に大きな負担がかかる「前傾姿勢」を避けることが重要です。

フォークリフトやトラックの座席を調整する

フォークリフトやトラックに乗車する際、座席の位置を正しく調整しているでしょうか。椅子に深く腰掛け、膝と肘が自然に曲がる位置までシートを前にスライドさせるのが基本です。ある企業では「ミーアキャットのように」と比喩され、教育されています。

私が安全責任者だった時、この座席調整を徹底するよう指示しました。最初は面倒がっていた作業員も、実際に腰への負担軽減効果を感じ始め、習慣化すると「座席を調整しないと気持ち悪い」と言うようになったほどです。

フォークリフト作業で設定すべきルールについては、以下の記事で詳しく解説しています。

腰痛を発症しないための安全教育を徹底する

物流事業者が具体的な対策を講じ、現場の作業員全員が実践しなければ腰痛の削減は実現しません。そのために不可欠なのが効果的な「安全教育」です。事業者が先頭に立ち、「絶対に腰痛を無くす」という強い意思表示をし、正しい身体の使い方や対策を教育し続けることが重要です。

これらの対策を現場作業員に確実に伝えるためには、誰が見てもわかる「マニュアル」の整備が効果的です。物流・倉庫作業に特化したマニュアル作成のガイドブックをご用意しましたので、是非ご活用ください。

＞＞資料「【すぐに使える4種類のサンプル付き】物流・倉庫作業のマニュアル作成ガイドブック」をダウンロードする

次の章では、腰痛対策の安全教育が不可欠である理由を解説します。

腰痛対策に「従業員の教育」が不可欠な3つの理由

腰痛対策を講じる際は補助器具の導入などの設備投資だけでなく、従業員への「教育」も極めて重要な役割を担います。本章では現場の安全性と生産性を根底から支える教育の重要性について、3つの視点から詳しく解説します。

人の手による作業が残る以上、個人の行動が最後の砦となるため
身体の構造に基づいた正しい知識が不足しているため
腰痛対策を通じた安全文化の醸成が現場を強くするため

人の手による作業が残る以上、個人の行動が最後の砦となるため

物流現場の機械化や自動化が進んでもピッキングや梱包、積み付けなど、人の手を介する作業を完全にゼロにすることは困難です。 どれほど設備を充実させても、最終的に荷物を持ち上げ、運ぶのは「人」です。

作業員一人ひとりが正しい身体の使い方を理解し、実践しない限り、腰痛のリスクを根本から排除することはできません。つまり個人の行動変容こそが、労働災害を防ぐ「最後の砦」となります。

身体の構造に基づいた正しい知識が不足しているため

現場では、腰に負担をかけないコツや知識を「正しく理解していない」、あるいは「重要性を認識していない」作業員が少なくありません。筆者の感覚では、腰に負担をかけない正しい持ち方や姿勢を「知らない」、あるいは「意識が低い」作業員が非常に多いと感じます。特に経験の浅い作業員や、昔ながらのやり方に慣れているベテランは、「気合いで持つ」「無理して運ぶ」といった根性論に近い行動を取りがちです。

そのため、経験や勘に頼るのではなく医学的・解剖学的な視点から「なぜその姿勢が危険なのか」「どうすれば負荷を軽減できるのか」という理論的な知識を教育し、納得感を持って作業に臨んでもらう必要があります。

腰痛対策を通じた安全文化の醸成が現場を強くするため

腰痛という従業員にとって最も身近な健康課題をテーマに教育を行うことは、現場全体の安全意識を底上げする絶好の機会となります。「会社が自分たちの健康を真剣に考えてくれている」という実感が従業員に伝わることで、会社への信頼感が高まり、安全ルールを遵守する土壌が形成されます。

こうした「安全文化」が醸成されれば、腰痛だけでなく、転倒や接触事故といった他の労働災害に対する抑止力も向上します。安全教育は単なる知識の伝達に留まらず、組織全体の規律と信頼を築く重要な手段なのです。

この安全教育を成功させるコツについて、次の章で詳しく解説します。

腰痛や労働災害を防ぐ！安全教育を成功させる3つのコツ

ここでは安全教育を形骸化させず成功させるコツとして、以下の3つをご紹介します。

作業員が個々でできる腰痛対策を教え、実践させる
定期的なKYTの実施で、安全意識を向上させる
動画を活用し、理解しやすく周知しやすいマニュアルをつくる

作業員が個々でできる腰痛対策を教え、実践させる

【物流倉庫で効果のある腰痛対策8選】でご紹介した「体操・ストレッチ」や「身体の使い方」を、安全教育のカリキュラムに組み込みましょう。事業者が環境を整えるだけでは不十分で、実際に身体を使って作業する本人が実践しなければ腰痛は防げないからです。

私が安全責任者時代に行っていたのは、単なる精神論ではなく、医学的なレポートや定量データを紹介することでした。「なぜその姿勢が悪いのか」「骨盤や筋肉にどう負担がかかるのか」を論理的に説明することで説得力が増し、従業員が納得して話を聞いてくれるようになります。

定期的なKYTの実施で、安全意識を向上させる

KYT（危険予知訓練）とは、チームで意見を出し合い、作業に潜む危険を事前に洗い出す活動です。

実際の作業風景を見せ、「どこに危険があるか」を自分たちで考えさせることで、安全意識の向上に期待できます。

ここで重要なのが「定期的に実施すること」です。それにより、KYTの内容や設定された目標が形骸化するのを防ぎます。

ただ、KYTがマンネリ化してしまう現場も少なくありませんが、それを防ぐ方法に「動画KYT」があります。動画が安全意識を向上できる事例や実際の企業事例については、以下の記事内で詳しく展開しています。

＞＞資料「労災ゼロ！形骸化したKYTから脱却する動画KYTとは」をダウンロードする

動画を活用し、理解しやすく周知しやすいマニュアルをつくる

腰痛を発症しないための禁止事項や、正しい荷物の持ち方などをマニュアル化するのも有効です。その際、紙や文字だけのマニュアルではなく、「動画」を取り入れることをおすすめします。動画マニュアルには以下のようなメリットがあります。

紙やイラストでは伝わりにくい細かな動きがわかる

腰を落とす角度や荷物を身体に引きつけるタイミングなど、微妙なニュアンスは文字では伝わりにくいものです。動画であれば、正しい動作を視覚的に直感的に理解できます。

OJTの教育の手間を省き効率化を実現する

毎回同じことを口頭で教える必要がなくなり、指導者の負担が軽減されます。また、教える人による指導内容のバラつき（標準化の欠如）も防げます。

いつでも手軽に視聴できて周知しやすい

スマホやタブレットでいつでも確認できるため作業前の確認や復習が容易になり、正しい動作の定着につながります。

たとえば、総合物流企業である「株式会社近鉄コスモス」では、フォークリフトの搬送作業における安全教育に動画を採用しています。

※「tebiki現場教育」で作成

ちなみに、この動画は「tebiki現場教育」で作成されています。スマホひとつで誰でもかんたんにこのような動画が作れるtebiki現場教育について、次で詳しく解説します。

「tebiki現場教育」なら誰でもかんたんに動画の作成・共有が可能！

動画マニュアルと聞くと『編集スキルがないと難しいのでは？』と感じるかもしれませんが、編集未経験者でも簡単に扱えるツールとして多くの現場で活用されているのが、かんたん動画マニュアル「tebiki現場教育」です。

高度で複雑な機能を削ぎ落とし、現場の教育に必要な編集機能のみを厳選しているため、映像編集の経験がない方でも以下のような動画マニュアルをかんたんに作成できます。

さらに動画作成の機能だけでなく、現場教育で役立つ豊富な機能を備えている点を高く評価されています。

タスク指示機能	…閲覧してほしい動画の指示を出せる！閲覧してほしい動画を指示でき、教育の抜け漏れを防ぎます。目標達成の進捗状況のレポートや早急な対応が求められる動画の閲覧指示を効率的に行えます。
レポート機能	…教育の進捗状況を見える化！誰が・いつ・どのマニュアルを閲覧したかをダッシュボードで確認できます。タスク指示を出した動画の進捗状況も可視化され、部署による教育の遅れを防ぎ、目標の進捗の確認を効率化します。
自動翻訳機能	…100か国語以上の言語に翻訳可能！ 100か国語以上へ翻訳可能なため、各言語ごとマニュアルを個別作成する必要なし。ボタンひとつで、各言語に対応したマニュアルを自動生成できます。外国人を雇用する現場でも目標や行動の水準を安定できます。
テスト機能	…「理解したつもり」を防ぐ！オリジナルの確認テストを作成し、合格基準の設定も可能。設定したルールや手順の自己流解釈や認識のズレを予防できます。

これらの機能を活用すれば、腰痛対策などの安全教育をさらに効果の高いものにできます。「tebiki現場教育」について詳しく知りたい方は、下の画像をクリックして資料をダウンロードしてみてください。

＞＞物流倉庫で役立つ安全教育の動画マニュアルが簡単に作れる！「tebiki現場教育」の便利な機能や導入事例を見る

次の章では、「動画で安全教育を成功させた事例をみてみたい」という声にお答えします。

物流倉庫の安全教育に動画を取り入れ成功した事例

ここでは実際に動画を安全教育に活用している事例として、以下2つの物流企業について解説します。

株式会社ロジパルエクスプレス：「言葉では伝わらない所作」を動画で可視化。認識相違によるミスを根絶し現場の安全品質を底上げ
株式会社フジトランスコーポレーション：「背中を見て覚えろ」から脱却。1,300名の安全を守るベテランの“所作”を動画で完全再現

その他の事例についても詳しく参照されたい方は、以下のリンクから別紙の資料をご覧ください。

＞＞動画マニュアルを活用した安全教育・対策事例を見る

株式会社ロジパルエクスプレス

まずご紹介するのは、バンダイナムコグループの物流を担い、自社資産を活用した高品質な物流サービスを提供する株式会社ロジパルエクスプレスの事例です。

課題	tebiki導入後の効果
・拠点ごとに手順やルールが異なり、品質にバラつきがある・紙マニュアルが膨大で、現場での検索性やアクセスが悪い・「胸の高さまで」といった曖昧な表現が事故を招いていた	・動画により「正しい動作」が可視化され、安全意識が向上・隙間時間での繰り返し学習が可能になり、教育を平準化・マニュアルの作成／承認／検索にかかる工数を劇的に短縮

同社では全拠点の従業員約300名を対象に、安全品質の教材および現場作業の標準化ツールとして動画マニュアルを活用しています。従来は紙ベースのマニュアルを拠点ごとに作成していたため、手順のバラつきや、必要な時にすぐに閲覧できないといったアクセスの悪さが大きな課題となっていました。また、文字情報だけでは正確な基準が伝わりにくく、荷物の高積みによる落下事故が発生するなどのリスクも抱えていました。

そこで直感的な操作性を持つ動画マニュアル（tebiki現場教育）を導入し、事故防止強化月間に合わせた安全教育動画の配信や、フォークリフトの危険予知トレーニングなどを実施しました。その結果、ベテランのノウハウが可視化され、誰でも均一で質の高い教育を受けられる体制が整いました。現在では、顧客からも「品質が上がっている」と高い評価を得ており、他社との差別化を図る強力な武器となっているそうです。

同社が活用した動画マニュアルについて詳しく知りたい方は、以下のリンクから別紙の資料をご覧ください。

＞＞同社が活用した動画マニュアル「tebiki現場教育」の機能詳細や事例をもっと見たい方はこちらをクリック！

株式会社フジトランスコーポレーション

続いては、港湾運送や倉庫業など多角的な物流サービスを展開し、1,300名を超える多様な人材を抱える総合物流企業である株式会社フジトランスコーポレーションの事例です。

課題	tebiki導入後の効果
・安全教育の際、講師によって指導のニュアンスが異なっていた・「動き」を伴う作業手順を口頭で伝えるのが難しく、認識にズレが生じていた・外国人労働者への言語の壁があり、安全ルールの徹底に時間がかかっていた	・視覚的な動画教育により、安全基準の「認識の標準化」を実現・自動翻訳機能により、多言語での確実な安全指導が可能に・ベテランの正しい「動き」を繰り返し視聴でき、作業品質が安定

同じ社では、倉庫内でのフォークリフト作業や梱包、港湾作業といった危険を伴う現場において、安全衛生教育の標準化を目的に動画マニュアル（tebiki現場教育）を活用しています。従来は講師ごとに指導内容にバラつきがあったり、受講者側の受け取り方が異なったりと、「安全基準の徹底」に課題を抱えていました。特に人の入れ替わりや外国人労働者が増加する中で、言葉の壁を超えて「正しい動き」をいかに正確に伝えるかが重要視されていました。

導入後は関連法令に基づいた教育や、リスクアセスメントの基本教育を動画化。講師が直接教えなくても、受講者が正しい手順を繰り返し視聴できる環境を整えました。これにより、教える側と教えられる側の認識のズレが解消され、現場全体の安全意識の平準化に成功しています。また、動画で標準作業を学んだ後に実際の作業をチェックする「振り返り教育」にも活用することで、個人の癖や不安全行動を未然に防ぐ強固な安全管理体制を構築しているそうです。

同社が活用した動画マニュアルについて詳しく知りたい方は、以下のリンクから別紙の資料をご覧ください。

＞＞同社が活用した動画マニュアル「tebiki現場教育」の機能詳細や事例をもっと見たい方はこちらをクリック！

まとめ｜腰痛対策で働きやすく生産性の高い職場を実現しよう

物流倉庫における腰痛対策は単に従業員の健康を守るだけでなく、離職防止や生産性向上に直結する重要な経営課題です。本記事で解説した通り、腰痛リスクを最小化するためには、マテハン機器の導入や動線設計といった「ハード面」の改善と、正しい身体の使い方を浸透させる「ソフト面（教育）」の充実、この両輪を回すことが不可欠です。

特に現場に潜む「無意識の不安全行動」を改善するには、従来の紙のマニュアルや口頭指導だけでは限界があります。ベテランの細かな所作や、正しい姿勢のニュアンスを視覚的に伝える「動画マニュアル」は、言語や経験の壁を越えて現場の意識を一新する強力な武器となります。

本記事でご紹介した「tebiki現場教育」を活用すれば、現場のノウハウを誰でも簡単に、かつ正確に全社へ展開することが可能です。安全教育を効率化し、誰もが安心して長く働ける「事故ゼロ・腰痛ゼロ」の現場づくりを、まずは動画による標準化から始めてみてはいかがでしょうか。

＞＞物流倉庫で役立つ安全教育の動画マニュアルが簡単に作れる！「tebiki現場教育」の便利な機能や導入事例を見る