技能実習生が理解できる「安全衛生教育の方法」は？使える教材やコツ、ツールを紹介
かんたん動画マニュアル作成ツール「tebiki」を展開する、現場改善ラボ編集部です。
現場での安全衛生教育は労働者が安全に作業を行うために不可欠であり、特に技能実習生が増えている製造業では、技能実習生が理解できる教育の重要性が一層増しています。
しかし、十分な理解がないまま対応し続けている企業も少なくありません。
そこで本記事では、技能実習生向けの教材や指導のポイント、教育に役立つツールについて解説します。技能実習生の安全衛生教育にお困りの方は参考になる内容ですので、ぜひご一読ください。
外国人労働者の受け入れには、教育体制の構築が難しい／失踪／ハラスメントなどの問題があります。この問題を解決できないと、品質問題や労働災害のリスクが高まり、現場への負の影響が懸念されます。
現場改善ラボでは、技能実習生をはじめとした外国人材の就業を支援してきた専門家による「外国人労働者の受け入れ課題と解決策」を解説した動画をご用意しております。本記事と併せ、是非ご覧ください。
目次
安全衛生教育とは？技能実習生にも必要？
安全衛生教育とは、労働災害防止を目的に、労働者が安全衛生に関する知識を養うために行われる教育のことです。特に製造業では日々の業務が危険を伴うことも多く、安全衛生教育の徹底が欠かせません。
安全衛生教育について、ここでは以下の2点を解説します。
- 安全衛生教育では何を教える？
- 技能実習生にも安全衛生教育は必須？
安全衛生教育では何を教える？
安全衛生教育は、従業員の安全意識を高めて事故を未然防止することを目的としています。特に製造業では、主に以下4つの教育が求められます。
- 労働者を雇い入れたとき・作業内容を変更したときの教育
- 危険/有害な業務に従事する者への教育（特別教育）
- 職長等への教育
- 安全管理者等に対する教育
詳しい内容については、それぞれ下記の関連記事内で解説しています。
関連記事：【具体例あり】安全衛生教育とは？種類や内容、効率化方法も解説！
技能実習生にも安全衛生教育は必須？
技能実習生に対する安全衛生教育は、「労働安全衛生法」にもとづいて義務化されています。
具体的には、労働安全衛生法第59条が「義務」として、新たに労働者（技能実習生も含む）を雇い入れた際や作業内容が変更された際に、安全衛生教育を実施することを事業者に求めています。また同法第60条では、特定の業種において職長等の指導者に対する安全衛生教育も義務付けられています。
一方で、安全衛生教育の実施が「努力義務」とされているケースもあります。
同法第60条の2において、危険または有害な業務に就いている者への継続的な安全衛生教育は”努力義務”とされています。ただし、努力義務だからといって怠ってよいというわけではありません。
労働安全衛生法では、「労働災害や事故を発生させたら罰する」といった条文はなく、必要な施策をすべて実行していた場合は発生しても罰しないという構成になっています。
しかし、「現場で必要な安全対策や安全衛生教育を怠って、事故が発生した場合は罰せられる」という構成になっているため、必要なものは努力義務でも行うべきでしょう。（参考元：安全衛生情報センター「労働安全衛生法 第六章 労働者の就業に当たっての措置」）
さらに技能実習生に関しては、「技能実習法」内で、技能実習計画中に安全衛生教育を実施することが義務とされています。
また、実習実施者は、技能実習を行わせる事業所における技能実習生の安全と健康を確保するために、安全衛生教育の実施、就業制限規定の遵守及び健康診断の実施等、労働安全衛生法に基づく必要な措置を講ずる必要がある。団体監理型技能実習にあっては、監理団体と連携して、技能実習生の安全と健康の確保に取り組むものとする。
引用元：技能実習の適正な実施及び技能実習生の保護に関する基本方針
これらの法律に従わず、技能実習生への安全衛生教育を怠った際のリスクや罰則については、後述する『企業が果たすべき義務である』で詳しく解説します。
ご紹介したように、安全衛生教育の実施は従業員を事故から守るために必要な取り組みです。現場改善ラボでは、「従業員の安全意識を形骸化させない」教育の進め方について、労働安全コンサルタントによる1時間弱の解説動画を無料でご覧いただけます。
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技能実習生向けの安全衛生教育が必要な理由
技能実習生向けの安全衛生教育が必要な理由として、以下4つが挙げられます。
経験が浅く、訓練が必要
技能実習生は実務経験が浅い傾向にあるため、業務上の危険やリスクに対する理解が不十分なことが多いです。特に製造現場では重機や機械を扱う作業も多く、適切な訓練を受けていないと事故のリスクが高まります。
たとえば新しい機械を操作する際、経験豊富な労働者に比べて技能実習生は誤操作や判断ミスを犯しやすく、重大な労働災害につながる可能性があります。
実際に、経験期間別の労働災害発生状況（群馬労働局健康安全課調べ）では、2019年から2023年に労働災害に遭った外国人労働者923人のうち、経験期間が1年以内である割合は59.6%と半数以上にものぼります。
そのため技能実習生には、早期にリスクを理解し適切に対処できるよう、徹底した安全衛生教育や実習が必要です。
日本語能力が不十分
技能実習生の多くは、日本語能力が不十分なことが原因で現場での安全性に大きな影響を及ぼしています。
出入国在留管理庁の「令和3年度 在留外国人に対する基礎調査報告書」によれば、「技能実習」の在留資格を持つ外国人の中で、幅広い話題について自由に会話できる程度の日本語能力をもつ割合はわずか3.1%に過ぎません。
対して、約31.3%は基本的な挨拶の会話程度にとどまっており、ほとんど日本語での会話ができない割合も3.6%存在していると報告されています。
技能実習生の日本語能力が不十分である理由として、日本に滞在している期間が比較的短く、十分な日本語教育を受ける機会が限られていることが挙げられます。
多くの技能実習生は、母国で基礎的な日本語を学んでから来日するものの、その教育は日常会話や基本的な挨拶といったレベルにとどまり、専門的な業務で必要とされる日本語スキルには達していないことも考えられます。
加えて来日後の生活や仕事での忙しさから、日本語を学ぶ時間を確保することが難しいケースも考えられます。特に専門用語や技術的な指示を理解するための語彙力が不足していることで、現場でのコミュニケーションが上手くいかず、重大な事故やトラブルに発展することもあるでしょう。
労働災害が発生しやすい
技能実習生は、製造業において特に労働災害のリスクが高いことが知られています。
厚生労働省の調査では、令和5年（2023年）時点で労働災害による外国人労働者の死傷者数は5,672人で、前年と比べ864人増加しています。
引用元：厚生労働省「令和5年 外国人労働者の労働災害発生状況」
また、外国人労働者の死傷年千人率は日本人を含む全労働者では2.36であるのに対し2.77とやや高い数値であり、特に技能実習では4.10、特定技能では4.31と、倍近い数値になっていることがわかります。
引用元：厚生労働省「令和5年 外国人労働者の労働災害発生状況」
これは、業務経験の浅さや日本語能力の不足に加え、職場での危険についての理解が不十分なことが原因です。
現場での指示や安全情報が適切に伝達されなかった場合、技能実習生は目に見える危険のみならず「現場に潜む危険」に対しても十分に注意を払えず、防げたはずの事故を引き起こすことも考えられます。
例として、安全情報が十分に伝達されていなかったために、フォークリフトの操作中に死角にいる他の作業員の存在に気付かず、接触事故を起こしてしまうケースが挙げられます。
このような事故は、単に注意不足だけでなく、適切な指導や安全教育が不十分であることが背景にあります。特に技能実習生の場合、言語や文化の違いがあることで情報伝達の際に誤解や不足が生じやすく、現場の安全意識にギャップが生まれがちです。
技能実習生をはじめ、外国人労働者の労働災害を防止する方法や、実際に事故が発生した際の対応について、以下の別記事でも詳しく解説しています。本記事と併せ、是非ご覧ください。
関連記事：外国人労働者の労働災害を防止するには？労災時の対応や保険も紹介
企業が果たすべき義務である
『技能実習生にも安全衛生教育は必須？』でも先述した通り、技能実習生に対する安全衛生教育の実施は、企業にとって法的に果たすべき義務です。日本の労働安全衛生法や技能実習法によって、技能実習生も一般の労働者と同様に労働基準法上の保護を受けることが定められています。
安全衛生教育を実施する義務を怠った場合、企業にはさまざまなリスクが生じます。
例として、労働安全衛生法に違反した場合は6か月以下の懲役または50万円以下の罰金が課せられます。これは刑事罰のため、企業の信用が大きく損なわれる可能性が非常に高いといえるでしょう。
特に製造業では、現場での安全意識の低下が重大な事故を引き起こすリスクが高く、その結果、従業員の怪我や死亡事故に繋がることも考えられます。
また、企業が負うリスクは法的責任だけに留まらず、損害賠償請求や労働災害保険料の増加など、経済的な負担も増大します。
さらに、社内の士気低下や人材流出、取引先や顧客からの信頼喪失により、長期的なビジネスへの影響が避けられません。そのため、企業は適切な安全衛生教育を徹底し、リスクを未然に防ぐことが重要です。
このように、技能実習生に安全衛生教育を実施することは非常に重要な事柄です。次章では、安全衛生教育を実施する際に役立つ教材について具体的にご紹介します。
【無料】技能実習生向けの安全衛生教育の教材
実際に安全衛生教育を実施する際に、技能実習生に特に適した4つの教材をご紹介します。
- 労働災害防止にむけた取り組み
- 未熟練労働者に対する安全衛生教育マニュアル
- 技能講習補助教材
- 業種別の安全衛生対策マニュアル
労働災害防止にむけた取り組み
厚生労働省による「職場のあんぜんサイト」では、特に外国人労働者や技能実習生を対象とした、労働災害防止に役立つ教材を提供しています。
「職場のあんぜんサイト」のには、安全衛生の基礎を説明した動画やVRによる各種危険作業の疑似体験、身につけておくべき知識の解説などが含まれています。
また教材は日本語をはじめ、英語、中国語、ベトナム語、タイ語など、13カ国語もの多言語に対応しており、視覚的な要素も多く含まれているため、言語の壁を超えて理解しやすい構成になっています。
多言語対応により、外国人労働者は安全に作業を行うための手順を正確に理解することが可能です。
また労働災害の具体的な事例を学ぶことでリスクを事前に把握し、事故を未然に防ぐことが期待できます。
未熟練労働者に対する安全衛生教育マニュアル
厚生労働省が公表している「未熟練労働者に対する安全衛生教育マニュアル」は、特に新規採用者や経験の浅い労働者向けに設計されています。
「未熟練労働者に対する安全衛生教育マニュアル」では、安全作業の基本原則、危険な作業の避け方、保護具の正しい使用方法、そして緊急時の対応策が詳しく説明されています。
動画での説明のほか、英語、中国語、ポルトガル語、インドネシア語、ベトナム語など多言語のマニュアルも備えており、このマニュアルを閲覧することで、業務経験の浅い技能実習生でも作業の危険性や危険を回避する方法について学ぶことができるでしょう。
また、本マニュアルは製造業のみならず運送業・商業・産業廃棄物処理業・警備業に特化した教材も備えているため、自社の業務に合った内容をインプットすることが可能です。
技能講習補助教材
厚生労働省が提供する「技能講習補助教材」は、技能実習生や外国人労働者を対象とした補助教材で、特に日本語が不十分な労働者が技能講習を効果的に受講できるよう設計されています。例として、フォークリフトの運転やクレーンの玉掛け、ガス溶接など特殊なスキルを得るための講習が含まれます。
「技能講習補助教材」には、講習内容の理解を助けるための補助資料や、具体的な作業手順を解説するビジュアルガイドが含まれています。英語、中国語、ベトナム語、スペイン語、ポルトガル語など多言語に対応しており、言語の壁を超えて講習の理解を深めることが可能です。
多言語対応により、外国人労働者が技能講習の内容をしっかりと理解しやすくなります。また技能を正しく理解し安全に作業を行えるため、労働災害のリスクが軽減されます。
業種別の安全衛生対策マニュアル
業界別の内容に特化したマニュアルも多数展開されています。例として、以下の業種で働く技能実習生に向けた安全衛生対策マニュアルをご紹介します。
- 農業
- 建設業
- 食品製造業
農業
農業現場での安全衛生対策マニュアルは、農業機械の安全確保や農薬の取り扱い、熱中症や腰痛、虫刺されの予防対策など、農業ならではの内容が記されている点が特徴です。
特に未熟練の技能実習生が遭遇しやすいリスクに対応できるよう、機械や器具の正しい使用法を教育し、身体的な負担を減らす方法を示しているマニュアルです。
参考元：外国人技能実習機構「技能実習生安全衛生対策マニュアル農業職種」
建設業
建設業の安全衛生対策マニュアルは、転倒防止策や機械の本質安全化、緊急時対応を含む内容が記されています。特に、技能実習生が守るべき現場のルールやポイントにも言及があるため、作業場所の環境整備と文化の違いに配慮したコミュニケーションが促進され、労働者の安全意識向上が図られます。
参考元：外国人技能実習機構「技能実習生安全衛生対策マニュアル建設職編」
食品製造業
食品製造業向けの安全衛生対策マニュアルは、食品加工機械の安全操作や火傷、化学物質の取り扱いに特化しています。従業員が安全に作業を進められるよう、手工具の正しい使用方法や転倒防止策も解説されています。
また、リスクアセスメントの実施や健康診断の重要性が強調されており、作業環境全体の安全性を高める取り組みが紹介されています。
参考元：外国人技能実習機構「技能実習生安全衛生対策マニュアル食品製造職種」
食品工場で役立つ具体的なマニュアルについては、以下の記事でも詳しくご紹介しています。本記事と併せ、是非ご覧ください。
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ここまで、技能実習生の安全衛生教育に役立つ教材について解説しました。では、実際に現場で教えるにあたり、どのような点に注意すべきでしょうか。
次章からは、安全衛生教育の内容を理解する手助けとなるポイントについて詳しく解説します。
【技能実習生が理解できる】安全衛生教育に向けた5つのポイント
技能実習生に対して安全衛生教育を効果的に行うには、以下の5つの重要なポイントがあります。それぞれが安全な作業環境を維持し、労働災害を防ぐために不可欠です。
教育の前にリスクアセスメントを実施する
外国人労働者に対する安全衛生教育は不可欠ですが、まずは事業場内の危険・有害要因を除去し、適切な対策を講じることが求められます。
この作業を「リスクアセスメント」と呼び、実施することで教育内容がより実践的になり、安全な作業環境を構築できます。
例として、機械の操作に関するリスクアセスメントでは、まず機械の可動部分や作業中に発生する危険要因を特定します。その後、安全装置の設置や定期的なメンテナンスの実施といった対策を講じます。
こうしたリスクの削減策を具体化し、外国人労働者に対する安全衛生教育を行うことで、実際に直面する可能性のある危険を理解しやすくなるでしょう。
リスクアセスメントを進めるには、以下の表のステップに沿って情報を整理し、効果的な教育内容を計画しましょう。
| STEP | やることの内容 | やることの例 |
|---|---|---|
| STEP 1 | 情報を整理する | 作業標準や手順書を確認する |
| STEP 2 | 危険性・有害性を特定する | 労働者が関わる作業を分類する |
| STEP 3 | リスクを見積もる | 事故の可能性と影響を評価する |
| STEP 4 | リスク低減措置を実施する | 安全装置の設置や手順の改善する |
現場改善ラボでは、リスクアセスメントの具体的な手法やコツとして、元労働基準監督署署長が解説するセミナー動画「現場のキケンを見極めるリスクアセスメント術」を公開しております。本記事と併せ、是非ご覧ください。
「やさしい日本語」を使って教育する
日本語が不得手な技能実習生に対しては、「やさしい日本語」を使った教育が効果的です。専門用語が多い安全衛生教育は特に理解が難しいため、簡潔でわかりやすい表現を心がけましょう。
以下に、「やさしい日本語」の具体的なポイントと例を示します。
| ポイント | OK例文 | NG例文 |
|---|---|---|
| 話し出す前に内容を整理する | 「機械に近づかないでください。まず、少ししたらこの機械を止めて、その後点検をします。」 | 「今からこの機械を止めて、点検を行います。点検が終わるまで、機械に近づかないでください。」 |
| 文を短くし語尾を明瞭にする | 「手を洗って消毒し、終わったら作業に戻ります。」 | 「手を洗って、消毒をするので、その後で作業に戻ってください。」 |
| 尊敬語・謙譲語は避け、丁寧語を用いる | 「ここに名前を書いてください。」 | 「ご記入ください。」 |
| 単語の頭に「お」をつけない | 「薬を飲んでください。」 | 「お薬を飲んでください。」 |
| 漢語よりも和語を使う | 「8時に集まってください。」 | 「8時に集合してください。」 |
| 外来語を多用しない | 「温度を測ります。」 | 「温度をモニタリングします。」 |
| 言葉を言い換えて選択肢を増やす | 「測ります」「調べます」 | 「測定します」 |
| ジェスチャーや実物提示 | 「ここを押します。」（実際に指差しながら） | 「このボタンを押します。」 |
| オノマトペは使わない | 「音が出ます。」 | 「ガシャンと鳴ります。」 |
| 相手の日本語力が高い場合は普通の日本語にする | 「この部分が熱くなりますので、触らないでください。」 | 「ここは熱いです。触らないでください」 |
OJTと研修を組み合わせ、実践的な内容にする
座学で安全衛生に関する基本的な知識を教え、その後OJTで実際の作業現場にて学んだ知識を実践させることで、技能実習生は学習内容をより理解できます。
座学で得た知識を現場で実践することにより、技能実習生は安全な作業手順を自分の体験として定着させることができます。例えば、機械操作における注意点や保護具の正しい使用方法を、実際の機械を操作しながら指導することで理解が深まり、労働災害の発生リスクを大幅に低減できます。
また、OJTでは指導者が実習生の作業を確認し、必要に応じてフィードバックを行うことで、誤解やミスをその場で修正できる点が大きな利点です。この繰り返しの実践を通じて、技能実習生は安全衛生の重要性をより強く認識し、現場でのリスク回避能力が向上します。
おすすめな取り組み内容
技能実習生に向けた安全衛生教育の題材として、5S活動やKYT（危険予知トレーニング）といった取り組みがおすすめです。
5S活動は、整理・整頓・清掃・清潔・しつけを徹底することで、職場環境を整える取り組みです。職場に潜む「ムダ」を排除し、安全な職場環境を維持する意識や習慣づけに有効な対策だといえるでしょう。
5S活動を現場に定着させる方法は、専門家による解説動画を無料で公開中です。以下のリンクをクリックしてご覧ください。
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KYTは潜在的な危険を事前に察知し、対応策を考える訓練で、ヒヤリハットや労働災害などの事故を未然に防ぐために重要です。従業員の危機意識レベルを高めることで、安全衛生の行き届いた職場環境を実現できるでしょう。
実践的なKYTで安全意識を向上させる方法は、専門家による解説動画をご活用ください。以下のリンクをクリックするとご覧いただけますので、本記事と併せてご活用ください。
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教育記録をつける
技能実習計画や作業日報など、日々行う記録のように教育記録を残すことは重要です。
教育記録を残すことにより、技能実習生がどのような内容の安全衛生教育を受けたかを明確に把握できます。これにより、教育の進捗や理解度を可視化し、必要に応じて補講や追加指導を行う判断材料にもなります。
また、記録を残すことで、万が一事故やトラブルが発生した場合に、適切な教育を実施していたことを証明する重要な証拠にもなります。トラブルが発生した際は技能実習機構が教育記録を確認することがあるため、可能な限り記録を残しておくことがおすすめです。
さらに、これらの記録は教育内容の見直しや改善に活用でき、次年度以降の実習生に対する教育の質の向上にも寄与します。
このように、教育記録を適切に管理することは、実習生の安全確保だけでなく、企業全体のリスクマネジメントにも大きな役割を果たします。
動画マニュアルを活用する
技能実習生が多い現場では、紙マニュアルによるの多言語対応が難しく、翻訳しても意図が正確に伝わらないリスクがあります。
紙のマニュアルで多言語対応を行う場合、それぞれの言語ごとに複数のマニュアルを整備する必要があるほか、機械翻訳では正しく意味が伝わらない場合や、細かいニュアンスが表現できないということが考えられます。
一方で、動画マニュアルなら視覚的に理解しやすく、言語の壁を超えて内容が伝わるマニュアルを作成できます。
特に動きの伴う複雑な作業や専門的な内容でも、実際の動作を映像で見せることで理解が深まり、技能実習生にも正しく教育内容が伝わることが期待できます。
動画マニュアルが外国人労働者の教育課題を解決できる理由や実際の事例について、以下のハンドブックでも詳しくご紹介しています。画像をクリックして、参考資料をご活用ください。
次章では、動画マニュアル作成や教育記録の管理を行えるツールをご紹介します。
技能実習生の安全衛生教育には「動画マニュアルtebiki」が最適！
動画マニュアル「tebiki」は、技能実習生が安全衛生教育を効果的に受けられるツールです。
以下に「tebiki」がなぜおすすめなのか、3つの理由について解説します。
誰でも簡単に動画マニュアルが作れる！
「tebiki」の特徴は、誰でも簡単に動画マニュアルを作成できることです。特別な技術や経験がなくても、スマートフォンやタブレットを使って簡単に動画を撮影し、それをマニュアル化できます。
「tebiki」により、現場で働く従業員が自ら動画を作成できるようになり、実際の作業に即した教育を行うことが可能です。また現場のリアルな状況を反映したマニュアルを作成することで、現場に潜むリスクや安全対策について技能実習生が直感的に理解しやすくなります。
自動翻訳機能で簡単に多言語対応！
技能実習生が多国籍である場合、言語の壁が大きな課題となりますが、「tebiki」には100カ国語以上に対応した自動翻訳機能が備わっており、動画字幕 / タイトル / 文書マニュアルをボタン1つで翻訳できます。
言語ごとに翻訳したマニュアルを作成する手間がなくなり、誰でも簡単に外国人従業員向けのマニュアルを作成することが可能になります。
海外向けの手順書の翻訳工数に悩んでいた企業がtebikiを導入したことで、各国の言語に翻訳する手間をゼロにし、プロジェクトメンバーの負担軽減に成功したという事例もあります。
教育効果と記録を可視化し、定着までサポート！
tebikiには、誰が・いつ・どの動画を見たかを確認するレポート機能が搭載されているため、従業員の学習進捗を確認しながら教育内容を調整することが可能です。また教育記録をシステム上で保存・管理することで、後々の振り返りや改善に役立てられ、継続的な安全衛生教育の向上が期待できます。
オリジナルテストを作成・自動採点できる機能も搭載されているので、外国人労働者の理解度を確認しながら適切な人員配置をすることもできるでしょう。
tebikiについてより詳しく知りたい方は、以下のサービス説明資料をご覧ください。機能面だけではなく、安心の導入サポート体制についても詳細にご紹介しています。
「tebiki」の資料は無料でダウンロード可能ですので、ぜひこの機会にチェックしてみてください。
動画マニュアルを外国人教育に活用している事例
動画マニュアルtebikiを外国人教育に活用している事例として、以下の2社を紹介します。
- 株式会社フジトランス コーポレーション
- タマムラデリカ株式会社
株式会社フジトランス コーポレーション
株式会社フジトランス コーポレーションは、1952年創立の総合物流企業で、港湾運送や内航海運、貨物利用運送、倉庫業、梱包業など多岐にわたるサービスを提供しています。
同社では、安全衛生教育における教育内容のばらつきや引き継ぎの負荷、言語の壁による理解度の差といった課題を抱えていました。とくに外国人労働者が増加する中で、教育の効率化と標準化が急務に。また現場ごとの教育担当者の負担も大きく、長時間労働の原因となっていました。
tebikiを導入したことにより、教育内容が統一され、従業員全員が同じ情報を得られるようになりました。これにより、教育のばらつきがなくなり、引き継ぎの負荷も軽減されました。またtebikiの多言語対応機能を活用することで、外国人労働者も母国語で教育を受けられるようになり、理解度が向上しました。
結果として、教育担当者の負担が減り、全体的な業務効率が向上しました。
より詳細な同社の動画マニュアル活用事例は、以下のインタビュー記事をご覧ください。
インタビュー記事：働き方改革の手段としてtebikiを活用。複数の部門で工数の効率化を実現！
タマムラデリカ株式会社
タマムラデリカ株式会社は、大手コンビニエンスストアの専用工場として麺類や惣菜などの開発製造を手掛けている食品メーカーです。この企業では、外国籍の従業員が多いため、Google翻訳を使って動画マニュアルを多言語化する工数が現場を圧迫するという問題を抱えていました。
ほかにも、紙のマニュアルでは細かい動きやニュアンスが正しく伝わらず、せっかく作ったマニュアルが活用されないことに加えルールの徹底が難しいことも問題でした。そのような状況を改善するために、同社は自動翻訳機能が搭載されている動画マニュアル「tebiki」を導入しました。自動翻訳機能を活用することで、動画マニュアルの作成時間を75%削減することに成功しました。
また、動画マニュアルを作成することで好きなタイミングで復習できるようになり、自学自習が促進されました。その結果、ヒューマンエラーが減少し、工場全体の生産性向上に成功しています。
タマムラデリカ株式会社の教育成功事例を詳しく知りたい方は、インタビュー記事「動画マニュアル作成時間が75%削減！教育体制を強化し、お客様に喜ばれる商品を提供したい」もご覧ください。
今回、ご紹介している活用事例はあくまでも一部です。技能実習生を含む外国人従業員に対する教育事例など、より多くの活用例と効果を知りたい方は、以下の「動画マニュアルtebiki活用事例集」もクリックしてご覧ください。
tebikiを利用して技能実習生への安全衛生教育を実施しよう【まとめ】
この記事では「安全衛生教育」の基本的な定義と、技能実習生にもこれが必須である理由を解説しました。経験が浅く、日本語能力が不十分な技能実習生は、労働災害のリスクが高いため、企業は法的に安全衛生教育を実施する義務があります。
また労働災害防止のための具体的な教材や業種別の対策マニュアルを活用し、リスクアセスメントや「やさしい日本語」の使用など、実習生が理解しやすい教育方法を採用することが求められます。
さらに、教育記録の重要性や、視覚的に情報を伝える動画マニュアルの活用も推奨されます。「tebiki」のようなツールを用いることで、誰でも簡単に多言語対応の動画マニュアルを作成でき、教育効果を高めることが可能です。
この記事で紹介した「tebiki」の資料は無料でダウンロード可能です。是非この機会にチェックしてみてください。
