現場改善ラボ 記事一覧 お役立ち情報 【成功事例も】OFF-JTとは?デメリットはある?OJTとの違いやコツを紹介

かんたん動画マニュアル作成ツール「tebiki」を展開する、現場改善ラボ編集部です。

OFF-JTとは、職場外で行われる社員教育のことです。現場で直接指導するOJTとは異なり、研修やセミナー、講習会などが該当し、新しいスキルや知識の習得、業務理解の向上を目的としています。

本記事では、OFF-JTの基本的な定義から、OJT(On the Job Training)との違い、具体的な教育方法や活用シーンについて解説します。それぞれのメリット・デメリットや成功のコツもご紹介しますので、効果的な研修方法を知りたい方は是非ご覧ください。

OFF-JTは同じ内容を多人数に一度に伝えられるものの、現場ノウハウやカンコツなどを伝えきれないという課題があります。一方で、動画マニュアルを活用した教育であればOFF-JTとOJT両方のメリットを上手く取り入れた効果的な教育が実現します。

動画マニュアルが現場教育に役立つ理由について、以下のマンガでも詳しく解説しているため、本記事と併せて是非ご覧ください。


3分で分かるtebiki_ブラックジャックver.

OFF‐JTとは?OJTとの違い、教育内容も解説

企業が社員のスキル向上や成長を支援するために実施する研修制度には、大きく分けてOJT(On-the-Job Training)とOFF-JT(Off-the-Job-training)があります。
ここではOFF‐JTとOJTについて、具体的な違いや実践方法などに着目し解説します。

  • OFF‐JTは「現場以外で行われる座学」のこと
  • OFF-JTの実施方法
  • OJTや自己啓発との違い

なお、「OJTのことについて詳しく知りたい」という方は、以下の関連記事をご覧ください。

OFF‐JTは「現場以外で行われる座学」のこと

OFF-JTとはOff-the-Job-Trainingの略で、職場から離れた環境で行われる座学中心の研修を指します。多くの場合、セミナールームや外部講師を招いた形式で実施されます。

職場で行われるOJTと異なり、OFF-JTでは業務の実践から離れ、理論的・体系的に知識を学ぶことができます。例えば、ビジネスマナーやマネジメントの基本、技術的なスキルを広く学ぶといった内容が一般的でしょう。

厚生労働省の調査によれば、正社員に対して「OJTを重視する」と回答した企業は78.5%と多い一方で、「OFF-JTを重視する」企業は21.1%にとどまっています。

このことから、多くの企業が即戦力を育てるために実践重視のOJTを採用していることがわかります。

厚生労働省による重視する教育訓練に関するOFF JTの割合

引用元:厚生労働省『令和4年度「能力開発基本調査」』

しかし、特定の知識やスキルを体系的に学べるOFF-JTも依然として重要視されており、特に製造業やIT業界など、専門的な技術や知識が必要な分野では欠かせない教育手法とされています。

実際に、正社員または正社員以外に対してOFF-JTを実施した事業所は72.6%と、高い割合を示しています。具体的には、「正社員と正社員以外の両方に実施した」事業所が27.1%、「正社員のみに実施した」事業所が44.3%を占めています。

厚生労働省データよりOFF JTの実施状況

引用元:厚生労働省『令和4年度「能力開発基本調査」』

一方で、「正社員以外のみに実施した」事業所は1.2%にとどまっており、正社員を中心にOFF-JTが実施されていることがわかります。これは、正社員の長期的な成長やスキルアップを目的とした教育投資が優先されていることを示しています。

また、正社員には業務全体を理解し、幅広い役割を果たすことが求められるため、OFF-JTを通じて体系的な知識や専門スキルを習得させる必要性が高いと言えます。

一方、正社員以外に対するOFF-JTが少ない背景には、短期雇用や業務の限定的な範囲に従事するケースが多く、教育コストを抑える企業の意図があると考えられます。

しかし、労働力不足が叫ばれる現在では、非正社員にも教育機会を提供し即戦力化を図る取り組みが求められており、OFF-JTの対象拡大が将来的な課題とされています

OFF-JTの実施方法

OFF-JTにはさまざまな実施方法がありますが、ここでは代表的な3つの方法について解説します。

  • 集合型研修
  • e-ラーニング
  • 外部講座

集合型研修

集合型研修は特定の場所に複数の従業員が集まり、講師の指導のもとで学習を行う形式です。企業内の会議室やセミナールームを使い、授業のような形式で進められることが一般的です。

この形式の最大の特徴は、講師と参加者が直接対面することで、双方向のコミュニケーションや即時の質疑応答が可能になる点です。また、グループワークやディスカッションを取り入れることで、参加者同士が互いに意見を交換し、視野を広げることも期待できます。
例えば新入社員研修では、同期間の関係性が強化され、社内でのコミュニケーションがスムーズになるケースが多いです。

さらに、集合型研修は新入社員研修や管理職研修など、特定の役割や階層に応じた内容を体系的に提供できるため、効率的なスキルや知識の習得が期待されます。

一方で、参加者のスケジュール調整や場所の確保が必要になるため、実施には一定の準備が求められる点が課題とされています。他にも、研修内容が画一的になりやすく、個々の従業員の業務内容やスキルレベルに十分対応できない場合が考えられます。

e-ラーニング

e-ラーニングとは、インターネットを利用して個々が自分のペースで学習できる教育手段です。動画やテキスト、クイズ形式の教材を利用して効率的に知識やスキルを身につけられます。

メリットとして、時間や場所に縛られずに好きなタイミングで学習を進められる点が挙げられます。例えば、勤務時間外や移動時間を活用して学習することで、忙しい社会人でもスキルアップが可能です。
また、一度作成した教材を繰り返し利用できるため、企業や教育機関にとってコスト削減や教育の均一化が図れるというメリットもあります。

一方で、対面での指導に比べてモチベーションを維持しにくい、自学自習のため受講者の学習意欲や自己管理能力が求められるといった点が課題として挙げられます。特に、進捗が滞ると学習が途中で止まってしまうリスクがあり、学習効果を最大化するには受講者の状況を把握し、適切にフォローアップする仕組みが重要です。

外部講座

外部講座は、企業外の専門機関や教育機関が提供する講義を受講する形式です。この形式の特徴は、外部の専門知識や最新の業界情報を学べる点にあります。

特に、自社内で提供が難しい高度なスキルや専門分野の知識を習得する際に有効です。受講者は専門家の指導を直接受けることで、即戦力として活用できる実践的なノウハウを得られることが期待されます。

さらに、他社の受講者との交流を通じて視野を広げられるのも大きなメリットです。例えば、異なる業種の参加者と意見交換を行うことで、新しい発想や業務改善のヒントを得られる場合もあります。

一方で、外部講座には高額な受講費用や移動の手間が伴うため、コストパフォーマンスの検討が必要です。また、講義内容が自社の業務に直結しない場合、受講者が学んだ内容を業務に活かすためのフォローアップが求められます。

OJTや自己啓発との違い

OFF-JT、OJT、自己啓発は、いずれも人材育成の手法ですが、それぞれに教育方法や目的、実施場所が異なります。以下の表で解説します。

項目OFF-JTOJT自己啓発
定義職場外で行われる研修や講習、セミナーを通じた教育方法職職場内で日常業務を通じて行う実践的な教育方法個人が自主的に行う学習やスキルアップ活動
目的特定の知識やスキルを体系的・集中的に習得する実務を通じて即戦力を養い、業務への適応力を高める個人のキャリア形成や興味関心に基づくスキル・知識の向上
実施場所会議室、研修施設、セミナールーム、オンライン環境職場内や実際の業務現場自宅、図書館、オンラインプラットフォームなど
メリット・専門的で体系的な知識が学べる
・講師や受講者との交流で新しい視点を得られる
・実務を通じて即戦力を養える
・職場環境に適応しやすい
・自分のペースで学べる
・興味や目標に応じた自由な学習が可能
デメリット・コストや時間がかかる
・内容が業務に直結しない場合もあり、即時的な効果が見えにくい
・教育の質が指導者のスキルに依存する
・計画的な学びが難しい場合がある
・モチベーションの維持が必要
・学んだ内容を業務に活かす機会が得られない場合も

また、製造業、サービス業、オフィスワークごとの事例として以下のようなものが考えられます。

事例OFF-JTOJT自己啓発
製造業安全教育や品質管理の専門セミナーを受講現場で先輩が新人に製造機械の操作方法を教える工場作業に必要な専門書や技術書を読む
サービス業接客スキルやマネジメント研修、リーダーシップセミナーの実施店長が新入社員に接客方法やクレーム対応を実際の店舗で指導カスタマーサービス向上のために自己啓発書を読む
オフィスワークマネジメントスキルやコミュニケーションスキルの集合研修を受講上司が新入社員に書類の作成手順や業務フローを実務で教えるプレゼン技術向上のためにオンライン講座を受講

OFF-JTはなぜ行う?具体的な活用シーン

OFF-JTは、主に新入社員や初任層を対象に、ビジネスマナーなどの基礎的なビジネススキルを体系的に教えるために行われることが多いです。
実際に、厚生労働省の調査によると「新規採用者など初任層を対象とする研修」が75.1%と最も多く、次いで「新たに中堅社員となった者を対象とする研修」が47.8%を占めています。

OFF-JTは、各社員層に合わせたスキルを体系的に学ぶ機会を実現します。ここでは以下3つの活用シーンについて解説します。

  • 新入社員向け:基礎的なビジネススキル
  • 中堅社員向け:マネジメントに必要なスキル
  • 技術者向け:専門的な知識やスキル

新入社員向け:基礎的なビジネススキル

ビジネスマナーや基本的なビジネススキルを習得することは、新入社員が職場での円滑なスタートを切るために欠かせません。
OFF-JTでは主に「新規採用者向け研修」が実施され、名刺交換や電話応対、報告・連絡・相談(ホウレンソウ)などの基本的なマナーが中心的な内容であることが多いです。

新入社員が業務を始める前に社会人としての基本的な知識を体系的に学び、即戦力となる準備を整えることが目的です。
このような基礎教育を行うことで、新入社員が企業文化にスムーズに適応し、長期的な成長の基盤を築くことが期待されます。

中堅社員向け:マネジメントに必要なスキル

中堅社員になると、組織内でリーダーシップやマネジメントスキルが求められるようになります。OFF-JTでは、こうした社員向けに管理職研修やリーダーシップ研修が実施され、マネジメントに必要なスキルを体系的に学ぶ場が実現できます。

例として、タイムマネジメントや部下の育成方法、目標管理(MBO)の手法などが挙げられます。
さらにリーダーシップ研修では、状況に応じたリーダーシップスタイルの選択や、変化に対応できる柔軟な意思決定能力を鍛えることが重視されます。例えば、チーム内で意見が対立した際に、公平かつ建設的な解決策を導き出す方法をロールプレイング形式で学ぶことが多いです。

このような教育を通じて、中堅社員は理論的な知識だけでなく、実務に直結するスキルを磨くことができます。これにより、チーム全体を効果的にまとめ、目標達成に向けてメンバーを動かす力が養われるでしょう。

技術者向け:専門的な知識やスキル

技術者に対するOFF-JTは、専門的な知識や技術を深めるために行われます。特にIT業界や製造業は技術革新のスピードが早く、最新の知識やスキルを学び続けることが重要です。しかし、厚生労働省の調査によれば、ITリテラシーデジタル技術に関する研修の実施率はおよそ10%程度と低い状況です。

これは、多くの企業が研修にかける時間やコストの確保が難しいと感じていることや、研修の効果が短期的には見えにくいと考えていることが一因です。また、特に中小企業では日々の業務に追われて計画的な人材育成が後回しになるケースも少なくありません。
その結果、技術者が最新技術への対応力を十分に高められず、組織全体の競争力が低下するリスクが生じています。

とはいえ、ITリテラシーなどのスキルは今後さらに重要性を増していくため、多くの企業が積極的にIT関連のOFF-JTを導入し始めることが予想されます。

例として、製造業ではIoTやAIを活用したスマートファクトリーの導入に伴い、これらの技術を理解し操作できる人材が求められています。そのため、プログラミングやデータ解析の基礎を学ぶ研修を行い、製造現場でのデジタルツールの活用を促進する企業が増えることが考えられます。

ここまで、OFF-JTに関する基礎的な内容について解説しました。次章からは、OFF-JT実施のメリットやデメリットについてご紹介します。

OFF-JTを実施するメリット/デメリット

OFF-JTは、社員のスキルや知識を高めるために多くの企業で採用されています。ここではそのメリットとデメリットについて解説します。

メリット

OFF-JTを実施するメリットとして、以下の3点が挙げられます。

大人数を対象にした教育が可能

OFF-JTでは、少数の講師が一度に大人数の社員に対して教育を行うため、効率的な教育が可能です。OJTでは、1対1や少人数での指導が中心になるため、時間やマンパワーの面で負担が大きく、同時に多くの社員に教育を行うのは困難です。

一方でOFF-JTでは、会議室やセミナールームなどで集合型の研修を実施することで、同じ内容を多人数に一度に伝えられます。たとえば新入社員研修では、ビジネスマナーや社内ルールを全員が同じ場で一斉に学ぶことで、教育の効率化が図れます。

体系的な知識や技術の習得が可能

OFF-JTでは専門的な講師や外部の教育機関によって、あらかじめ体系化されたカリキュラムをもとに研修が行われます。そのため、社員は理論的な基礎から実践的な技術まで、段階的に学習できます。

一方でOJTでは現場の実務を通じた学習が主となるため、その場の状況に応じた断片的な知識やスキル習得といった内容に偏ることがあります。たとえばOJTでは新しい仕事を教える際、具体的なタスクの進め方は教えられるものの、業界全体の流れや戦略的な思考まではカバーされにくいことが多いです。

OFF-JTなら知識を体系的に整理して教えられるため、社員は全体像を把握しやすくなり、業界や職種における自身の役割をより深く理解しやすくなるでしょう。

教育のムラが生じにくい

OFF-JTの大きなメリットの1つは、教育の質が均一になりやすい点です。講師が全員に向け事前に計画された同一の教材やカリキュラムで研修を行うため、受講者全員が知識やスキルを同じ水準で習得することが可能です。

結果として、企業は研修内容に一貫性を持たせ、全社的に統一されたスキルを持つ社員を育成できます。

一方で、OJTには均一性を保つのが難しいという課題があります。OJTでは、社員が実際の業務を通じてスキルを学ぶため、指導は主にトレーナー(上司や先輩社員)の経験やスキルに依存します。そのためトレーナーによって教え方や指導内容が異なることが多く、結果として社員の習得内容に差が出ることがあります。

デメリット

OFF-JTを実施するデメリットとして、以下の3点が挙げられます。

座学だけでは「暗黙知」が伝わりにくい

座学形式の講義、つまり聞くだけの研修では「暗黙知」の部分が十分に伝わりにくいという課題があります。

暗黙知とは、言葉や文字で明示的に表現することが難しく、経験や直感に基づく知識のことです。業務のコツやノウハウなどが該当します。
このようなマニュアルや説明資料だけでは伝えきれない細かなスキルは「経験」によって体得されるものであり、講義だけでは理解しにくいことがあります。

特に現場での判断や対応が求められる仕事においては、聞くだけの学習ではイメージが湧きにくく、実際に手を動かしながら覚えていく「経験学習」の要素が必要です。そのため座学によるOFF-JTのみでは、キルの習得やその応用が難しく、実務に結びつきにくいというデメリットがあります。

コストが生じる

OFF-JT(職場外研修)は従業員が職場を離れて学習に集中する形式のため、企業側に多くのコストが発生します。まず研修を行う場所の確保や講師の報酬、教材の準備などが挙げられます。さらに従業員が業務を離れる時間に対する人件費もコストに含まれます。

実際に、正社員に対するOFF-JT及び自己啓発支援にかかる費用について調査した厚生労働省の統計によると、「過去3年間で研修にかけるコストが増加した」と回答した企業は21.6%に達し、「減少した」の9.2%を大きく上回りました。

厚生労働省よりOFF JTおよび自己啓発支援費用の実績データ

引用元:厚生労働省『令和4年度「能力開発基本調査」』

コスト増加の要因としては、従業員のスキルアップが企業の競争力向上に直結するため、質の高い研修が求められるようになったことが背景にあります。OFF-JTは企業にとって重要な投資ですが、一方で費用面での負担も軽視できないでしょう。

インプットの成果が可視化されにくい

OFF-JTや座学の研修では、インプットの成果をすぐに可視化することが難しいという課題があります。

OFF-JTは知識の習得やスキル向上を目的とした学びの場ですが、その効果は時間が経過してから実務において発揮されることが多いため、研修終了直後に成果を測ることは難しいでしょう。また、座学では主に理論的な内容に焦点を当てるため、実際の業務でどのように活かされるかが見えにくく、研修の即効性が低く感じられることがあります。

そのため、OFF-JTでインプットした内容について個々の従業員の理解度や実践能力を測るには長期的な視点での評価が必要となり、短期的な成果を求める場合には不向きといえます。

ここまで、OFF-JTのメリットやデメリットについて解説しました。では、OFF-JTのメリットを活かし、デメリットを克服した教育には何が必要なのでしょうか。次章にて詳しくご紹介します。

【OFF-JT】成功させるためのポイント4選

OFF-JTを効果的に運用し、成功させるには以下の4つのポイントをおさえるとよいでしょう。

当事者意識をもたせる

OFF-JTが単なる一方通行の講義に終わってしまうと、受講者の学習効果は大幅に低下します。そのため、事前に研修を実施する目的やその結果として得られるメリットを参加者にしっかり伝え、当事者意識を持たせることが重要です。

他にも、研修内容を実務にどのように活かすかを参加者に想像させ、実際の業務に直結する課題を持ち込むことで、学びを自分事として捉えることが期待できます。

結果として、受講者は研修の内容をただの知識として受け入れるのではなく、実際に自分の業務に役立てるために必要なスキルや知識として意識し始めます。これにより、研修が単なる形式的な学びにとどまらず、業務の質向上に繋がる具体的な成果を生むようになります。

受講内容を社内に共有させる

OFF-JTは「受講する=インプットだけで終わり」ではなく、その後の実践やフォローアップといったアウトプットが重要です。
研修で得た知識やスキルを実務に活かせるよう、受講者が研修で学んだ内容を同僚やチーム内で共有する場を設けることで知識やスキルがより深く定着し、実務への適用が促進されます。

共有の場では、受講者が自分の学びを具体的な事例や課題を通じて説明することで、理解をさらに深めることができます。また、他のメンバーからのフィードバックを受けることで学びが実践的な観点で補強され、より効果的に業務に活かす方法が見えてきます。

さらに、研修後の共有やフィードバックを繰り返すことによって、チーム全体の知識とスキルが向上し、組織全体のパフォーマンスに良い影響を与えることも期待できるでしょう。

人材開発支援助成金を活用する

コストが生じる』でも先述したように、OFF-JTの実施にはコストが生じ、組織の負担となる可能性が考えられます。

このような事態の解決策として、人材開発支援助成金の活用が有効な打ち手として考えられます。人材開発支援助成金とは、対象となる教育訓練を修了した際に訓練経費や訓練期間中の賃金の一部等が給付される制度です。

例として、厚生労働省による人材開発支援助成金を活用することで、企業は研修にかかる費用負担を軽減しながら、従業員のスキルアップを支援できます。

人材開発支援助成金には様々なコース内容や申請への条件が存在しているため、自社で行いたいOFF-JTにあてはまるかを確認するとよいでしょう。

スキルマップを活用する

OFF-JTで過不足なく必要なスキルを身につけるには、スキルマップの作成も有効な手段の1つです。スキルマップとは、従業員のスキルを可視化し、教育計画や人材配置を最適化するためのツールです。

スキルマップを導入することで、従業員ひとりひとりのスキルが明確に可視化されます。

スキルの可視化によって教育計画を立てやすくなり、個々の成長段階に応じた適切な指導が可能となります。たとえば、ある従業員の現在のスキルレベルがわかれば、「次はこのスキルを習得するためにこの研修を受けてみないか?」と具体的なステップを示せるでしょう。

他にも、スキルマップを応用することで組織全体のスキルの偏りを把握し、必要なスキルが不足している部門やポジションに対して重点的な教育を実施することができます。
これにより組織内のスキルバランスが取れ、業務の効率性や生産性が向上することが期待されます。

スキルマップの作り方やすぐに使える便利なテンプレートについては、以下の記事で詳しくご紹介しています。

OFF-JTは「OJTとの組み合わせ」が効果的

OFF-JTは、OJTと組み合わせることで従業員のスキル向上がより効果的に進みます。OJTは現場での実践を通じて学ぶため、即戦力の育成に優れていますが、理論や背景知識を補完する座学も不可欠です。座学で学んだ知識を現場で実際に活用することで、理解が深まり、業務のパフォーマンスも向上します。

たとえば、製造業の従業員が新しい生産設備の操作方法を習得する場合、まずOFF-JTで設備の仕組みや安全管理の理論を学び、その後OJTで実際に設備を操作しながら学ぶといった流れが考えられます。このように、座学と実務を組み合わせることで、知識と実践のバランスが取れた教育が可能になります。

さらに、両者を効果的に連携させるには、学習の進捗状況を確認し、フィードバックを繰り返すことが重要です。例えば、座学で学んだ内容が現場で十分に活用されているか、課題がないかを定期的に確認し、必要に応じて追加のOFF-JTやOJTを計画します。このサイクルを回すことで、継続的なスキルアップが実現します。

また、OJTで得られた現場の課題やニーズをもとに、次のOFF-JTの内容をカスタマイズすることも効果的です。例えば、現場で頻発するトラブルをテーマにした座学を企画することで、実際の業務に直結した知識の定着が期待できます。このように、OFF-JTとOJTを補完的に活用することで、従業員の成長と業務の効率化を同時に達成できます。

OFF-JTとOJTの組み合わせには「動画マニュアル」がベスト

OFF-JTとOJTを組み合わせた効果的な教育には、「動画マニュアルの活用」がおすすめです。

動画マニュアルとは、業務手順や操作方法などを動画で解説するマニュアルのことです。動画マニュアルには以下のような教育効果があるため、効率よく新人教育を進められます。

  • 教育や育成のばらつきを解消
  • 教える側/教わる側双方の負担減少
  • OJTとの併用で新人がより早く独り立ちできる

動画マニュアルを活用すれば、自分のペースで学習を進められるため、教育担当者が忙しい場合でも新人は1人でスキルアップできます。

一方で、座学や動画マニュアルだけに頼った新人教育では実践の場が不足していることや、現場でのコミュニケーション不足といった懸念も存在します。そこで、動画マニュアル:OJTが8対2となるような教育体制を整えることがおすすめです。

理想の教育方法 動画80% OJT20%であることを示した図

基礎的な知識や自学で進められる領域の学習を動画マニュアルに置き換えることで、教育係や先輩社員の負担を減らしながら自学自習できる体制が整います。

加えて、動画マニュアルで学んだ知識を実践する場としてOJT教育を行うことで、新人をより早く独り立ちさせることが可能だといえます。

そのため、教育の80%を動画マニュアルによる自己学習、残りの20%をOJTによる実践の場にすることがおすすめです。まず動画で基礎知識を習得し、その後のOJTで実務経験を積むことで、知識と実務能力をバランスよく短期間で身につけることができます。

このアプローチにより、効率的で実践的な教育が可能となり、新人の早期戦力化が期待できます。

動画マニュアルの教育効果やメリット、導入の様子について詳しく知りたい方は、こちらの資料もご覧ください。


3分で分かるtebiki_ブラックジャックver.

「tebiki」ならかんたんに動画マニュアルが作れる!

一方で、いざ動画マニュアルを内製化しようと進めると、以下のような課題に直面することが多いです。

  • クリエイター向けの動画編集ソフトでは操作が大変
  • 作る人が属人化することで特定の人に負荷がかかる体制になってしまう

上記のような課題に直面すると、せっかく作成した動画マニュアルも伝わりづらく、形骸化してしまう恐れがあります。

このような状態を防ぐためには「誰でも簡単に動画マニュアルが作れる」ようにすることが必要で、これを実現できるツールが動画マニュアル「tebiki」です。

tebikiの編集画面は現場教育に必要な機能を厳選して取り揃えているため、一般的な動画編集ソフトと比較して非常にシンプルでわかりやすいものとなっています。

そのためPCに慣れていないような、作業を熟知するベテランでも動画マニュアルを作ることができるため、作業のポイントが完全に盛り込まれている動画マニュアルを整備することができます。

また動画マニュアルの作成だけでなく、作成したマニュアルの一元管理や習熟度チェック、スキルマップ機能など現場教育に必要な機能が一気通貫で揃っているサービスです。tebikiの詳細については以下の資料も併せてご覧ください。


動画マニュアルがかんたんに作れる「tebiki」の概要を見る

tebiki活用による社内教育の成功事例

ここからは、OFF-JTとOJTを組み合わせた社内教育による即戦力化や、効率化に成功している企業事例をご紹介します。本章でご紹介する事例は、tebikiによる動画マニュアル活用で改善に成功しています。

  • 株式会社神戸製鋼所
  • 株式会社GEEKLY
  • ソニテック株式会社

「他にも社内教育に成功している企業事例を知りたい!」という方は、以下の記事も併せてご覧ください。

株式会社神戸製鋼所

株式会社神戸製鋼所は、素材系事業、機械系事業、電力事業を展開する大手製造業です。

同工場では、紙の作業手順書とOJTによる人材教育に課題を抱えていました。紙のマニュアルでは作業内容の詳細を十分に伝えられず、OJTでは教育者によって教え方にばらつきがあり、結果として作業の出来栄えにもばらつきが生じていました。

これらの課題を解決するため、同社はtebikiを導入し、紙と動画を融合させた作業標準書・手順書の作成に着手しました。

tebiki導入後の成果としてはまず、OJTの時間が約3割削減されました。OJTを行う前に、OJTで教えなくても理解できそうな内容を予習させておくことで、OJT本番で教える内容を減らすことに成功。作業手順を忘れたときも自ら動画マニュアルを視聴して確認できるので、教育者に聞き直すことがなくなりました。

また、作業手順書の作成工数も大幅に軽減。もともと1つの作業手順書を作成するのに0.5~1ヶ月程度かかっていたのが、tebikiを導入してからは1〜2日程度で作成できるようになったそうです。

より詳しい内容を知りたい方は、以下からインタビュー記事をご覧ください。

株式会社GEEKLY

IT・WEB・ゲーム業界に特化した人材紹介を行っている株式会社GEEKLYでは、従来のOJT教育において、教え方のばらつきとトレーナーの負担が大きいという問題を抱えていました。

そこで、教育内容を統一し属人的な業務を減らすためにtebikiを導入し、1年間で1,300本以上の動画マニュアルを作成。

新人教育の7割近くを動画マニュアルに置き換えた結果、業務内容や営業品質のばらつきを解消することに成功しました。さらに、新人教育にかかる工数を年間で約3,700時間削減し、教育の負担を大幅に軽減できました。

株式会社GEEKLYの導入事例をより詳細に知りたい方は、こちらのインタビュー記事をご覧ください。

ソニテック株式会社

建築副資材を提供するソニテック株式会社では、物流倉庫で3ヶ月間のマンツーマン指導を行っていたため、指導者がスムーズに日常業務を進められないという問題を抱えていました。そこで、新人教育を効率化するためにtebikiを導入し、ピッキング作業の動画マニュアルを作成。

その結果、3ヶ月かかっていた教育時間が実質ゼロとなり、指導者の負担が大幅に軽減されました。また、教育内容の一定化により、教える側と教えられる側双方のストレスが緩和され、業務全体を効率化することに成功しました。

ソニテック株式会社の導入事例をより詳細に知りたい方は、こちらのインタビュー記事をご覧ください。

OFF-JTには動画マニュアル「tebiki」を活用しよう【まとめ】

製造業で現場改善を目指す方にとって、OFF-JT(Off-the-Job Training)はスキル向上の重要な手段です。

OFF-JTは現場外で行う座学や研修を指し、集合型研修やe-ラーニング、外部講座が一般的です。

大人数を一斉に教育できる点や、体系的に知識を習得できる点がメリットですが、コストや学習成果の可視化が難しいといったデメリットもあります。

成功させるには、参加者に当事者意識を持たせ、受講後に社内で知識を共有する場を設けることが重要です。また教育訓練給付制度やスキルマップを活用し、OFF-JTとOJTを組み合わせることで実践力も強化できます。

OFF-JTとOJTを組み合わせるには、動画マニュアルの活用がおすすめです。動画マニュアルは、座学での知識提供と現場での実践を効果的につなぐツールです。視覚と音声で具体的な操作手順や注意点を学べるため、従業員は理解しやすく、現場での実践もスムーズに行えます。また、繰り返し視聴できるため、復習や自己学習にも最適です。

誰でも簡単に作成でき、教育効果を高める機能が搭載された特におすすめな動画マニュアル「tebiki」の資料は以下の画像からダウンロード可能です。現場の負担を減らしながら効果的な教育を整備されたい方は、是非ご覧ください。


動画マニュアルがかんたんに作れる「tebiki」の概要を見る

関連記事

現場改善に役立つ!無料で見れる専門家による解説セミナー

新着記事

目次に戻る