外国人労働者の教育課題を解決する指導方法は？教育内容や解消のコツを紹介

日本の労働市場における外国人労働者は、年々増加しています。一方で、「言語の壁を乗り越えて、正しい業務手順を伝えられるような指導方法が知りたい」「安全衛生規則を順守させたい」などとお悩みの方も少なくないでしょう。

そこでこの記事では、日本での外国人労働者の実態や外国人労働者を適切に教育するための指導のポイント、教育の際に直面する課題について詳しく解説します。コミュニケーションの難しさや文化の違いなど、外国人労働者との共同作業における課題を克服するための具体的な教育方法やツール、実際の企業による外国人労働者教育の例をご紹介します。

現場改善ラボでは、外国人労働者の教育課題を解消する環境の作り方を動画でも無料で公開しています。課題を解消して生産性を向上させたい方は、以下から解説動画をご覧ください。

日本における外国人労働者の実態

日本における外国人労働者の実態として、まずは外国人労働者の種類を踏まえたうえで外国人労働者の年間推移数や従業者の産業別の割合について解説します。

外国人労働者の種類

外国人労働者の種類は主に以下の3種類に分けられます。

• 留学生アルバイト
• 技能実習生
• 特定技能外国人

留学生アルバイト

留学生アルバイトは留学資格を持つ外国人で、通常は就労が許可されていない在留資格であることが特徴です。

地方出入国在留管理局への許可申請を行い、許可が下りた場合に限り週に最大28時間までアルバイトが認められますが、留学生の主要な目的は学業であるため、アルバイトは学業と両立して行われることが一般的です。例外的に、夏休みのような学校で定められている長期休みの期間は、週40時間かつ1日8時間以内までの拡大が可能です。

製造業の例として、留学生アルバイトの役割は生産ライン上の製品の仕分けや清掃などが考えられます。

技能実習生

技能実習生とは、特定の産業で技能実習の在留資格を持つ外国人実習生のことです。

技能実習生は日本の技術や知識を習得することを目的としているため、母国に帰国後、日本で得たスキルや知識を活かすことが期待されます。製造業では特定の機械の操作や製造プロセスの学習を通じて、実務経験を積むことが可能です。

一方で日本政府は2024年2月9日に、技能実習制度を廃止し「育成就労制度」を新設する方針を決定しました。今後は制度の概要が変わることを念頭に置いておいてください。

【引用元：JITCO「技能実習制度及び特定技能制度見直しに関する政府方針が決定しました」】

技能実習生の概要や種類、受け入れの流れについては以下の記事で詳しく解説しています。是非ご参考ください。

関連記事：技能実習生とは？概要や現状の基礎知識、種類、方式、流れ、問題点、育成方法も解説！

特定技能外国人

特定技能外国人は「特定技能」在留資格を持つ外国人労働者のことを指します。2024年5月現在、特定技能の対象となる分野や職種は以下の12種類です。

• 介護
• ビルクリーニング
• 素形材／産業機械／電気／電子情報関連製造業
• 建設
• 造船／船用工業
• 自動車整備
• 航空
• 宿泊
• 農業
• 漁業
• 飲食料品製造業
• 外食業

【引用元：在留資格 特定技能｜外務省】

特定技能外国人は、上記の分野における外国人労働者受け入れを目的とした制度です。特定技能外国人は高水準の日本語力と実務スキルを持っており即戦力として期待できるほか、転職活動が可能という点も大きな特徴です。

製造業における特定技能外国人の役割は、高度な機械操作としての技術者や生産管理の専門家などが考えられます。

年間受入数の推移

近年、日本の少子高齢化が進行する中で労働人口の減少が問題となり、多くの企業が外国人労働者の受け入れを拡大しています。

製造業の現場においても、外国人労働者の受け入れ数の増加は顕著になっています。たとえば、自動車製造や電子部品の組み立てなど、完全な自働化が難しい人手を必要とする業務においては外国人労働者の力が不可欠となっています。

厚生労働省の外国人雇用状況の届出状況表によると、2018年～2022年度における外国人労働者の受け入れ数は以下の通りです。表を見ると、毎年着実に外国人労働者が増加していることがわかります。

2018年	1,460,463人
2019年	1,658,804人
2020年	1,724,328人
2021年	1,727,221人
2022年	1,822,725人

【引用元：厚生労働省「外国人雇用状況」の届出状況表一覧（令和4年10月末現在）】

従事産業別の割合

令和4年（2022年）の統計によると、製造業で働く外国人労働者は全体の26.6%を占め、他の産業を大きく上回る数値となっています。さらに興味深いことに、外国人労働者の大多数はデスクレスワーカー、つまりオフィスワークではなく現場での物理的な作業に従事している人々です。

製造業は日本経済の基盤の一つであり、高度な技術と労働集約型の産業です。国内での労働力不足が深刻化する中、外国人労働者はギャップを埋める存在となっています。

産業	人数	割合
製造業	485,128人	26.6%
サービス業	295,700人	16.2%
卸売業・小売業	237,928人	13.1%
宿泊業・飲食業	208,981人	11.5%
建設業	116,789人	6.40%

【引用元：厚生労働省「外国人雇用状況」の届出状況表一覧（令和4年10月末現在）】

外国人労働者には何を教えればよい？

外国人労働者に問題なく業務をこなしてもらうには、どのようなことを教える必要があるのでしょうか？ミス無く最大限に外国人労働者の力を発揮してもらうには、以下の3つをしっかりと伝える必要があります。

• 業務の手順内容
• 日本語教育
• 安全衛生教育

業務の手順内容

外国人労働者にはまず、業務の手順内容を理解させる教育を実施しましょう。

正確な業務の流れを理解して業務を適切に実行することは、生産性の向上だけでなく安全な職場環境を維持する上でも極めて重要です。

たとえば製造ラインでの作業では、一連の手順を正確に実行することが品質保持に直結します。また機械操作の正しい手順を知らないと労働災害のリスクが高まるため、業務の手順内容をしっかりと教育することは労働者の安全を守る上でも不可欠です。

日本語教育

外国人労働者を受け入れる現場では、コミュニケーションがスムーズに行われることが重要です。上手くコミュニケーションがとれずに指示の誤解や情報の伝達漏れが生じると、業務効率の低下や業務品質の問題、ひいては事故につながる可能性があるためです。

外国人労働者に対する日本語教育は、外国人労働者が日本の職場文化や安全基準を理解し、チームの一員として機能するための基礎となります。しかし、日本語の理解力は人によってバラつくものなので、画一的な教育で全員を同じ水準にする難易度は高いといえるでしょう。

安全衛生教育

仕事現場では、安全が最優先なのは間違いありません。労働災害は人的資源の損失だけでなく、企業の生産性にも大きな影響を及ぼします。労働災害を防ぐ対策として安全衛生教育が挙げられます。『そもそも安全衛生とは何？』という方は、別記事「安全衛生とは？法律や資格、必要な体制や教育など基礎知識を解説！」をご覧ください。

安全衛生教育を実施することで外国人労働者の安全規則の理解と教育に基づいた安全行動を促し、現場での安全性を確保することができます。特に製造業では機械操作の安全性や化学物質の取り扱いなど特有のリスクが存在するため、安全衛生教育は労働者が安全に作業を行うために不可欠だといえます。

安全衛生について伝える教育方法や種類については別記事「安全教育とは？目的や実施方法、種類について解説！」で詳しく解説しています。よりわかりやすく実践的な内容を知りたい方は、専門家が解説する動画も無料でご活用いただけるので以下よりご覧ください。

外国人労働者の教育に関する3つの課題

外国人労働者を雇用した際は、言語の違いや文化・慣習の違いが原因でさまざまな課題が生じるケースが多いです。実際、私たちが製造業で外国人の方を受け入れている現場の方にお話を伺うと、さまざまなお悩みを抱えている声があります。

ここでは外国人労働者の教育にありがちな3つの課題を紹介します。

• コミュニケーションが取りにくい
• 教育体制の整備が難しい
• 文化や慣習の違いがある

教育面以外にも、外国人労働者の受け入れには様々な課題に直面しやすいといえます。起こりうる課題を一通り把握し、対処することで外国人労働者のポテンシャルを引き出す職場作りを実現したい方は以下の記事もご覧ください。

関連記事：外国人労働者に関する問題｜原因・具体的な解決策も解説

コミュニケーションが取りにくい

言語の違いからコミュニケーションが大きな問題となるケースは少なくありません。多くの外国人労働者を受け入れる場合、多国籍になり共通言語をどのようにするか悩みのタネになるでしょう。

先ほど「従事産業別の割合」でご紹介したように、現場での物理的な作業に従事している人々が多いため、細かい指示や安全に関する重要な情報が正確に伝わらないと作業不順守が発生し、生産効率の低下やヒヤリハットにつながりかねません。

しかし、日本語に慣れていない外国人労働者は言語の壁が原因でコミュニケーションがうまく取れない場合があります。加えて製造業では専門用語や日常生活で使わない難しい言葉も多く、外国人労働者との円滑なコミュニケーションを妨げることが考えられます。

例として、自動車部品製造会社で外国人労働者に対して日本語の研修を実施したとしても、専門用語の理解に時間がかかり、教育期間が予想以上に長引くことが考えられます。例のように、言語の壁は教育の効率を著しく下げることにつながり、現場の改善を望む人々にとっては大きな障害となります。

教育体制の整備が難しい

教育体制の整備は、外国人労働者の教育を進めるうえで重要な要素です。一方で、外国人労働者の教育整備には様々な課題があります。まず、作業手順書やマニュアルの翻訳が難しく、翻訳したとしても微妙なニュアンスを伝えきれない可能性があります。加えて翻訳にはかなりの工数を要するため、現場に過度な負担がかかるケースが多いです。

結果的にマニュアルや手順書の多言語化では教育の限界があり、結局ベテラン社員が常に隣について一から十まで指導するOJTを実施する必要があります。しかしOJTでは、前述のようなコミュニケーション面の課題に直面するため、悩みの種類が変わるだけになるでしょう。

そのため、外国人労働者の教育にはコミュニケーション面（言語）の悩みを解消できる教育手段が必要です。そして、効果的な手段の1つが「動画マニュアル」です。動画マニュアルについては、後ほど「動画マニュアルなら現場に負担をかけずに教育の質を向上！」で概要やメリット、効果をご紹介しているのでご覧ください。

文化や慣習の違いがある

外国人労働者がいち早く現場で即戦力になるには、文化や慣習の違いを踏まえた教育の実施が欠かせません。なぜなら、単に言葉を理解するだけでなく、仕事に対する姿勢やチームワークの取り方や細かい社内ルールまで日本特有の非言語的要素を数多く学ぶことが求められるためです。

たとえば、時間厳守や5Sのような細かいルール設定など外国人スタッフが順応するまでには、多くの時間と努力が必要となるでしょう。

外国人労働者を適切に教育しないことで生じる問題

ここまでご紹介したように、外国人労働者に対する教育には以下4つのような問題が生じます。

• 労働災害の発生
• モチベーションの低下
• 生産性の低下
• 品質のバラツキ

労働災害の発生

外国人労働者に対する適切な教育が欠けていると、労働災害が発生するリスクが高まります。製造業の現場では、機械の操作ミスが重大な事故に直結します。外国人労働者に対する安全に関する知識や特定の機械操作の技術について教育を怠ると、安全規則を十分に理解できずに機械の誤操作や保守不良が労働災害を引き起こす可能性もあるため注意が必要です。

外国人労働者に労災が発生しやすい理由や労災発生時の対応、労災を防ぐ方法については以下の記事で詳しく解説しています。是非ご参考ください。

関連記事：外国人労働者の労働災害を防止するには？労災時の対応も紹介

モチベーションの低下

外国人労働者への教育が不足していると業務の意義や目標がつかめずに仕事への関与感が薄れてしまい、モチベーションの低下を招きます。

製造業では作業の質が直接製品の品質に影響するため、労働者が自分の役割を正確に理解してモチベーションを高められるような取り組みが重要です。

モチベーションが低下すると作業の手際が悪くなり、生産性の悪化に直結します。労働者が業務の流れや目的を理解していないと作業に対する意欲が減退し、結果として生産効率が下がります。また、職場への帰属意識が低いと、離職率の増大にもつながりかねません。

生産性の低下

適切な教育が行われていないことで作業手順や機械の操作方法を完全に把握できず、作業の遅延や頻繁なエラーが発生し生産性が低下する恐れがあります。製造業では生産ラインの各工程が密接に連携しているため、1人の労働者の遅れが全体の生産スケジュールに影響を及ぼす可能性があります。そのため、外国人労働者に対して適切な教育を実施し、作業内容を完全に理解させることが不可欠です。

品質のバラツキ

教育の不足は品質のバラツキをもたらす原因となります。なぜなら、外国人労働者が製品の品質基準を正確に理解していない場合、製造過程での品質管理が徹底されないためです。

製造業では、とくに精密な作業が求められる場合、一貫した品質の維持が極めて重要です。外国人労働者が適切な品質管理の教育を受けていないと製品に不具合が生じ、顧客の信頼を失うリスクがあります。

外国人労働者の教育課題を解決する指導のポイント

現場での教育体制や指導に不満をもつ外国人労働者は多い外国人労働者を適切に教育／指導しないことで、生産性の低下や品質のバラツキだけでなく、仕事へのモチベーションが低下して早期離職につながることがわかりました。

実際に、株式会社エイムソウルが 日本での在留・就労経験のある外国籍人材477名に対して実施した調査によると、外国籍人材の28%が入社後1年以内の早期離職を経験し、早期離職していない外国籍人材であっても53%がモチベーションダウンを経験しています。モチベーションが下がってしまった原因として「上司のマネジメント・指導に対する不満」「職場の人間関係に対する不満」が挙げられており、適切な指導や教育、受け入れ体制の整備を行わないことが原因だとされています。

参照元： 「日本で働く外国籍人材の離職とモチベーションダウンに関する調査」

現場改善ラボでは、どのような受け入れ体制を取れば良いのか解説した動画を無料で視聴できます。技能実習生の採用サポートを行っている専門家からの実践的なアドバイスを聞きたい方は、以下からぜひご覧ください。

外国人労働者を指導する5つのポイント

外国人労働者が持つ不満を解消し、職場への定着率を上げ即戦力として活躍してもらえるように、外国人労働者を指導するポイントとして以下の5つを紹介します。

• 明確なコミュニケーションを心がける
• 仕事を通して日本語の能力を養わせる
• 定期的に日本語教育を実施する
• お互いの価値観を尊重する
• 作業マニュアルを整備する

明確なコミュニケーションを心がける

外国人労働者の教育や指導に際し、明確なコミュニケーションを心がけることが肝心です。外国人労働者は日本語への理解が浅いことに加え、新人である以上職場に慣れていない人がほとんどです。

そのため、外国人労働者を指導する際は具体的かつ簡潔な指示を出すことが重要です。例として、「これはOK」「これはNG」などを包み隠さずはっきり伝えることや、「これ」や「あれ」といった指示語を必要以上に多く使わないことがコツです。

仕事を通して日本語の能力を養わせる

外国人労働者を指導するうえで、言語の壁によるコミュニケーション不足が最大の障壁ともいえます。この課題を解決するには、日々の仕事を通して必要な日本語の能力を獲得できるよう指導することが大切です。

具体的な方法として、指導をする中で、日本語のヒアリング能力だけでなくスピーキング能力も向上するように、外国人労働者自身の考えや理解できた点について話してもらうことが挙げられます。指導の際は一方的なコミュニケーションではなく、双方間でのコミュニケーションを意識しましょう。

他にも、ライティング能力やリーディング能力、教育内容の理解度向上を目的に日々の振り返りや作業報告書を書いてもらうことも良い手段です。

定期的に日本語教育を実施する

外国人労働者の日本語能力を向上させるために、定期的に日本語教育を実施することもおすすめです。日本語教育の実施方法としては以下2つの方法が挙げられます。

• 企業が日本語研修を行う
• 外国人労働者向けの日本語学校に通わせる

企業が日本語研修を行う

企業が日本語研修を行うことで、外国人労働者は仕事に必要な専門用語や日常会話を学べます。日本語研修を通じて得た日本語力は作業の遂行をスムーズにし、従業員とのチームワーク向上に直結します。

たとえば、現場でよく使われている言葉や用語を学ぶことで作業中のコミュニケーションをスムーズにして、作業の質を高める効果が見込めます。

外国人労働者向けの日本語学校に通わせる

外国人労働者が日本語学校に通うことは、職場で必要な言語スキルを総合的に習得するために有効です。日本語学校では日常生活で使う日本語だけでなく、ビジネスシーンで求められる礼儀や表現を学べます。

製造業で働く外国人労働者にとって、ビジネスシーンで求められる礼儀や表現などは職場内外でのコミュニケーション能力を高める効果が期待できます。

お互いの価値観を尊重する

外国人労働者を指導する上で、お互いに持っている価値観を尊重しあうことも非常に重要です。
同僚や日本人同士では当たり前ですが外国人労働者にはなじみがないことや、反対に外国人労働者特有の文化や価値観があることも考えられます。このような価値観の違いに気づかずお互いに一方的な主張を続けてしまうと、誤解や対立を招く可能性があります。

お互いの価値観を尊重しあうには、互いの文化や習慣を知り信頼関係を築くことが必要です。教育現場で実践できる指導としては、「時間厳守」や「ホウ・レン・ソウ（報告・連絡・相談）報・連・相」といった仕事の進め方を教えることが効果的です。

他にも、業界特有の価値観について教えることもよいでしょう。例として、日本の製造現場では細かい品質管理や「カイゼン」の文化が尊重されていることを教え、品質への意識や課題解決に向けた姿勢を養うことがおすすめです。

このような指導を行う際は、外国人労働者から必ずフィードバックや感想をもらうようにしましょう。「これは知らなかった」や「自国ではこのような価値観があります」といった内容をヒアリングすることで、お互いの価値観の差を明らかにしたうえで尊重しあうことが実現します。

作業マニュアルを整備する

作業マニュアルは、製造現場では不可欠です。しかし、一般的な紙のマニュアルでは複雑な動きや細かなポイントを伝えきれないことが多く、特に外国人労働者が多い現場では言語の壁もあります。動きを伴う作業のノウハウを伝えるためには、視覚的にわかりやすい方法での情報提供が求められます。

一方で、多言語に対応したマニュアルの作成は翻訳作業が大変というデメリットがあります。加えて、翻訳をしたとしても意図した内容がきちんと伝わらない場合があり、せっかく翻訳したとしても「使えない」マニュアルになってしまうケースもあります。

そのため、外国人労働者にも細かい作業内容や言語化しにくいカンコツを過不足なく伝えるには「動画マニュアル」を活用した教育がおすすめです。

動画マニュアルなら現場に負担をかけずに外国人教育／指導の質を向上！

動画マニュアルとは、製品や操作手順や組み立て方法などを動画形式で示したマニュアルのことです。通常のテキストや図解によるマニュアルとは異なり、映像や音声を利用して手順や操作を説明することが特徴です。

動画マニュアルはなぜ教育に効果的？

動画マニュアルは作業手順を視覚的に示すことで、言語の壁を越えた教育が可能になります。実際の動きを動画によって見せることで、外国人労働者は作業の流れや細かく複雑な業務を直感的に理解できるでしょう。

たとえば精密機械の組み立てでは、動画で示された手順を見ながら、作業者は自分のペースで繰り返し学習することが可能です。結果として母国語が異なる労働者でも、作業の質を落とすことなく現場に適応することが可能です。

動画マニュアルが外国人労働者の教育課題を解決している具体的な事例について、以下の画像から詳細な資料をダウンロード可能です。外国人労働者の教育や指導に課題を感じている方は是非ご参考ください。

外国人労働者の教育には「動画マニュアルtebiki」

とくに製造業における外国人労働者の教育におすすめしたい動画マニュアルは「tebiki」です。

動画教育プラットフォームtebikiは動画マニュアルの作成と共有を容易にするツールです。
特徴として、100ヵ国以上の言語に対応した字幕の自動翻訳機能や字幕の読み上げ機能（2024年4月時点で16ヵ国語対応）を備えており、多言語を話す労働者がいる製造現場でもひとりひとりに合わせた教育が可能であり、マニュアル翻訳の工数をゼロにできる点が挙げられます。

他にも、作業風景をスマートフォン等で撮影し、簡単な編集を加えるだけで誰でも現場で使える動画マニュアルを作成できる点も特徴です。これにより、現場に負担をかけずに大量のマニュアルを作成し、外国人労働者を含む従業員の教育体制を整えることが可能です。

tebikiを使用して作成された動画マニュアルを通じて、作業者は自分の母国語で正確な作業手順を学ぶことができます。結果として、教育の時間短縮とともに、作業ミスの削減にもつながります。

tebikiの機能詳細や導入サポートについて、以下の画像より無料で資料をダウンロード可能ですので、ぜひこの機会に参考にしてみてください。

tebiki導入で外国人労働者の教育を改善させた企業事例

tebiki導入で外国人労働者の教育を改善させた企業事例として、以下の2社を紹介します。

• 日世株式会社
• 児玉化学工業株式会社

日世株式会社

日世株式会社は、ソフトクリーム関連商品を供給するメーカーです。

同社では、外国人労働者の増加や非効率な新人研修、そして製造現場での専門的な技術伝承の困難さが課題としてありました。紙ベースの日本語マニュアルでは言語の壁により情報が十分に伝わらないことが多く、教育者の急な休みなどで教育の質が一貫しないということも。

そこで課題解決のために動画マニュアルtebikiを導入し、衛生管理の社内研修や作業のコツを動画マニュアルにして活用することで、新人研修の講義時間を1/10に削減しました。

また、自動字幕翻訳機能により外国人スタッフの理解度テストの正答率は100%に達し、⼯場全体の効率と品質が向上する効果がありました。

日世社が実際にtebikiを導入した方法や、導入による効果は以下のインタビュー記事内でも詳しく紹介しています。併せてご覧ください。

関連記事：新人研修の手間が1/10に！自動字幕翻訳で、外国⼈スタッフの理解度テスト正答率が100%になりました。

児玉化学工業株式会社

児玉化学工業株式会社は、1946年に創業した化学メーカーで、住宅設備・自動車向け合成樹脂加工や産業機器の製造などを手掛けています。

同社では、外国人従業員の教育や活用しきれていない紙の手順書、不明確な社内ルールや「暗黙の了解」によるコミュニケーションの問題が課題として浮き彫りになっていました。結果的に、製品不良の増加や作業手順の不統一など、具体的な問題が発生していました。。

そこで動画マニュアルtebikiを導入し、活用することで日本人・外国人問わずルールが浸透し、かつ手順書やマニュアル作成の工数は紙の1/3に削減されました。さらにルールを見える化したことで教える手間が削減され、教育の質が向上しています。

児玉化学工業社が実際にtebikiを導入した方法や、導入による効果は以下のインタビュー記事内でも詳しく紹介しています。併せてご覧ください。

関連記事：手順書作成の工数は紙の1/3になったと思います。動画で作るのはかんたんだし、学ぶ側にもわかりやすいですよね。

tebikiを導入して外国人労働者を教育する仕組みを整えませんか？【まとめ】

外国人労働者の活用は、人手不足を補う有効な手段です。しかし、留学生アルバイトから特定技能外国人まで多様な背景を持つ外国人労働者全員に対して、適切な教育を施すことは容易ではありません。

年間の外国人労働者の受け入れ数が増加する中でも現場の作業品質や作業効率を落とさないためには、外国人労働者への業務手順や安全衛生の教育、日本語教育が不可欠です。

外国人労働者への教育体制を整備せず、コミュニケーションの壁やマニュアル・作業手順書の不備、文化的な違いといった小さい問題をそのままにしておくと労働災害のリスク増加、モチベーションの低下、生産性の損失、品質の不均一性といった深刻な問題を引き起こす可能性があります。

そこで注目したいのが、動画マニュアルtebikiです。動画マニュアルtebikiは言語や文化の障壁を越えて、作業手順を視覚的に示せるため、教育の質を向上させることが可能です。実際に、日世株式会社や児玉化学工業株式会社などのtebikiを導入した企業は、外国人労働者の教育において改善を実現しました。

この記事で紹介したtebikiの資料は無料でダウンロードできます。外国人労働者の教育のためにも、ぜひこの機会にtebikiの資料を無料でダウンロードしてみませんか？