OJT（On The Job Training）とは、実際の職務現場での上司や先輩社員による部下の指導を指す育成手法のことです。
この記事を読んでいる方は、
「効果的なOJTプログラムを設計して、新人社員のスキル習得に役立てたい！」
「OJTの効果を向上させて、社員の成長と会社の生産性を向上させたい！」
「OJTに課題を感じていて、解決策を知りたい！」
といった悩みを抱えているのではないでしょうか。
そこでこの記事では、OJTをする余裕が生まれない3つの理由のほか、OJTをする余裕がないまま新人を放置する4つのリスク、OJTができる余裕を持つ方法、動画マニュアルを活用してOJTを効率化した事例について紹介します。
この記事に書いてあることを実践すれば、OJTの余裕がないと悩みを抱えている方でも余裕を持ってOJTに臨めるようになるでしょう。
現場改善ラボでは、株式会社ラーニングエンタテイメントの代表取締役CEOである阿部 淳一郎氏をお招きし、令和時代にフィットしたOJTの方法について動画を配信しています。若手育成について詳しく知りたい方はぜひこの機会に参考にしてみてください。
目次
【ケース別】OJTをする余裕がない3つの理由
OJTをする余裕がない理由として、次の3つの理由が考えられます。
- 業務に問題がある
- 仕組みに問題がある
- OJT担当者に問題がある
それぞれケース別に解説します。
業務に問題があるケース
業務に問題があるケースとして、以下2つの理由が考えられます。
- 定常業務が多すぎる
- 人手不足
定常業務が多すぎる
製造業の現場の定常業務は、生産ラインの維持、品質管理、納期管理など、多くの業務が同時に進行しています。
しかし、同時進行の状況下では、新入社員や若手社員へのOJTを実施する時間的な余裕を持つことが難しいのが現状です。定常業務が多いと、対応するための時間やリソースが取られ、結果としてOJTの時間が削られてしまいます。
たとえば自動車製造の現場では、新しいモデルの開発や生産ラインの変更、部品の供給管理など、定常業務が絶えず増加しています。例のような状況下では、新入社員や若手社員へのOJTを実施する時間的な余裕を持つことが難しいでしょう。
人手不足
製造業の現場での人手不足は近年の課題となっています。高度な技術や専門知識を持った人材が求められる一方で、新たな採用が難しくなっているのが現状です。人手不足の影響で現場のスタッフは多忙となり、OJTを実施するための時間的な余裕が生まれにくくなっています。
例として、半導体製造業の現場を考えてみましょう。
半導体は、スマートフォンやパソコン、さらには最新の自動車技術など、多くの先端技術を支える重要な部品です。半導体の製造プロセスは複雑で、高度な技術や専門知識が要求されます。
しかし近年、技術の進化や市場の拡大に伴い半導体業界での人材需要が高まっている一方で、専門的なスキルを持った人材の確保が難しく、特に経験豊富な技術者の不足が顕著となっています。人手不足のため、現場のスタッフは日々の業務に追われ、新入社員へのOJTの時間を取ることが難しくなっていると考えられます。
仕組みに問題があるケース
仕組みに問題があるケースとしては、
- 業務マニュアルが整備されていない
- 教育のノウハウがない
の2つの理由が考えられます。
業務マニュアルが整備されていない
製造業の現場では、様々な機械や工程が存在し、それぞれに特有の操作方法や注意点があります。
業務マニュアルが整備されていない場合、新入社員や異動してきた社員は、現場の業務を覚えるのに時間がかかります。業務の手順や注意点を最初から教える必要があるため、OJTの期間が長引く事も考えられるでしょう。
たとえば、特定の部品の組み立て工程において正確な手順や使用する工具の選択が明文化されていない場合、ミスのリスクが高まります。例のような状況は、生産効率の低下や品質の低下を招く可能性があり、注意が必要です。
教育のノウハウがない
製造業の現場における教育のノウハウの不足は、以下の2つの問題に分類できます。
- 現場全体の問題
- 担当者個人の問題
現場全体の問題として、製造業の現場では、新人の採用が少ない場合や外国人労働者の採用が初めての場合があります。そのため、何をどう教えたらよいのか、どのような手法で指導すべきかの経験やノウハウが蓄積されていない現場も多く存在しています。
特に、外国人労働者に対する教育の経験がない場合、言葉の壁や文化の違いを乗り越えた効果的な指導方法が求められます。単に技術や業務の手順を伝えるだけでなく、異文化間のコミュニケーションも重要です。
また、担当者個人の問題として、教育の担当者自体が、業務について十分な知識や経験を持っていない場合があります。人によって業務の習熟度や理解度に差があるため、一貫した教育が難しい場合もあります。また、担当者が業務の詳細やポイントを把握していても、他者に伝える指導スキルや教育手法を持っていないことが問題になりがちです。
OJT担当者に問題があるケース
OJT担当者に問題があるケースとして、
- 担当者に指導スキルがない
- 担当者がOJTに消極的
の2つがあります。
担当者に指導スキルがない
製造業の現場では、高度な技術や専門知識が求められることが多い傾向にあります。そのため、新入社員や未経験者に対するOJTは非常に重要です。
しかし、指導する担当者自体が適切な指導スキルを持っていない場合、OJTの効果は薄くなるおそれがあります。指導者が感情的に怒ったり、OJTを受ける側に自分で考えさせずにすぐ答えを与えてしまったりすると、OJTを受ける側は自分で考えるのをやめてしまい、成長の機会を失ってしまうことも考えられます。
例を挙げると、ある部品の組み立て方法を教える際、担当者が「こうするんだ」と手順だけ説明し、OJTを受ける側が間違えると感情的に怒るような指導は、OJTの受け手側が自分で考えることを避けるようになり、結果的に技術の習得が遅れます。
担当者がOJTに消極的
OJTの成功は、担当者の積極的な取り組みに関係します。担当者がOJTに消極的であると、ネガティブな姿勢がOJTを受ける側に伝わり、OJTの効果が薄れてしまいます。
製造業の現場での例として、新しい機械の操作方法を教える際、担当者が「面倒くさい」「この機械は使いにくい」といった消極的な発言を繰り返すと、OJTを受ける側も同じようなネガティブな印象を持つこととなり、新しい機械への適応が遅れるリスクが高まるため注意しましょう。
現場改善ラボでは、OJTを含めて技術伝承ができない理由や課題、その解決策について解説した記事を用意してあります。ぜひこの機会に参考にしてみてください。
関連記事：技術継承ができない6つの課題は？解決方法や効果的なツール、伝承事例を解説！
OJTをする余裕がないまま新人を放置する4つのリスク
OJTの実施に際しては、多くの問題やリスクが潜んでいます。特に、新人を放置するリスクとして次の4つを紹介します。
- 新人が育たない
- 早期離職につながる
- 技術伝承が進まない
- 現場でのミスが増える
新人が育たない
新人は、企業の未来を担う人材です。しかし、OJTを適切に実施しないまま新人を放置すると、新人の成長が阻害されるリスクがあります。なぜなら、新人は経験や知識が不足しているため、先輩や上司からの具体的な指導やフィードバックが必要だからです。
製造業の現場では、機械の操作や製造プロセスの理解など、独自のノウハウが求められます。適切な指導がないまま放置されると、新人は自己流の方法で業務を進めることになり、結果として品質の低下や生産効率の悪化を招く可能性があります。
早期離職につながる
新人が十分な指導やサポートを受けられない環境では、モチベーションの低下や不安感が増加します。自分の成長やキャリア形成に対する不安から、他の企業への転職を考えるようにもなることもあるでしょう。
製造業の現場でも、新人が早期に離職するケースは少なくありません。企業にとっては新人教育にかけたコストの損失だけでなく、人材確保の難しさから再び採用活動を行う手間やコストが増大する問題を引き起こします。
技術伝承が進まない
製造業の現場には、長年の間で培った経験を持つ技術者が多く在籍しており、ベテランが持つ技術やノウハウは企業の競争力を支える大切な資産です。しかし、OJTが適切に行われないと、ベテランが持つ技術やノウハウが新人に伝承されることはありません。そのため、適切なOJTを行い、技術伝承を推進していく取り組みが求められます。
現場改善ラボでは、製造部門において技術・技能伝承が進まない理由と品質をつくり込める精鋭を育てるための技術・技能伝承の進め方について製造業のコンサルティングに従事してきた藤平 俊彦氏による解説動画を無料で視聴できます。ぜひ本記事と併せてご覧ください。
現場でのミスが増える
OJTの不足は、新人が業務の流れや注意点を十分に理解していない状態で業務を行うことになるため、現場でのミスの増加を招く可能性があります。
製造業の現場では、機械の操作や製品の品質管理のミスなどが考えられます。製造現場で起きるミスは、製品の不良や再生産の必要、さらには機械の故障や事故を引き起こすリスクもあります。
「ただでさえ採用が難しい昨今、ようやく採用できた新人が上手く育たない、すぐに辞めてしまう…」といった悩みを抱えていませんか？現場改善ラボでは、株式会社ラーニングエンタテイメントの代表取締役CEOである阿部 淳一郎氏をお招きし、若手が育たない原因の動画を配信しています。若手育成について詳しく知りたい方はぜひこの機会に参考にしてみてください。
OJTができる余裕を持つにはどうすればいいのか？
OJTができる余裕を持つには、
- 定常業務を効率化させる
- 現場における教育の優先度を高める
の2つの対策が考えられます。
定常業務を効率化させる
定常業務を効率化させるために、以下の3つの対策を実行しましょう。
- ムダな業務を洗い出す
- 採用を強化する
- 業務マニュアルを整備してノウハウを蓄積する
ムダな業務を洗い出す
製造業の現場では、日常業務の中にはムダな業務が潜んでいることが多い傾向にあります。なぜなら、長年の慣習や伝統的な方法に固執して、新しい技術や方法を取り入れることが遅れがちだからです。
たとえば、部品の取り扱いや機械の操作方法に関する冗長な手順が存在する場合、見直しを行えば大幅な時間短縮が期待できます。また、不要な書類の作成や、重複して行われる業務を洗い出すことで、業務の効率化が進むこともあります。
採用を強化する
近年、人手不足が大きな問題となり、高度な技術や専門知識を持った人材が求められる一方で、新たな採用が難しくなっています。人手不足を解消するためには、採用活動を強化することが必要です。具体的には、新卒採用の枠を増やす、中途採用を活発に行う、外国人労働者の受け入れを検討するなどの方法が考えられます。
業務マニュアルを整備してノウハウを蓄積する
製造業の現場において、熟練した技術者や作業員が持つノウハウには価値があります。ノウハウが企業の競争力を支えているからです。しかし、ノウハウが個人の頭の中にしかないと、後継者への伝承が難しくなります。つまり、技術伝承の問題を解決するためには、ノウハウを文書化や動画化し、業務マニュアルとして整備することが必要です。マニュアルが整備されていることで、新人や後継者も迅速に業務を習得できます。
現場における教育の優先度を高める
教育の優先度を高めるためには、以下の2つの対策を実行しましょう。
- OJT担当者を訓練する
- OJTを評価の対象にする
OJT担当者を訓練する
OJT担当者が正確な知識や指導方法を持っていなければOJTの効果は薄れてしまうため、効果的なOJTを実施するためには、OJT担当者自体の訓練が不可欠です。
製造業の例を挙げると、機械の操作方法や安全対策など、専門的な知識が求められる場面が多くあります。OJT担当者がしっかりとした訓練を受けていれば、新入社員や未経験者にも正確かつ効率的に知識を伝えることが可能です。
OJTを評価の対象にする
OJTの効果を最大限に引き出すためには、評価を適切に行うことが重要です。評価を通じてOJTの内容や方法の改善点を見つけ出し、さらなる質の向上を図ることができます。
製造業の現場では、製品の品質や生産効率が直接的な成果として現れます。OJTを評価の対象にすることで、具体的な成果をもとにOJTの内容を見直し、さらなる生産性の向上を目指せることも。また、OJT担当者や受講者の意見やフィードバックも評価の一部として取り入れることで、より実践的な教育ができるようになります。
OJTを効率的に行うには動画マニュアルの活用がおすすめ
動画マニュアルはOJTを効率的に行うツールとしておすすめです。
ここでは動画マニュアルでOJTを行うメリットを解説します。
自学自習ができる
動画マニュアルのメリットのひとつは、自学自習が容易であることです。製造業の現場では、機械の操作方法や安全対策など、多くの情報を短時間で学ぶ必要があります。動画マニュアルを活用すれば、動画は何度でも再生でき、わからない部分を繰り返し確認できるため、従業員は自分のペースで学習することが可能です。
例として、特定の機械の操作方法を学ぶ際に動画を見ながら実際の機械を操作することで、より深く業務を理解できます。
大人数に効率よく教育ができる
製造業の現場では、新製品の導入や業務改善などで、多くの従業員に新しい知識や技術を教える必要が生じることがあります。動画はインターネットや社内ネットワークを通じて、多くの人に同時に配信できるため、動画マニュアルを導入すれば、大人数の従業員に同時に教育を行うことが可能です。
たとえば、新しい製造ラインの操作方法を学ぶ際に動画マニュアルを全従業員に配信することで、短時間で効率的な教育が可能となります。
教育の差が生じにくい
従来のOJTでは、指導者の技量や経験によって、教育の質に差が生じることもあります。動画は一度作成すれば何度でも再生でき、同じ内容の教育を繰り返し学べるため、そこで動画マニュアルを活用することで全ての従業員に均一の教育を提供することが可能です。
たとえば、製造業の現場で新しい安全対策を導入する際、動画マニュアルを使用すれば、全従業員に同じ安全知識を効率的に伝えることができます。
動画マニュアルの「tebiki」とは？OJTを効率化した事例も紹介
動画マニュアルで最もおすすめなツールがtebikiです。
ここでは「tebikiがどのようなツールなのか？」「tebikiの活用事例はあるのか？」について紹介します。
動画マニュアルを簡単に作れる「tebiki」とは？
tebikiは、現場のノウハウや「カン・コツ」を可視化するための動画マニュアル作成ツールです。動画は文字や静止画よりも情報伝達が効果的であり、視覚的に業務の流れやポイントを把握しやすいメリットがあります。
tebikiの特徴として、スマホで撮影するだけで動画マニュアルが作成できる点が挙げられます。音声認識システムを利用して、撮影した動画の音声から字幕を自動生成する機能も搭載。さらに、動画内に図形を挿入してポイントを強調することも可能です。
また、tebikiは外国人スタッフ向けには、100カ国以上の言語に対応した自動翻訳機能を搭載しているため、近年の外国人労働者の増加、技術伝承が困難という問題を解決できます。
tebikiについてより詳しく知りたい方は、ぜひ無料で資料をダウンロードしてみてください。
tebiki導入による動画マニュアルを活用したOJTの効率化事例
tebiki導入による動画マニュアルを活用したOJTの効率化事例として、
- 新人教育時間を3700時間削減した事例
- スタッフの離職率2割減に成功した事例
- 業務習熟度の均一化と可視化が実現した事例
を紹介します。
新人教育時間を3700時間削減
株式会社GEEKLYは、IT・WEB・ゲーム業界に特化した人材紹介事業を行っている企業です。株式会社GEEKLYでは新人社員が入社するたびにトレーナーが大量の時間を教育に費やす必要があり、OJT教育では新人社員が独り立ちするまでの基礎教育期間は3ヵ月と1人当たり150時間の教育時間が必要であるという課題を抱えていました。
そこで株式会社GEEKLYは、動画マニュアルtebikiを導入し、OJTの7割を置き換えた結果、トレーナーの教育時間は月45時間程度と、年間では約3,700時間も削減されました。
参考元：年間の新人教育時間を3,700時間削減。トレーナーの教育時間が大幅に減り営業成績も向上！
スタッフの離職率2割減
タベル株式会社は、自社製造したお弁当のオフィスへの移動販売を主な業務としている企業です。特に渋谷や六本木などの首都圏で許可を得たオフィスにお昼の時間帯に訪れ、オフィス内でお弁当を販売しています。
タベル株式会社は新人スタッフの高い離職率と、新人が1人前になるまでの長い時間を課題として抱えていました。新人が「イメージしていた仕事と違う」「仕事を覚えるのが大変」と感じ、すぐに退職してしまうケースが多くありました。さらに新人トレーニングの際に教えるトレーナーが毎日変わるため教え方に一貫性がなく、新人スタッフが混乱してしまうケースが散見されました。
そこでタベル株式会社は動画マニュアルtebikiを導入し、新人トレーニングのOJT内容を動画化したことでスタッフの離職率を2割減することに成功しています。面接時、入社初日と二日目に新人スタッフが動画マニュアルを視聴することで業務全体の流れを理解しやすくなり、いつでも復習できる環境が整いました。
参考元：アルバイトスタッフの離職率が2割減って、管理者の仕事が大幅に効率化。
業務習熟度の均一化と可視化が実現
トーヨーケム株式会社は、東洋インキグループに属する企業で、ポリマー・塗加工関連事業を展開している企業です。
トーヨーケム株式会社では、若手社員への技術伝承に問題がある状況でした。特に、現場の作業は動きが多く、文字や静止画だけでは内容が伝わりにくいため、OJTによる教育が主体となっていました。
しかしOJTは人によって教え方や内容が異なるため、新人の業務習熟度にバラツキが生じることもあり、特定の作業や設備のメンテナンスなど頻度が低い業務は特定の担当者が行うことが多く、属人化の問題が発生していたいました。
他にも、グローバル展開している現場もあるため、異なる文化や言語の中での教育の統一化が課題視されていました。
そこでトーヨーケム株式会社は動画マニュアルtebikiを導入したことで、技術伝承や業務手順の伝達が効率的に行えるようになり、文字だけでは伝わりにくい作業内容や手順も視覚的に理解しやすくなりました。
またtebikiを使用することで、OJTの時間が短縮され、教育のムラも解消したほか、動画マニュアルをタブレットで確認できるため、現場での業務手順の確認や振り返りが容易になりました。
さらに、tebikiの自動字幕機能を利用して、異なる言語の社員にも同じ内容の教育を提供することが可能となり、言葉の壁を超えて教育の統一化を進められるようになりました。
参考元：新人からベテランまで700名を超える組織教育のグローバルスタンダードを目指す
この記事を読んでいる方は、「マニュアルが活用されていない…」「マニュアルの内容が伝わっていない…」「マニュアルを作成／更新する時間がない…」などの悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。
そこで現場改善ラボでは、伝わるマニュアルを整備する方法を解説した動画を配信しています。ぜひこの機会に参考にしてみてください。
動画マニュアルtebikiを活用しOJTを効率化しよう【まとめ】
製造業の現場でのOJTは、新人教育や技術伝承の重要な手段です。
しかし、多くの企業でOJTの実施に関する課題が浮き彫りになっています。課題の背景には、業務の多忙さや人手不足、業務マニュアルの不備、教育のノウハウ不足などがあります。
特に、定常業務の逼迫や人手不足は、OJTを十分に行う時間的余裕を奪ってしまうほか、業務マニュアルが整備されていない場合や、教育のノウハウが不足している場合にOJTの質が低下し、新人の成長が阻害される恐れもあります。
さらに、OJT担当者自体が指導スキルを持っていない、またはOJTに消極的であると、効果的な教育が行えないという問題も生じます。
OJTに余裕がない状態が続くと、新人が十分に育たず、早期離職のリスクが高まるだけでなく、技術伝承が進まず、現場でのミスが増えるという深刻な結果を招きかねません。
そこで、OJTの効率化と質の向上が求められます。
対策として、動画マニュアルの活用が注目されています。特にtebikiは動画マニュアルを簡単に作成できるため、製造業の現場でも導入例が増えています。tebikiを活用することで、自学自習が可能となり、大人数への教育も効率的に行えるようになるほか、教育のムラも減少し、全員が同じ知識・技術を持つことが可能となります。
この記事で紹介したtebikiの資料は無料でダウンロード可能です。OJTに余裕がないと思っている方やOJTが思うようにいかないと悩んでいる方はぜひこの機会にtebikiの資料を無料でダウンロードしてみませんか？
