【参考にしたい】OJT教育に成功している企業事例と共通している特徴

更新日：2025年6月30日

かんたん動画マニュアル作成ツール「tebiki」を展開する現場改善ラボ編集部です。

新人従業員の教育で取り組むOJTは、明確な正解があるわけではないため、自社で取り組んでいるOJT教育が「本当に意味があるのか？」「改善しようとしても何をすればよいのかわからない…」などの悩みを抱えている方も少なくないはずです。

この記事では、独自調査によって収集した結果からわかるOJT教育の実態、OJT教育に成功している企業の参考事例などを解説していきます。

1 【独自調査】OJTで陥りやすい教育課題
2 【10選】OJT教育に成功している企業事例
3 【企業事例からわかる】OJTに成功している企業の特徴
4 OJTの成功には、紙ではなく動画マニュアルとの組み合わせがポイント
5 まとめ

【独自調査】OJTで陥りやすい教育課題

新人教育をする上で欠かせないOJTはほぼ全ての企業で実施されているものの、大小様々な課題を抱えているのが現状としてあります。実際に、現場改善ラボの会員に対して実施した新人教育に関するアンケート（N数=156）では、回答者の93％がOJTに課題を抱えていると回答しています。

「教育のばらつき/教育負担の削減が見込める”動画マニュアル”の有効性＆活用事例」から抜粋した『現場における新人教育の実態』

【教育のばらつき/教育負担の削減が見込める”動画マニュアル”の有効性＆活用事例】より抜粋

OJTを実施する上で陥りやすい教育課題として多かったものは以下の通りです。

担当者ごとの指導内容のばらつき（93票）
理解度や学習進捗のばらつき（85票）
教育担当者のスキルが不十分（68票）
教育体制を構築できていない（61票）
研修準備・マニュアル作成に時間がかかる（43票）

なお、9割以上の人がOJTに教育課題を抱えているにも関わらず、課題に対して何かしらの対策を講じていると回答した割合は34％で約3割に留まっています。これらのことから、OJTが形骸化していると考えられるでしょう。

OJTの実態や課題感のある新人教育に対して、どのような対策を講じるべきなのかなどは、以下のリンクをクリックして別紙の資料をご覧ください。

＞＞「教育のばらつき/教育負担の削減が見込める”動画マニュアル”の有効性＆活用事例集」を見てみる

【10選】OJT教育に成功している企業事例

前章で紹介したようにOJT教育に課題を抱えている企業数は数多く、教育課題を放置してしまうと、成長度合いに差が生じてしまったり、早期離脱につながったりなど様々なリスクにつながります。

これらのリスクを防止するためにも、OJT教育を効率的に実施している企業の取り組み事例を参考にするのが有効な手段の1つとしてあげられるでしょう。10社の好事例を紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

トヨタ自動車株式会社

トヨタ自動車株式会社は1987年に設立された自動車メーカーで、世界最大の自動車製造企業の1つです。

同社のOJTで重視している点は、職場での日常業務を通じて上司や先輩からの指導を受け、部下や後輩を教える「教え、教えられる関係」です。OJTを通じて部下の能力や成果を適切に評価し、上司からのフィードバックを活用することで、従業員一人ひとりが効率的なスキルアップを図っています。※1

具体的には、日々の業務を通じて、上司が部下に問題解決に向けた分析手法や対策の方向性を追加・修正し、対策を実行していく上でのプロセスを伝授しています。さらに、決裁過程で徹底的に議論することや、年間業務テーマの遂行を部下に求めることもOJTのポイントです。

OJTを繰り返し行うことにより、上司は部下の実力や強み・弱みを具体的に把握し、それらにもとづいた育成が可能となります。また、社員が自ら成長を望んだ際に会社がその情熱を真正面から受け止められるよう、OJTを補完するためのOFF-JTも実施しています。

株式会社神戸製鋼所

素材系事業、機械系事業、電力事業などの様々な事業に取り組んでいる株式会社神戸製鋼所（KOBELCO）では、紙の手順書を活用し、伝わりにくいカン・コツやノウハウの部分はOJTでカバーする形で人材教育を実施していました。

しかし、OJTにおいて教育担当者ごとに教え方に違ったり、教育をされる側の受け取り方にも違いが生じたりなどが発生し、新人ごとの作業習熟度に差が発生する課題を抱えていました。

紙+OJTの組み合わせによる教育に限界を感じていた際、作業の微妙なニュアンスや動きが伝わりやすい「動画」での教育に注目し、動画+OJTでの教育に方針を転換。OJT前に動画教材を視聴し、作業内容をある程度理解した上で現場のOJTを受けることにより、効率的なOJTの教育体制を構築することに成功しています。

同社の事例を詳しく知りたい方は以下のインタビュー記事をご覧ください。

インタビュー記事：動画を活用した現場の人材教育効率化と作業標準化

伊藤忠商事株式会社

伊藤忠商事株式会社は、繊維・機械・金属・エネルギー・化学品・食料など、幅広い事業分野を扱っている総合商社であり、「グローバルマネジメント人材」の育成に重点を置き、グループ全体の企業価値を向上させるために、連結ベースで経営者人材の育成を推進しています。

しかし、事業領域が幅広く顧客も多様であるため、一律の座学研修では必要な知識やスキルを習得するのが難しいという問題を抱えていました。そのため、育成の主軸をOJTに置き、上司や先輩からの指導を受けることで実践的なスキルを身につける環境を整えています。

具体的には、各部門で毎年キャリアミーティングを実施し、部門長や先輩社員が自らの経験やビジョンを若手に語ることで、若手が自身のキャリアビジョンをイメージしやすくなるようにサポート※2しています。

キャリアミーティングの場では、社員は自身の強み・弱みやキャリア観の棚卸しを行い、自身の能力開発計画や目指す将来像をキャリアビジョンシートに記入します。その内容を上司と共有し、自分に必要な研修を受講することで、適材適所の判断や効果的な人材育成を可能にしています。

参照元：厚生労働省「実践事例変化する時代のキャリア開発の取組み」

テーブルマーク株式会社

冷凍食品の製造をメインに、様々な食品の製造販売を実施しているテーブルマーク株式会社では、OJT担当者ごとの教育のばらつきによって、新人の従業員間で認識が異なってしまい、技能伝承が進まない・作業意識を統一できないなどの課題を抱えていました。

製造した製品を確認する際の基準が異なってしまい、品質のばらつきが発生していたり、製造トラブルが発生した際のメンテナンス手段が属人化したりするなどの状況に陥っていたそうです。

そこで同社では、「わかりやすくて、とっつきやすい手順書」に着目し、動画マニュアル（tebiki現場教育）を活用した新人教育を実施しました。以前までは、OJTを複数実施していたため、5~6時間もの教育工数が発生していましたが、動画マニュアルによって、OJTの回数が1度だけになり、1時間程度の工数に抑えることができています。

同社の事例を詳しく読んでみたい方は以下のインタビュー記事をご覧ください。

インタビュー記事：属人化業務の指導工数を83％削減！標準化教育により安心安全な食品を提供

アサヒ飲料株式会社

三ツ矢サイダーやカルピスなどの飲料を製造販売しているアサヒ飲料株式会社では、従来のOJT教育だと習熟者の力量が安定しないという課題がありました。また、手順書の作成に多大な労力がかかることで、手順書が一部整備されていない業務が発生し、業務品質のばらつきを課題視していました。

そこで、教育内容を統一するために、動画マニュアル（tebiki現場教育）を導入し、個々の作業者が培ってきたコツをマニュアル化することに。その結果、すべての新人が視覚的に作業内容を確認できるようになり、短時間で熟練者と同じような作業ができるようになりました。

インタビュー記事：OJTや手順書作成工数を大幅に削減！熟練者の暗黙知も動画で形式知化

株式会社GEEKLY

IT・WEB・ゲーム業界に特化した人材紹介事業を行っている株式会社GEEKLYでは、OJT教育に以下2点の課題を抱えていました。

トレーナーごとの教え方のバラツキにより、新人社員の理解度に差が生まれる
OJTトレーナーの負担が大きい

特にトレーナーの負担は非常に大きく、新入社員1名が入社すると1ヶ月あたり50時間ほどOJTに時間を割いていたそうです。結果として、教育の負担が大きいためにチームの目標が未達になる課題があったそうです。

そこで、動画マニュアル（tebiki現場教育）を活用したOJTを実施することにより、OJTの7割近くを動画に置き換え、OJT担当者の負担を大幅に削減。これまで1ヶ月あたり50時間かけていたOJTが1/3まで短縮することに成功しています。同社の事例は以下のインタビュー記事よりご覧ください。

インタビュー記事：年間の新人教育時間を3,700時間削減。トレーナーの教育時間が大幅に減り営業成績も向上！

株式会社Olympic

株式会社Olympicは、首都圏を中心にディスカウントストアやスーパーマーケットを運営している企業です。同社の精肉部門では、OJTの回数を十分に確保することが難しく、新人が一人前になるまでに時間がかかるという問題を抱えていました。

そこで、教育の効率化を図るために動画マニュアル（tebiki現場教育）を導入し、精肉業務に関する動画マニュアルを作成することに。

その結果、新入社員は動画マニュアルを使って自発的に業務を習得できるようになり、一人前になるまでの期間を6年から3年程度に短縮できました。また、エース社員が教育に費やす時間が減り、その分売り上げに直結する業務に集中できるようになったため、全体の業務効率が向上しました。

同社の詳しい事例は以下のインタビュー記事からご覧ください。

インタビュー記事：違いはOJTの回数です。動画で復習できるようになってものすごく効率化しました。

大王電機株式会社

大王電機株式会社は、1972年に設立された生産設備や検査装置の開発を手掛けている企業です。同社では事業の成長目標や中期的な計画が確立しておらず、計画的な採用・育成が行えないという問題がありました。

そこで、ベテラン従業員から若手従業員への技術伝承を優先順位をつけて計画的に実施することに。具体的にはスキルマップを活用して引き継ぐべき技術を明確にし、新設された事業横断の部署がリードすることで、現場任せにならないOJTを進めています。※3その結果、ミスや不具合が減少し、一人あたりの生産量が増加しました。

アサヒビール株式会社

アサヒビール株式会社は、アサヒスーパードライやアサヒ贅沢搾りなどの酒類を製造販売している企業です。同社では、所定の研修を修了した先輩社員が配属後の新入社員を指導する「ブラザーシスター」制度を導入しています。

同じ部署の先輩社員を兄（ブラザー）や姉（シスター）と見立て、新入社員1人ひとりに仕事の進め方や心構えなどを指導しています。教育担当者は若手社員の自発的な立候補によって選ばれるため、意欲のある若手社員が新入社員を指導するようになり、社員同士が助け合う文化が育まれました。また、教育担当者も仕事の棚卸しや新人とのコミュニケーションを通じて得た刺激を、自らの成長につなげています。

▼参照元▼
・アサヒビール株式会社「事業案内」
・アサヒビール株式会社「ブラザーシスター制度｜新卒採用」

株式会社ハングリータイガー

オリジナルハンバーグとステーキの専門店を12店舗展開している株式会社ハングリータイガーでは、従来のOJTでは担当者によって教え方にムラがあり、業務品質が安定しないという課題がありました。
また、文字情報だけでは調理手順や接客の細かい所作を伝えきれないという問題を抱えていました。
そこで、教育体制を改善するために動画マニュアル（tebiki現場教育）を導入し、具材の準備手順や切り方、接客の所作などを動画マニュアル化することに。

その結果、新人がスムーズに業務を理解できるようになり、新人が動画を見るだけでキッチンやホールなどの現場に出る一歩前までレベルアップできるようになりました。同社の事例を詳しく読んで見たい方は以下のインタビュー記事をご覧ください。

インタビュー記事：マニュアル作成やOJTの工数削減！接客の所作や業務の動きを伝えるには動画がベスト