Tebiki株式会社 代表取締役 貴山 敬

アスクルが進めるDXの取組みについて

池田 和幸 氏
アスクル株式会社　CDXO　テクノロジー本部長

新型コロナウィルス感染症や日本国内で急速に進む少子高齢化に起因する働き手不足などの影響で社会環境が大きく変容するなかで、オフィスやご家庭でもECのご利用が増え、今までよりも多くの商品をより便利に購入されたいとの要望が強くなっています。
本講演では、変容する社会環境や多様化するお客様のご期待により早く応えるために進めているDX（デジタルトランスフォーメーション）の概要と現在地についてご紹介させていただきます。

動画マニュアルを活用した食品安全文化の醸成について

金山 洋平 氏
日世株式会社 コーン生産部 品質管理課 准課長

デジタル新時代になっても食品製造現場では食品安全文化の醸成・技能伝承は必須です。
リアル教育（OJT）だけでは限界があり、「リアルとデジタルのバランス」を考えた効率的・効果的な技能伝承、文化の醸成に注力しています。その活動の一つが動画マニュアルであり、弊社では1,800本近い動画マニュアルを用いて現場教育を進めています。
本セッションでは、tebikiの活用を中心に食品安全文化の醸成についてお話しいたします。

人材育成の効率化と技術継承の仕組化

爲房 稔博 氏
東急リゾーツ＆ステイ株式会社
経営企画統括部 事業開発部 事業開発G

総合施設運営会社である弊社において、業態ごとの業務スキル均一化による安定したサービス提供のために効果的かつ効率的な教育は必要不可欠です。また文章化しづらい技術職におけるスキル維持および後進育成の安定・効率化も重要です。
弊社では、業務の平準化・標準化プロジェクト推進に伴い、2021年度よりtebiki導入による運営オペレーションの統一・可視化を進めています。
本セッションでは、その取り組みの現状と今後についてお話しいたします。

モノづくり現場における技術ノウハウの継承とDXの融合を目指して

小幡 晃義 氏
御幸毛織株式会社 執行役員 生産統括部 部長 兼 経営企画室 主幹

弊社のような繊維産業は、よく「労働集約型産業」であると言われます。それは「人が造る産業」ということの裏返しでもあります。
もうすぐ創業120周年を迎えようとしている弊社において、長い年月の中で培われてきた技術ノウハウを継承していくために、どのようにして最新のDX技術を活用しているかについてお話しいたします。

経営の意思決定は、なぜ現場に届かないのか？

普天間 大介 氏
グロービス経営大学院 客員准教授

企業のDX推進においては、経営陣と現場の視点の違いからくるギャップをいかに埋めて、現場の負荷を可能な限り少なく、生産性を高めていくかが大きなポイントです。経営と現場が両輪となってDXを推進していくための取り組みと必要な考え方についてお話しいたします。

動画教育プラットフォームtebikiのご紹介

Tebiki株式会社 代表取締役 貴山 敬

三菱マテリアルが挑むDX

小野 直樹 氏
三菱マテリアル株式会社 取締役 執行役社長

著しい環境変化のもと組織能力を高めるべく、当社は現在４つの経営改革を同時に進めています。
その一つであるDX（MMDX）は、データとデジタル技術の活用により「今を強くする」「明日を創る」「人を育てる」改革。
全経営陣が、自らの立ち位置に対する危機感、改革への強い思いを共有し、2020年にスタートしたMMDXについて最新の成果を交え経営視点で語ります。

業務改革への取り組みとSDGsへの貢献

村山 誠治氏
株式会社NITTAN 執行役員 経営企画部 部長

モノづくり企業である当社は、大量生産品から少量生産品まで、様々なルールやノウハウ、手順書などに則って生産した製品を顧客に納品しており、業務改革の取り組みの一環として、2020年度よりtebikiを活用した「社内マニュアルの整備・統一」を進めています。
また世界的な潮流として、企業がSDGsへの対応が求められている中で、本セッションではtebikiの導入・活用への取り組みに加えて、「マニュアル整備・統一」によるSDGsへの取り組みについてお話しいたします。

建設現場での動画活用が実現した業務効率化

澤 正樹氏
株式会社安藤・間 建設本部 建設監理部 システム運用監理グループ グループ長

総合建設業である弊社は、建設現場内でプロジェクト推進に必要な情報を関係者間で共有するための「現場サポートシステム」を社内で開発し、国内のみならず海外の建設現場にも展開しました。本システムは、弊社社員だけではなく社外の方も利用するため、利用者からの問合せが多くなりシステム担当者の業務を圧迫することが予想されました。
そのため、tebikiを導入し動画マニュアルの作成と配信のシステム化を推進し、利用者からの問合せ業務を大幅に削減しました。本セッションでは、その取組みについてお話しいたします。

デジタルと共創で加速する企業変革

原田 典明 氏
旭化成株式会社 執行役員 兼 デジタル共創本部 DX経営推進センター長

コロナの影響は人々の生活を様変わりさせただけでなく、経済・産業全体に大きな変化をもたらしました。またリモートワークに代表されるように、さまざまな現場でデジタル化への移行が進みつつあります。
旭化成では2021年度に「 Asahi Kasei DX Vision 2030 」を策定し、人・データ・組織風土の変革を進めています。本セッションでは、旭化成が推進している生産現場へのデジタル技術適用事例の他、DX人材教育を通じ、どのように企業変革を進めようとしているか紹介させていただきます。

動画教育プラットフォームtebikiのご紹介