【荷役作業】安全教育では何を教える？法律や事故事例、安全ガイドラインを解説

効果的な安全教育を実現するかんたん動画マニュアル作成ツール「tebiki」を展開する、現場改善ラボ編集部です。

「物流倉庫の事故を減らしたい」「本当に現場で効果の出る安全教育を知りたい」そう感じている倉庫管理者・安全衛生担当者の方は少なくないでしょう。実際、陸運業の労働災害は荷役作業中に集中しており、安全教育の質が事故防止を左右するといっても過言ではありません。

本記事では物流現場で安全責任者を務めた筆者の実体験をもとに、荷役作業の基礎知識から法令で求められる安全教育のポイント、そして現場の行動を変えるための具体的な教育の考え方までを解説します。是非最後までお読みいただき、安全で働きやすい職場づくりにお役立てください。

なお、近年では安全対策や安全教育の手段に「動画マニュアル」を採用する企業が増えています。動画を用いた安全教育は倉庫内における危険な行為や状況を視覚的に伝えられるため、従業員の安全意識を効果的に高めることができます。

動画を活用した安全教育の事例や活用の効果については、本記事のほか以下の資料でも詳しく解説しています。ゼロ災達成に向け、是非お役立てください。

＞＞物流業の事例から学ぶ！動画マニュアルを使った安全教育の取り組みと成果についてみる

【基本】荷役作業の定義と種類

ここでは基本的な用語の定義と、具体的な作業の種類について解説します。

• 荷役作業の定義
• 荷役作業の種類

荷役作業の定義

荷役（にやく、にえき）とは、物流過程における作業全般を指します。

その役割は単に物を移動させるだけでなく、商品価値を損なわないように管理し、スムーズに次の工程（輸送や保管など）へ引き渡すことです。倉庫や物流センター内での作業はもちろん、トラックへの積み込みや積み下ろしといった付帯作業もこれに含まれます。

荷役作業の種類

具体的には、主に以下のような作業が「荷役作業」に分類されます。

• 積卸し（積み込み・取り卸し）： トラックやコンテナ等へ荷物を載せる、または下ろす
• 運搬： フォークリフト、台車、コンベア等を用いて荷物を移動させる
• 積付け： 倉庫内のラックやパレットに荷物を規則的に積み上げる
• ピッキング・仕分け： 出荷指示に基づき、必要な物品を取り出し、配送先別に分類する
• 荷揃え： 出荷前の荷物を検品し、スムーズに出荷できるように整理する

これらの作業は重量物を扱うことや、フォークリフトなどの産業車両と人が混在する環境で行われることが多く、労働災害のリスクが高い工程でもあります。

関連記事：【作業別】倉庫・物流ヒヤリハット事例集！企業の対策例も解説

次章では「荷役作業中の事故はどれほど発生している？」という疑問にお答えします。

荷役作業における事故の発生状況

荷役作業は、事故やケガと隣り合わせの危険な業務です。荷役作業が含まれる「運輸業」の事故発生状況を、以下3つのポイントで解説します。

• 陸運業では年間10,000件以上の事故が発生している
• 労働災害事故は荷役作業時が約75％を占める
• 荷役作業時に発生した実際の事故事例

陸運業では年間10,000件以上の死傷災害が発生している

陸運業とは、トラック運送事業や鉄道貨物運送事業などの「貨物運送」を指します。 陸上貨物運送事業労働災害防止協会（陸災防）が公表した「労働災害発生状況」によると、2024年（令和6年）における陸運業の死傷災害（休業4日以上）は16,292人と、非常に高い水準で発生しています。

これは全産業（135,718人）の約12.0％にあたり、全産業の中で製造業に次いで2番目に多い数字です。

▼2024年(令和6年)における業種別死傷災害発生状況▼

産業	2024年死傷者数（人）
全産業	135,718
製造業	26,676
陸運業	16,292
建設業	13,849

労働災害事故は荷役作業時が約75％を占める

陸運業はトラックや鉄道による「輸送」がメイン業務ですが、労働災害の発生状況を見ると、運転中よりも荷物の積み下ろしなどの「荷役作業時」に多くの事故が発生しています。

厚生労働省のデータによると、陸運業における労働災害のうち、実に75.5％が荷役作業時の災害です。これは、交通事故やその他の要因を大きく上回っており、荷役作業がいかに危険をはらんでいるかを裏付けています。

▼陸運業の労働災害の内訳▼

出典：厚生労働省「荷役作業における労働災害の発生状況」

このような事故を防ぐには、安全教育を強化し作業員の安全意識を熟成させることが効果的です。その方法やコツについては、以下の資料で詳しく解説しています。

＞＞資料「労災ゼロを実現する、安全教育の新常識」をダウンロードする

荷役作業時に発生した実際の事故事例

ここでは筆者の現場で実際にあった事例に加え、厚生労働省「陸上貨物運送事業における重大な労働災害を防ぐためには」に掲載されている事例をご紹介します。

これから紹介するヒヤリハットや事故事例は多岐にわたりますが、それらの事例を踏まえてどのように労災や事故を未然防止するべきなのかなどの対策については、下記の資料で詳しく解説しています。再発防止対策や企業事例、ヒヤリハット報告書のテンプレートも記載されているため、是非お読みください。

＞＞「イラストでわかりやすい！報告から教育まで行えるヒヤリハット事例・対策集」を見てみる

コンテナ内で積み込み作業中、ぎっくり腰を発症

私が以前勤めていた物流倉庫での実体験です。 当時、約30kgもの重量物をコンテナの天井付近まで積み上げるという高負荷な工程があり、基本ルールとして「必ず2名体制」で行うことになっていました。

しかし、ペアの1人が急用で一時現場を離れることに。「作業を止めてはいけない」という焦りからか、残された1名がルールを破り単独で作業を続行してしまいました。 その結果、無理な体勢で重量物を持ち上げた瞬間にぎっくり腰を発症。その作業員は、そのまま長期の休業を余儀なくされてしまいました。

歩行者立入禁止エリアにいた被災者がフォークリフトと接触

コンテナへの荷積み場所となっているフォークリフト走行エリア内でフォークリフトを運転していました。フォークリフトを後退させたところ、近くを歩いていた被災者に接触しました。なお、被災者は社内ルールで定められているフォークリフト走行エリアに入ったことで接触しました。

足を滑らせてリアバンパーから転落

被災者はコンビニエンスストアに荷物を配送していました。配送先の手前にある駐車場で荷台コンテナ内にある

荷物の整理を行った後、荷台にあった段ボールを持ちながら、荷台からトラックのリアバンパーに足をかけ、後ろ向きで降りようとしたところ、足を滑らせてしまい、約52cmの高さから転落し、頭部を強打しました。なお、同被災者は保護帽を着用していませんでした。

これらの事故を防止するために重要なのが「安全教育」です。次の章では「安全教育は管理者の義務？」という疑問にお答えします。

法律で義務化されている3つの安全教育

荷役作業における安全教育は、労働安全衛生法などの法律で明確に義務付けられています。ここでは、必ず押さえておくべき以下3つの教育区分について解説します。

• 荷役機械の「免許」「技能講習」「特別教育」
• 雇い入れ時/作業内容変更時の教育
• 【努力義務】危険又は有害な業務に従事する者への教育

関連資料：安全意識が高い現場はやっている！ 動画マニュアルを活用した安全教育・対策事例

①荷役機械の「免許」「技能講習」「特別教育」

荷役作業で使用する機械（フォークリフトやクレーンなど）は、その操作に伴う危険性が高いため、機械の種類や最大荷重などの能力に応じて、「免許」「技能講習」「特別教育」のいずれかを取得・受講することが義務付けられています。

フォークリフト

物流現場で最も一般的なフォークリフトは、最大荷重によって必要な資格が異なります。

• 最大荷重1t以上： 運転技能講習の修了
• 最大荷重1t未満： 特別教育の受講

1t未満の小型フォークリフトであっても、公道を走らない構内作業であっても、無資格での運転は法令違反となります。必ず資格を持った者が業務に従事するというルールを徹底させましょう。

フォークリフトの特別教育についてさらに詳しく知りたい方は、以下の記事も併せてご覧ください。

関連記事：【フォークリフトの特別教育】社内実施の方法・技能講習との違い

クレーン

クレーンや移動式クレーンについては、つり上げ荷重によって区分が細かく分かれています。

種類	つり上げ荷重	必要な資格
クレーン	5トン以上	クレーン・デリック運転士免許
	5トン未満	クレーン運転の特別教育
移動式クレーン	5トン以上	移動式クレーン運転士免許
	1トン以上5トン未満	移動式クレーン運転技能講習
	0.5トン以上1トン未満	移動式クレーン運転の特別教育

テールゲートリフター

2024年（令和6年）2月1日より、テールゲートリフターを使用した荷役作業を行う作業者に対し、特別教育の受講が義務化されています。【荷役作業時に発生した事故事例】でご紹介したような、カゴ台車の転倒や挟まれ事故が多発していることを受けた措置です。

▼テールゲートリフター特別教育のカリキュラム▼

科目	範囲	時間
テールゲートリフターに 関する知識	・テールゲートリフターの種類、構造及び取扱い方法 ・テールゲートリフターの点検及び整備の方法	1.5時間以上
テールゲートリフターによる 作業に関する知識	・荷の種類及び取扱い方法 ・台車の種類、構造及び取扱い方法  ・保護具の着用・災害防止	2時間以上
関係法令	法、令及び安衛則中の関係条項	0.5時間以上
実技教育	テールゲートリフターの操作の方法	2時間以上

事業者は特別教育を受けた者や実施科目について、記録を保存し3年間保存する義務があります。

なお特別教育について外部機関に委託するだけでなく、より実態に即した教育を行うために「社内実施」を検討する企業も増えています。ただし、単に形式的に実施するだけでは意味がありません。従業員の安全を確実に守るには、法律の趣旨を理解した「本質的な」教育を行うことが不可欠です。

法令遵守と実践的な安全確保を両立させる特別教育の社内実施の進め方について、元労働基準監督署長が監修した以下の資料で詳しく解説しています。

＞＞【元労基署長監修】社内実施による本質的な特別教育の進め方を見てみる

②雇い入れ時/作業内容変更時の教育

労働安全衛生法第59条により、事業者は以下のタイミングで労働者に対して安全衛生教育を行うことが義務付けられています。

• 労働者を雇い入れた時
• 労働者の作業内容を変更した時

第五十九条

事業者は、労働者を雇い入れたときは、当該労働者に対し、厚生労働省令で定めるところにより、その従事する業務に関する安全又は衛生のための教育を行なわなければならない。

２  前項の規定は、労働者の作業内容を変更したときについて準用する。

教育内容には機械の操作方法や安全装置の取り扱いだけでなく、作業手順や点検方法、緊急時の措置などが含まれます。 特に経験の浅い新人や、配置転換で不慣れな作業を行うことになった従業員への教育は、事故防止の観点から非常に重要です。

関連資料：労災ゼロを実現する、安全教育の新常識

③【努力義務】危険又は有害な業務に従事する者への教育

労働安全衛生法第60条の2では、「危険又は有害な業務」に現に就いている者に対しても、その業務に関する安全衛生教育を行うよう努めなければならないとされています。

第六十条の二  

事業者は、前二条（第五十九条第四項を除く。）に定めるもののほか、その事業場における安全衛生の水準の向上を図るため、危険又は有害な業務に現に就いている労働者に対し、その従事する業務に関する安全又は衛生のための教育を行うように努めなければならない。

これは、一度資格を取れば終わりではなく、技術の進歩や機械の更新、作業手順の変更などに合わせて、継続的に教育を行うことを求めています。義務ではありませんが、労働災害のリスクが高い荷役作業においては、定期的な再教育を行うことが推奨されます。

次の章では「安全教育は具体的に誰にどんな教育を講じればいい？」という疑問にお答えします。

荷役作業の安全衛生教育マニュアル【厚生労働省ガイドラインまとめ】

厚生労働省が公表している「荷役作業安全ガイドライン」に基づき、対象者別に実施すべき教育内容を解説します。自社の教育カリキュラムに抜け漏れがないか、チェックリストとしてご活用ください。

• 「新たに荷役作業に従事する作業員」に対する安全教育
• 「作業指揮者」に対する安全教育
• 「荷役作業を行う作業員」に対する日常的な安全教育

「新たに荷役作業に従事する作業員」に対する安全教育

入社したばかりの新人作業員や、これまでとは別の業務に従事する作業員に対して実施すべき、基礎的な教育事項です。具体的な内容として以下のようなものが挙げられます。

▼新たに荷役作業に従事する作業員に対する安全教育の具体例▼

教育内容	具体例
荷役運搬作業における 積卸し作業に関する知識	・ロープ掛け（解き） ・シート掛け（外し）作業
取り扱う荷の種類や特性	・重量 ・重心 ・危険性
荷役運搬機械等の種類と特性	・フォークリフト ・ハンドリフト
使用する器具および 工具の正しい使い方	・クリッパー ・カッターナイフ
作業箇所の安全確認	・足場 ・照度 ・周囲の障害物
適切な服装および保護具	・ヘルメット ・安全靴
構内ルール	・定期的に取り扱う荷物の特性など

【労働災害事故は荷役作業時が約75％を占める】でお伝えしたように、トラックや鉄道による輸送がメインである運輸業ですが、労働災害の多くが荷役作業中に発生しています。物流倉庫の事業者だけでなく、配達先での荷役作業が想定される運送会社も安全教育を実施しましょう。

ただし、上記の項目を周知する際、口頭での説明や紙のマニュアルだけでは、「具体的な動き」や「危険のポイント」が伝わりにくいのが実情です。そこで、実際の作業風景を撮影した動画マニュアルを活用することをおすすめします。

例として、総合物流企業である「株式会社近鉄コスモス」ではフォークリフトの搬送作業における安全教育に動画を採用しています。

※「tebiki現場教育」で作成

動画であれば「どのような行為が、なぜ危険なのか」を実際の映像で直感的に伝えられるため、学習効果が向上します。

ちなみに、この動画はかんたん動画マニュアル作成ツール「tebiki現場教育」で作成されています。

スマホひとつで誰でもかんたんにこのような動画が作れるtebiki現場教育が気になる方は、以下のリンクをクリックし詳細をご覧ください。

＞＞同社が活用した動画マニュアル「tebiki現場教育」の機能詳細や事例をもっと見たい方はこちらをクリック！

「作業指揮者」に対する安全教育

現場の安全管理をリードする「作業指揮者」などの職務に就く者に対しては、より専門的なマネジメント教育が必要です。たとえば、職務内容に応じて以下のような教育を受講することが推奨されます。

• 車両系荷役運搬機械等作業指揮者教育
• 積卸し作業指揮者教育
• 危険予知訓練（KYT）の指導方法
• リスクアセスメント（危険性又は有害性の調査等）に関する教育
• 腰痛予防管理者教育

「荷役作業を行う作業員」に対する日常的な安全教育

人の記憶に関する指標として、ドイツの心理学者ヘルマン・エビングハウスによる「エビングハウスの忘却曲線」が有名です。これによると、人は時間の経過とともに、以下の割合で記憶を忘れていくとされています。

• 1日後：74％
• 1週間後：77％
• 1か月後：79％

参照：一般社団法人日本経営心理士協会「エビングハウスの忘却曲線」

重要なのは、「人は忘れてしまう生き物だと理解すること」です。一度教えただけで終わらせず、日常的に安全教育を繰り返し行うことで、高いレベルの安全意識を定着させる必要があります。

なお、その手法としてガイドラインで推奨されているのは、KYT（危険予知訓練） の実施です。KYTについてさらに詳しく知りたい方は、以下の記事も併せてご覧ください。

関連記事：【例題あり】倉庫作業のKYT（危険予知訓練）で事故対策！手順から成功のポイントまで紹介

これらの安全教育を成功させるには、3つのコツが存在します。詳しくは次の章をご確認ください。

荷役作業における安全教育を成功させる3つのコツ

ここでは、実効性のある安全教育を行うための3つのポイントを紹介します。

• 定期的なKYTの実施で、安全意識を向上させる
• 作業手順を標準化し、ヒューマンエラーを予防する
• 動画を取り入れ、効果の高い教育を効率的におこなう

定期的なKYTの実施で、安全意識を向上させる

KYT（危険予知訓練）とは、作業に潜む危険を事前に洗い出し、労働災害を未然に防ぐための安全活動です。少人数のチームで取り組むことで安全への感受性を高め、災害のない職場づくりを目指します。

現場のイラストや動画を用いたKYTを定期的に実施し、「どこに危険があるか」「どうすれば防げるか」を自分たちで考えさせることで、安全意識を持続させることができます。

KYTを成功させる方法としておすすめしたいのが「動画の活用」です。「なぜ？」と思った方は、以下の資料をダウンロードし、その理由を確認してください。

＞＞資料「労災ゼロ！形骸化したKYTから脱却する動画KYTとは」をダウンロードする

作業手順を標準化し、ヒューマンエラーを予防する

荷役作業において、人によってやり方が違う状態は、事故やヒヤリハットがなくならない原因のひとつです。誰がやっても安全に作業できるよう、正しい手順を「標準化」しましょう。

手順が明確であれば、事故の再発を予防できるだけでなく、そこから逸脱した行動（不安全行動）を指導しやすくなります。

ヒューマンエラーの予防法については、以下の資料でさらに深掘りしています。興味がある方は、以下のリンクをクリックし資料をダウンロードしてご覧ください。

＞＞資料「ヒューマンエラーによる労災を未然防止する安全教育」をダウンロードする　

動画を取り入れ、効果の高い教育を効率的におこなう

安全教育を講じるにあたり、複雑な手順や安全確認のタイミングを、文字だけで伝えるのは理解しづらく思うような効果がでないことがあります。

しかし、動画を活用することで、細かな手順やニュアンスまで正確に伝えることが実現可能です。また、一度動画を作ってしまえば、指導者の工数をかけずに、均質な教育を何度でも実施できるため、教育の効率化にも大きく貢献します。

そんな動画マニュアルを作成するツールとしておすすめしたいのが「tebiki現場教育」です。動画マニュアルをスマートフォンひとつで誰でもかんたんに作成できます。

動画作成の機能だけでなく、現場教育で役立つ豊富な機能を備えている点を高く評価されています。

タスク指示機能	…閲覧してほしい動画の指示を出せる！ 閲覧してほしい動画を指示でき、教育の抜け漏れを防ぎます。目標達成の進捗状況のレポートや早急な対応が求められる動画の閲覧指示を効率的に行えます。
レポート機能	…教育の進捗状況を見える化！ 誰が・いつ・どのマニュアルを閲覧したかをダッシュボードで確認できます。タスク指示を出した動画の進捗状況も可視化され、部署による教育の遅れを防ぎ、目標の進捗の確認を効率化します。
自動翻訳機能	…100か国語以上の言語に翻訳可能！ 100か国語以上へ翻訳可能なため、各言語ごとマニュアルを個別作成する必要なし。ボタンひとつで、各言語に対応したマニュアルを自動生成できます。外国人を雇用する現場でも目標や行動の水準を安定できます。
テスト機能	…「理解したつもり」を防ぐ！ オリジナルの確認テストを作成し、合格基準の設定も可能。設定したルールや手順の自己流解釈や認識のズレを予防できます。

これらの機能を活用すれば、安全教育や作業手順の教育を効率化できます。「tebiki現場教育」について詳しく知りたい方は、下の画像をクリックしてサービス資料をダウンロードしてみてください。

＞＞安全教育の動画マニュアルが簡単に作れる！「tebiki現場教育」の便利な機能や導入事例を見る

次の章では「動画マニュアルを活用した企業事例が見たい」という声にお答えします。

動画で安全教育を成功させた企業事例

ここでは実際に動画を安全教育に活用している事例として、以下2つの物流企業について解説します。

• ソニテック株式会社：「言葉では伝わらない所作」を動画で可視化。認識相違によるミスを根絶し現場の安全品質を底上げ
• 株式会社フジトランス コーポレーション：動画による「安全教育のDX」を完遂。講師の主観を排除し、全社一丸となったゼロ災体制を構築

その他の事例についても詳しく参照されたい方は、以下のリンクから別紙の資料をご覧ください。

＞＞動画マニュアルを活用した安全教育・対策事例を見る

「言葉では伝わらない所作」を動画で可視化。認識相違によるミスを根絶し現場の安全品質を底上げ

建築副資材の物流改革を推進するソニテック株式会社では、住宅部材の邸別配送という極めて細かな管理が求められる現場において、「新人教育にかかる膨大な時間とコスト」が大きな課題となっていました。

導入前の課題	tebiki導入後の効果
・3ヶ月に及ぶマンツーマン指導がベテランの負担に ・荷主や便で異なる複雑な手順が覚えられない ・「シールの貼付位置」など細かな所作が伝わらない	・教育の完全動画化により指導工数が実質ゼロに ・QRコード連携で必要な手順を現場で即座に確認 ・映像による正確な指示で認識相違によるミスを根絶

同社では荷主や便ごとに異なる複雑なルールがあり、紙や口頭では「シールの貼付位置」などの細かなニュアンスが伝わらず、作業ミスや不安全な動作を誘発していました。また拠点拡大により、指導者が自身の業務を止めるマンツーマン教育も限界を迎えていました。

そこで動画マニュアル「tebiki現場教育」を導入し、教育体制を刷新。全手順の動画コース化に加え、現場の棚にQRコードを設置し迷った際にその場で「正しい動き」を確認できる仕組みを構築しました。

その結果、3ヶ月を要した対面教育時間はゼロになり、指導側の負担と新人の不安を同時に解消。現場の安全意識と作業品質の均一化を実現しました。今後は安全衛生教育にも活用を広げ、事故防止と安全な職場づくりを加速させる方針です。

同社が導入した動画マニュアルの詳細については、以下の事例で詳しく紹介しています。

＞＞同社が導入した動画マニュアル「tebiki現場教育」の詳細はこちら

動画による「安全教育のDX」を完遂。講師の主観を排除し、全社一丸となったゼロ災体制を構築

総合物流企業である株式会社フジトランス コーポレーションでは、多様な人材を抱える現場において「言葉の壁」や「指導のバラつき」により、安全教育や技術継承の工数が増大していることが大きな課題となっていました。

導入前の課題	tebiki導入後の効果
・講師によってニュアンスが異なり、安全基準が不透明 ・外国人スタッフへの言語の壁により、安全指示が伝わらない ・フォークリフト等の危険ポイントを口頭で伝える限界	・「正しい動き」を可視化し、全拠点の安全基準を画一化 ・自動翻訳機能で、国籍を問わず正確な安全教育が可能に ・動画でリスクを直感的に伝え、受講者の認識のズレを解消

同社では働き方改革と安全品質の維持を両立させるため、安全衛生教育のDXを推進すべく動画マニュアル「tebiki現場教育」を導入。具体的にはフォークリフト作業や港湾での積み卸し、梱包作業といった「動き」を伴う重要工程を動画化。講師が付きっきりで教えなくても、受講者が正しい手順を繰り返し視聴し、標準作業をセルフチェックできる環境を整えました。

さらに社内ポータルサイトと連携し、システム操作などの事務的な安全管理業務も動画化。これにより、「聞かなければわからない」状況を脱却し、現場の誰もが即座に正解へアクセスできる仕組みを構築しました。

その結果、教育側の工数を大幅に削減しながら、教える側と教えられる側の認識のズレを最小化することに成功。質の高い安全教育を効率的に全社展開することで、サステナビリティ方針である「長時間労働の削減」と「多能工化」の両立を加速させています。

同社が導入した動画マニュアルの詳細については、以下の事例で詳しく紹介しています。

＞＞同社が導入した動画マニュアル「tebiki現場教育」の詳細はこちら

まとめ｜荷役作業の安全教育で事故ゼロを目指す！

物流事業者や運送業者にとって、荷役作業中の事故は、陸運業における労働災害の約75％を占める大きな課題です。ただし、適切な教育と対策によってそのリスクを大幅に低減させることができます。

法律で定められた「特別教育」や「雇い入れ時教育」の徹底はもちろん、現場のリスクを洗い出す「KYT（危険予知訓練）」の日常化や、作業手順の「標準化」など、実効性のある取り組みを継続することが重要です。

特に、言葉や文字だけでは伝わりにくい安全確認のタイミングや、微妙な身体の使い方は、「動画マニュアル」を活用することで直感的に理解できるようになります。 「現場の安全を守りたいが、教育に時間が割けない」「安全教育を形骸化させたくない」とお考えの方は、かんたんに動画教育を始められる「tebiki現場教育」の活用を検討してみてはいかがでしょうか。

＞＞安全教育に役立つ動画マニュアル「tebiki現場教育」の機能詳細や事例をもっと見たい方はこちらをクリック！

引用元/出典元/参照元

・ 陸上貨物運送事業労働災害防止協会（陸災防）「労働災害発生状況」
・厚生労働省「荷役作業における労働災害の発生状況」
・厚生労働省「陸上貨物運送事業における重大な労働災害を防ぐためには」
・中央労働災害防止協会「労働安全衛生法」
・一般社団法人日本経営心理士協会「エビングハウスの忘却曲線」