スキルマップも使える動画マニュアル「tebiki現場教育」を展開する、現場改善ラボ編集部です。
従業員ごとのスキルや経験を一覧表としてまとめたスキルマップ。パフォーマンスを最大限に引き出し、計画的な人材育成を実施する上で欠かせないツールです。
本記事ではスキルマップの作成方法、現場における運用のコツを解説します。すぐに使えるテンプレートや、作成／教育に役立つツールも紹介しますので、是非ご覧ください。
目次
スキルマップとは？
スキルマップとは、従業員のスキルや能力を数値や記号で定量化し可視化したものです。スキルマップの活用によって、「どの従業員が」「どの作業を」「どの程度対応できるのか」など、従業員のスキルを詳細に把握できます。。
国内ではスキルマップの他に力量表や力量管理表と呼ばれ、海外ではスキルマトリックス（Skills Matrix）と呼ばれています。スキルとは技能や技術力がイメージされますが、その他に業務の管理能力や業務を遂行するために必要な能力などが含まれます。
▼スキルマップのサンプル▼
【スキルマップも作れる動画マニュアル「tebiki現場教育」のサービス画面より抜粋】
スキルマップを作成する目的とは？ISO9001との関係について
スキルマップを作成する目的は、組織全体のパフォーマンスを向上させるためです。
スキルマップで「誰に」「何が」「どのくらい」できるのかがはっきりすれば、それを基に最適な人材配置が可能になります。これにより、組織が持っているすべての人材の力を最大限引き出すことが可能になるのです。
なお、品質マネジメントシステム（QMS）の国際規格である「ISO9001」について、要求事項を参照すると、ISO9001を取得するためには、「作業員が力量を身に着けるための訓練と文書化された記録が必要である」という内容が書かれてあります。この”文書化された記録”として、スキルマップが活用できるのです。
関連記事：【意味がない？】ISO9001とは？メリットや費用、やめた企業の理由
トヨタ自動車でのスキルマップ活用例
トヨタの”システム技術者の人材育成”におけるスキルマップ活用術は、「日本のものづくり産業にもたらすETSSの意義と国際標準化への道を考える」に記載されており、スキルマップと密接に関係しているETSSを活用して、従業員のスキルを管理しているようです。
トヨタは、ETSS（組込みソフトウェアの開発スキルを測定する指標のこと）で設定されている指標に対して、どのようなスキルが必要かを細かく分類します。そして、グループ単位で技術者個人のスキルを得点形式にして、スキルマップを作成したことでスキルの可視化ができ、あるグループはここのスキルが弱いというようなことが一目でわかるようになりました。以下は実際にトヨタで活用されているスキルマップ（多能工管理表）です。
画像参照元：トヨタイムズ「トヨタの改善で農業をやってみたら「ヤバイ」ことになった！」
【項目例あり】スキルマップの活用が特に効果的な業界／職種
製造業
製造業では、各工程において求められる技能や知識が明確なので、スキルマップの活用によって作業者の技術レベルを可視化し、必要なスキルを明示できます。
製造業において人手不足が深刻化しており、限られたリソースの中でスキルを効果的に活用することが求められています。スキルマップは、こうした状況において、新しい人材を迅速に戦力化し、業務を円滑に進めるための重要なツールです。
<製造業におけるスキルマップ項目例>
| 大項目 | 小項目 |
|---|---|
| 加工作業 | ・素材切断 ・外面研磨 ・平削り作業 ・ベース加工 |
| 組立作業 | ・ワーク脱着 ・部材取付け ・精度検査 |
現場におけるスキルマップを活用したスキル管理のポイント、スキルの可視化・標準化の進め方などを詳しく知りたい方は、資料「現場力を高めるスキル管理のコツ～形骸化しないスキル管理には何が必要？（pdf）」をご覧ください。
また、製造現場でのスキルマップの具体的な活用方法や有効性などについては、以下の関連記事で詳しく解説しています。
▼関連記事▼
・多能工化の推進に「スキルマップ」を活用する効果と方法
・【無料DL可能】設備保全スキルマップの作り方や活用方法は？
建設業
建設業は、多岐にわたる専門技能を必要とするため、スキルマップの活用が非常に重要です。職人や技術者の技能を一覧化することで、プロジェクトに適した人材の配置が容易になります。
さらに、スキルマップに基づく教育プログラムを実施することで、新しい技術や規制に対応できる人材の育成が促進され、業界全体のスキルアップにも貢献します。
<建設業におけるスキルマップ項目例>
| 大項目 | 小項目 |
|---|---|
| 建築・構造部材加工・組立 | ・施工図（原寸j図、板図）の作成 ・軸組墨付け・加工 ・下地材の加工取り付け |
| 建築設計／建築製図 | ・製図の作成順序の理解 ・JISの製図通則の理解 ・各種伏図、軸組図、各部詳細図の作成 |
営業職
営業は顧客対応、商品知識、交渉力など、多くのスキルが求められる職種であるため、営業でもスキルマップは非常に有用です。
スキルマップを用いることで、営業チームの個々の強みや弱みを把握し、パーソナライズされた訓練を実施できます。これにより、営業成績の向上やチームのパフォーマンス向上に寄与します。
<営業職におけるスキルマップ項目例>
| 大項目 | 小項目 |
|---|---|
| ビジネススキル | ・顧客対応 ・リーダーシップ ・マネジメント |
| 営業スキル | ・交渉力 ・課題発見力 ・提案力 ・コミュニケーション能力 |
エンジニア
技術の進化が速く、常に新しいスキルが求められるエンジニアの世界でも、スキルマップは効果を発揮しやすいです。スキルマップを活用すれば、専門分野や技術の習得状況を管理しやすくなります。
また、技術者のスキルの適切な評価やキャリアパスの設計が可能になり、組織内での人材の最適配置が実現します。
<エンジニアのスキルマップ項目例>
| 大項目 | 小項目 |
|---|---|
| 設計・開発 | ・基本設計 ・要件定義 ・プログラミング |
| 品質管理 | ・プロセス管理 ・品質基準の理解 ・不具合対応 |
【無料DL可能】スキルマップのExcelテンプレート
Excelで開けるスキルマップのテンプレートを製造業とそれ以外の業界で、それぞれご用意しました。
スキルマップの作り方をこの後の章で解説するので、ぜひお手元にテンプレートをご用意しながら読み進めてみてください。
製造業向けテンプレート（項目例付き）
こちらは、製造業の方に向けてご用意したスキルマップのテンプレートです。また、本テンプレートは、スキルマップと教育訓練計画表がセットになっているため、カリキュラムの作成にも役立ちます。
以下のフォームに必要項目を入力すれば、無料でダウンロードできます。
製造業以外の業界／職種向けテンプレート（厚生労働省発行）
製造業以外の業界、営業や人事、労務、マーケティングなどの職種別に使えるテンプレートは、厚生労働省が発行しているページをご紹介します。
▼製造業以外の業界／職種の方はこちらをクリック
キャリアマップ、職業能力評価シート及び導入・活用マニュアルのダウンロード｜厚生労働省
【ステップ別に解説！】スキルマップの作り方
ここでは、スキルマップの作成方法を段階別に解説します。
- 教育計画のゴールを設定する
- スキルマップの作成者／評価者を決める
- 具体的なスキルを洗い出し、スキルの各項目を定める
- スキルの評価基準を決める
- スキルマップを実際に作成する
- スキルマップを現場で活用し、修正する
教育計画のゴールを設定する
スキルマップはあくまで従業員のスキル向上や教育をサポートするツールであり、作成自体がゴールではありません。目的を曖昧にしたままスキルマップを作成すると、教育計画が中途半端なものになり、実際の効果を得ることが難しくなります。
そのため、教育計画のゴールを明確に設定するのが大切です。例えば、人事評価の一環として使用する場合、業務遂行能力を正確に評価できる項目を設定する必要があります。また、従業員のキャリアアップがゴールの場合には、能力だけでなく、ポテンシャルや適性も考慮しましょう。
スキルマップの作成者／評価者を決める
スキルマップの作成にあたって、作成／評価を誰が担当するのかを明確に決めることが重要です。
担当者を定めることによって、責任の所在がはっきりし、スキルマップの正確性や活用度が高まります。他にも、担当者が一貫してスキルマップを評価することで、評価基準のばらつきを防ぎ、公平かつ客観的な評価が可能というメリットもあります。
作成者を選ぶにあたり、現場の業務内容や従業員のスキルをよく理解している経験豊富な管理職がおすすめです。また評価者も同様に、現場の実情を把握している人物が望ましいでしょう。
具体的なスキルを洗い出し、スキルの各項目を定める
教育計画のゴールや各担当者を設定したのちは、具体的なスキルを洗い出しましょう。スキルの洗い出しでは業務の内容と量を調査し、それに直接または間接的にかかわるスキルを整理します。
厚生労働省の「職業能力評価基準の構成」などを参考に、具体的な項目を洗い出しましょう。
業務内容からスキルを洗い出し、整理する
業務の内容と量を詳細に調査し、それに直接または間接的にかかわるスキルを洗い出すことはスキルマップ作成において重要です。この段階では厚生労働省の「職業能力評価基準の構成」を参考にしながら、能力ユニット、能力細目、職務遂行のための基準、必要な知識を体系的に整理します。
▼職業能力評価基準の構成一覧▼
【引用元：厚生労働省「職業能力評価基準の構成」】
まず、「能力ユニット」を洗い出しましょう。
能力ユニットは、業務を効果的かつ効率的に遂行するために必要な職業能力を活動単位でまとめたものです。能力ユニットには「共通能力ユニット」と「選択能力ユニット」の2つがあります。
| 共通能力ユニット | すべての職務に共通する基本的なスキルのこと 例：コミュニケーション能力、問題解決能力 |
| 選択能力ユニット | 特定の職務や業務に特化したスキルのこと 例：機械操作技術、品質管理能力 |
スキルを洗い出す方法として、担当部門や責任者へのヒアリングや業務フローの確認などがあげられます。なお、洗い出したスキルは「能力ユニット」と「能力細目」に分類し、それぞれに「職務遂行のための基準」と「必要な知識」を設定し、以下の表のように整理しましょう。
▼表形式によるスキルの整理例▼
| 能力ユニット | 能力細目 | 職務遂行のための基準 | 必要な知識 |
|---|---|---|---|
| コミュニケーション 能力 | 意見の交換 | チーム内で意見交換を積極的に行う | 効果的な伝え方 |
| 機械操作技術 | 操作手順の遵守 | 機械操作手順を正確に守る | 機械の基本構造と操作方法 |
| 問題解決能力 | トラブルシューティング | 迅速かつ的確に問題を解決する | 問題発生時の対処法 |
スキルの評価基準を決める
スキルの洗い出しが完了した後は、スキルの評価基準を設定します。
評価基準を設定する際には、スキルのレベル感を明確にし、どの役職に相当するかを決める必要があります。厚生労働省の「レベル区分の目安」に沿って、各スキルの難易度や重要度を分類しましょう。
評価基準の目安として、以下のようにスキルのレベルを4段階に分けて考えることがおすすめです。
- レベル1：担当者として定例的業務を確実に遂行する能力
- レベル2：チームの中心メンバーとして業務を遂行する能力
- レベル3：中小規模組織の責任者として業務を遂行する能力
- レベル4：大規模組織の責任者として企業利益を先導する能力
【参照元：厚生労働省「職業能力評価基準の構成」】
スキルマップを実際に作成する
スキルマップの作成には、無料のツールであればExcelが適しています。Excelを使用することでスキル項目の追加や修正が紙で作成したスキルマップよりも容易になり、データの管理や分析もスムーズに行えます。
また、スキルマップと並行して教育訓練計画表を用意することで、スキルの習得状況と教育訓練の進捗を同時に管理可能です。
たとえば、生産管理部門のスキルマップでは、各従業員のスキルレベルを4段階評価で表を作成し、必要な教育訓練を計画表に落とし込むことで、体系的な教育が可能となります。このように、Excelを活用したスキルマップの作成は、管理と運用の効率化につながるでしょう。
現場改善ラボでは、「今すぐ使えるテンプレートが欲しい！」という方に向け、スキルマップと教育訓練計画表がセットになったExcelテンプレートをご用意しています。前述の『【無料】スキルマップのテンプレート』でダウンロード可能ですので、是非ご活用ください。
スキルマップを現場で活用し、修正する
完成したスキルマップは現場で実際に使用し、フィードバックをもとに修正を繰り返すことが重要です。
初期段階ではテスト運用として限られたグループや部門でスキルマップを適用し、効果を観察します。現場の従業員からの意見を集め、スキルマップの改善点を洗い出し、修正を行いましょう。
たとえば、製造ラインのスキルマップをテスト運用した際、現場から「評価基準が厳しすぎる」や「特定のスキルが過小評価されている」といったフィードバックを受けることもあるでしょう。そのような場合、フィードバックを反映して評価基準を再設定します。継続的な改善プロセスにより、スキルマップの実用性と効果を最大化することが可能です。
Excel・紙ベースでのスキルマップ作成には限界がある
スキルマップの作成に紙やExcelを活用している現場も多いかもしれませんが、これらを活用したスキルマップの作成、スキル管理には限界があります。
Excel・紙ベースだと各スキルに対して詳細説明ができなかったり、複数部門や工場でスキルマップを活用する場合には、集計・管理に負担が発生したりなど、従業員ごとのスキルに関する情報を把握するのが困難になるためです。また、従業員のスキルと教育プログラムが紐づかずにスキルマップ本来の意味合いがなくなってしまうことも。
現場改善ラボが実施したスキル管理の実態に関する調査（n=127）では、60％を超える企業で「スキル管理が教育や人事評価と紐づかない」「運用できずに形骸化している」と回答しています。
【「現場力を高めるスキル管理のコツ〜形骸化しないスキル管理には何が必要？」より抜粋】
また、スキル管理が運用されていない理由として多かった回答は以下の通りです。
- ISO更新のためだけにスキル管理を行っている
- スキル管理を運用するための時間や人員が不足している
- スキルの評価基準があいまい
特に、現場の人数が多くなるにつれて管理工数が膨大になってしまうので、職場全体の教育管理をExcelや紙を活用して一元管理するのは非常に難しいと言えるでしょう。これらの課題を解消しつつ、効果的にスキルマップの作成〜運用している企業の事例を次の見出しで紹介します。
効率的にスキルマップを作成している企業の好事例
テキスタイル事業、オーダースーツ事業、ユニフォーム事業などの紡績から縫製、販売まで行っている御幸毛織株式会社。同社では、ベテラン社員の技をいかに若手に伝えられるか、技術継承の点に課題を抱えていました。
そこで、ベテランの技術やカンコツを伝承するために、動画マニュアルが紐づくクラウド型スキルマップ「tebiki現場教育」を導入。動画マニュアルによって、ベテラン社員など一部の従業員しか行えなかった作業が、誰でも動画を見ながらできるようになり、技能伝承・属人化を解消しています。
また、連動しているスキルマップ機能を活用して、スタッフのスキルを可視化した上でスキルマップを作成し、教育計画の改善やベテランの技術伝承も実現しています。同社の事例が掲載され、従業員のスキル管理に関する課題や課題に対しての具体的なアプローチをわかりやすく解説している資料も用意しているので、以下のリンクをクリックしてご覧ください。
＞＞現場力を高めるスキル管理のコツや改善企業事例を掲載したガイドブックを読んでみる
スキルマップは電子化することで作成・管理がスムーズに
『効率的にスキルマップを作成している企業の好事例』で紹介した企業事例からもわかるように、スキルマップの作成〜管理は、紙やExcelではなく専用のツールを活用して電子化することによって効率的な運用が可能です。
特に御幸毛織株式会社で活用されている動画マニュアルが紐づくクラウド型スキルマップ「tebiki現場教育」では、以下のようにスキルマップの作成〜管理をサポートする機能が搭載されています。
- 管理画面で部署／部門ごとのスキルを一覧で確認可能
- 全部門の記録方法を統一化し、従業員の保有スキルや不足スキルをリアルタイムで可視化
- 管理者向けに「評価方法」を定義する機能を搭載し、公正な評価が可能
- 各従業員のスキル習得状況を一画面で可視化
- スキルごとにいつ教育するべきかをマイルストーンでわかりやすく表現可能
- スキルに関連するマニュアルを紐づけ、効率的な教育訓練、スキル獲得を目的とした自学ができる環境の整備
tebiki現場教育では、その他にも豊富な機能や特徴、充実した導入サポートがあります。詳細な情報を知りたい方は、以下の資料をご覧ください。画像をクリックすると資料をダウンロードできます。
【補足】スキルマップを作成するメリット
ここでは、スキルマップを作成するメリットについて解説していきます。
上述で解説した目的をさらに具体的なメリットに分解して見ていきましょう。以下の5つのメリットがあります。
従業員への教育品質が向上する
スキルマップを導入することで、従業員ひとりひとりのスキルが明確に可視化されます。
スキルの可視化によって教育計画を立てやすくなり、個々の成長段階に応じた適切な指導が可能となります。たとえば、ある従業員の現在のスキルレベルがわかれば、「次はこのスキルを習得するためにこの研修を受けてみないか？」と具体的なステップを示せるでしょう。
従業員にとっても、現在の自分の立ち位置や不足しているスキルが明確になっているため、モチベーションが向上しスキルアップに対する取り組みが積極的になるというメリットがあります。従来は目標が明確でないために成長の方向性が見えにくく、育成の効果が薄かったということも考えられます、スキルマップの導入により問題が解消されるでしょう。
効率的な多能工化が実現する
多能工化とは、従業員が複数の技能を身につけ、様々な作業やタスクを柔軟にこなすことができるようにする人材育成戦略です。
スキルマップを活用すれば組織全体のスキル分布が可視化されるので、多能工化を進める上で「どのスキルを優先的に補充したら良いか」がパッとわかります。
逆に、スキル分布が見えないまま多能工化を進めてしまうと、補充する必要性の少ないスキルを育成してしまう可能性が高まります。多能工化を促進するためのスキルマップ活用方法は、以下の記事をご覧ください。
関連記事：多能工化の推進に「スキルマップ」を活用する効果と方法
保有スキルが可視化され、公正な人事評価／モチベーション向上が実現する
スキルマップを活用することで、従業員のスキルや能力が客観的に評価されるようになります。
従来の評価方法では年齢や勤続年数、評価者の主観に基づく評価が多く、評価基準が不透明な場合もありました。しかし、スキルマップを導入することで評価の根拠が明確になり、公正な人事評価が可能となります。
たとえば、スキルマップで過去と現在のスキルを比較することで、具体的な成長を可視化できるため、管理職からの評価も容易になります。従業員にとっても、納得感のある評価を受けられるため、評価に対する信頼やモチベーションが高まるでしょう。
業務品質を標準化できる
スキルマップを利用してスキルを明確に定義することで、各スキルの水準が明確になります。
たとえば「このスキルレベル＝この作業ができる状態」といった基準を設定することで、業務の品質を一定の水準に保つことが可能です。従来は個々の従業員のスキルにムラがあることで品質にばらつきが生じることがありましたが、スキルマップを導入することで全体の業務品質が標準化され、効率的な運用が可能になります。
関連記事：【業務品質の向上】重要な7つの視点！成功事例や改善ステップ
人材配置や採用計画に活用できる
スキルマップを活用することで、適切な人材配置が可能になります。適切な配置により、各従業員の能力やポテンシャルを最大限に発揮させることが可能です。
また、スキルマップによって、組織が今必要としているスキルが明白になるので、採用計画が練りやすくなります。たとえば「このラインには5人の作業者が必要だが、現在は3人しかいないので、あと2人採用しよう」といった具合です。
スキルマップに関するQ＆A
スキルマップに関するQ＆Aとして、以下を解説します。
- スキルマップを作成するデメリットは？意味がないと言われている理由
- スキルマップは誰が作るのが一般的？
スキルマップを作成するデメリットは？意味がないと言われている理由
スキルマップの一番のデメリットはやはり、その作成に時間が取られてしまうことです。組織の業務を全て理解し、細分化してスキルマップに落とし込む必要があるので工数がかかります。
また、定期的な更新が必要なのもデメリットでしょう。更新するのを忘れ、スキルがすでに習得されているのに、スキルマップ上には反映されていないといった状態になると、スキルマップが機能しなくなります。
このようなデメリットがあるため、スキルマップは意味がないと言われていることも多くあるのが現状です。もちろん、作成〜運用にあたって工数がかかるものの、従業員のスキルを把握でき、自社がもつスキルの全体像を把握できます。スキルの把握は、効果的な人材育成・人材配置に欠かせない要素なので、一概に意味がないと切り捨てるのは適切ではありません。スキル管理の重要性や効率的に行うポイントは以下の資料で紹介していますので、あわせてご覧ください。
＞＞スキル管理の重要性や改善企業事例を掲載したガイドブックを読んでみる
スキルマップは誰が作るのが一般的？
スキルマップは、基本的に所属している部門の上司（所属長）によって作られるのが一般的です。部下がどのようなスキルを持っていて、どの程度業務をこなせるのかなどを総合的に把握し、評価した上で作成されます。
なお、スキルマップには偏りを無くすために客観的な視点も必要なので、別部門の上司や人材育成担当者などが連携して複数人で作成される場合もあります。
スキルマップを活用して現場改善に取り組もう【まとめ】
スキルマップは従業員ごとのスキルを把握でき、足りないスキルを可視化した上で教育施策につなげられるため、従業員育成に欠かせない要素です。しかし、作成するには、従業員ごとのスキルを正確に把握し、評価基準を定める必要があるなど、工数が発生します。
そこで役立つのが、スキルマップの電子化です。電子化することで、PCやタブレットの画面上で全てを可視化でき、管理することもできるので、Excelや紙で作成するよりも不要な手間を排除して効率的に進められます。
本記事で紹介した、動画マニュアルが紐づくクラウド型スキルマップ「tebiki現場教育」には、スキルマップの作成や管理、運用にかかる負担を削減する特徴や機能が搭載されているので、ぜひ活用を検討してみてください。
