【成功事例】技術伝承とは？進まない課題、成功させる方法を解説
かんたん動画マニュアル作成ツール「tebiki現場教育」を展開する現場改善ラボです。
技術伝承とは、熟練者が保有する技術や知識など、ノウハウを後継者へ引き継ぐことです。製造業において、技術伝承／技能伝承の重要性は理解されている一方で、若年層の人手不足や伝承の難しさによって上手く進んでいない現場が少なくありません。
そこで本記事では、製造現場において技術伝承／技能伝承が上手く進まない理由を整理し、技術伝承／技能伝承を成功させる方法や事例をご紹介します。
目次
技術伝承とは？意味、基礎知識を整理【技能伝承との違い、暗黙知や形式知とは】
技術伝承とは、技術やノウハウを後継者へ引き継ぐことです。
熟練者の知識は会社の資産でもあり、属人化させずに他の人でも再現できるように標準化することが理想です。しかし、熟練者の知識は長年の経年に基づく「カンコツ」もあります。分かりやすく伝えるためには、技術を「暗黙知」と「形式知」に分けて考える必要があります。
また、技術伝承は「技術継承」や「技能伝承」と言い換えられることもあります。
いずれもノウハウを伝えるという意味で使用されることが多い一方、技術伝承と技能伝承には異なる意味があります。本章では、技術伝承の基礎知識として技能伝承との違い、暗黙知と形式知について解説します。
本記事では、主に「技術伝承」と表記しているものの、技能伝承にも通じる内容を解説しています。そのため、便宜上「技術伝承」という言葉に技能も内包されている想定でご覧ください。
技術伝承と技能伝承の違い
技術伝承と技能伝承の違いは、「技術」と「技能」に注目すると分かります。
- 技術：物事を上手に行うための方法や手段
- 技能：技術を上手に使いこなすための能力
技術は機械の使い方など、比較的第三者へ伝えやすいものを指します。主に、マニュアル等の文書に落とし込まれた情報によって習得できます。ベテランの従業員が長年業務で養った技術や、ノウハウを後輩の従業員に伝えること、製造業における作業マニュアルなどが該当します。
一方で、技能は言葉に置き換えることが非常に難しく、経験を通じて習得されます。例えば、新人社員と熟練社員では、同じ作業を行ってもスピードや完成品の品質に差が出るケースがあります。これは、熟練社員が新入社員が習得していない技能を養っているからです。
このように技術（技能）は、伝えやすいものと伝えにくいものに分けられます。分けるときには「暗黙知」と「形式知」の2軸で考えるとよいでしょう。
ここからは、暗黙知と形式知について詳しく解説します。
技術は「形式知」と「暗黙知」に分けられる
技術伝承によって伝達する情報には、形式知と暗黙知の2種類があります。
形式知とは、目に見える情報や言葉で表現できる情報のことです。形式知に該当する技術が属人化してしまっている場合は、作業手順書やマニュアルといった形でノウハウを共有することが可能です。
一方、暗黙知とは、熟練者が経験から得た知識や感覚のことです。その人だけが知るコツなどを指し、企業にとっての無形の資産ともいえます。
例えば自動車の運転では基本的な操作方法だけではなく、アクセルの踏み具合やハンドルの切り方といった暗黙知も必要になります。何度も運転することでしか得られない知識や経験から「この速度では曲がるのは危険だな」といった危険を回避しながら走行することができるようになります。
これらを誰かに言葉で伝えるのが難しいのは、個人が持つ暗黙知だからです。技術伝承を進めていくときには、形式知だけでなく暗黙知も後継者に伝えていく必要がある一方、難易度の高さから悩みを抱えている現場が少なくありません。
次章では、技術伝承が重要度が高い製造業において、進めるべき理由やリスクをご紹介します。
製造業が技術伝承／技能伝承に取り組むべき重要性とリスク
製造業は熟練者のノウハウに支えられている領域が大きく、技術伝承／技能伝承に取り組まないことによるリスクも高く、その重要性は認識されているといえるでしょう。
独立行政法人 労働政策研究・研修機構が行った「ものづくり産業における技能継承の現状と課題に関する調査(n=5,867）」によると、技能伝承について【重要】【やや重要】と答えた割合が94.8%と、回答した製造業の大半は重要と考えている結果も出ています。
【独立行政法人 労働政策研究・研修機構「ものづくり産業における技能継承の現状と課題に関する調査」をもとに弊社作成】
本記事では、なぜ製造業で技術伝承／技能伝承が重要なのか？取り組むべき理由をリスクも踏まえて解説します。
会社の資産である「熟練技術」が失われつつあるため
熟練者が持つ技術や技能は、長年の企業活動を通じてきた経験に基づいたものであるため、企業にとっても重要な資産です。しかし、ベテラン社員の退職や世代交代の波が押し寄せる中、熟練技術が適切に伝承できないされないケースが増えています。
短期的な解決策として、再雇用などを行っているケースではあるものの、肉体的な負荷も大きい製造現場において5~10年近く継続できるとは限りません。いつ熟練技術が失われるか分からない中で、技術伝承を進めない点は企業活動におけるリスクにもなるでしょう。
製造業において、日々の生産活動を支えるのは豊富な経験を持つ熟練者です。
これまで、熟練者がカンコツに基づいて判断していた不良品の選別や生産設備の不具合検知など、熟練技術が失われることで不良品の流失やドカ停による稼働率低下など、企業活動に大きな影響を及ぼすリスクがあります。
また、それまで熟練者の技能で担保されていた作業などが伝承されず、品質を維持できなくなるといったケースも考えられます。
＞＞技能不足による品質不良を改善する「技術伝承の方法」を学ぶ（視聴無料）
「付加価値」が必要な製品もあるため
製品は顧客の要求品質（当たり前品質）に応えるだけでは足りません。追加の機能や性能といった、顧客の満足度を高める魅力的品質のような「付加価値」が必要な製品も少なくありません。
ここで、オーダースーツなどの紡績から縫製、販売を行っている御幸毛織株式会社の例をご紹介します。
同社が生産するスーツは低価格化による価格競争ではなく、徹底的な品質へのこだわりから高付加価値を与えるものづくりに取り組み、今日でも国内生産を続けています。一方で、生地の風合いなどの付加価値は機械だけで引き出すことは難しく、熟練者のカンコツによって支えられている部分があり、技術伝承の取り組みを推進しています。
この事例のように、魅力的品質が企業競争力を支えているケースもあり、技術伝承を行わないことで競争力が低下するリスクがあります。
人手不足で技能実習生や期間工など、スポット的な人材活用も増えているため
製造業では、人手不足を補う目的で技能実習生などの外国人従業員、期間工や派遣スタッフといったスポット的な人材活用の場面も増えています。
このような人材に対しては、形式知を伝えて日々の生産活動を維持することが一般的でしょう。
一方で、一定のサイクルで人の入れ替わりが発生するため、形式知を伝えて技術伝承をし続けるための仕組みが必要です。この仕組みが整っていない場合、新人を受け入れる度に中堅者や熟練者が受け入れ教育／OJTに対応するため、本来注力しなくてはいけない生産活動に対応できない場面が増えるリスクがあります。
本章でご紹介した内容を踏まえると、形式知の場合は「効率的に伝承するための仕組み」が、暗黙知の場合は「カンコツを分かりやすく伝承する仕組み」が必要といえるでしょう。この2つの仕組みを実現できる手段が、記事内でご紹介した御幸毛織株式会社も取り組んでいる「動画マニュアルの活用」です。
動画マニュアルを活用した技術伝承／技能伝承の推進方法、実際の事例は以下のバナーをクリックしてガイドブックをご覧ください。次章からは、技術伝承を進めるにあたって製造業が直面する課題を整理していきます。
製造業における技術伝承／技能伝承の課題
ここでは、技術伝承が思うように進まない企業の課題として、次の4つの理由を紹介します。
- 伝える人を採用できない
- 製造業の技術は「動き」で言語化が難しい
- OJTなど教育訓練を計画的に実行できない
- 形式知をマニュアルや手順書に落とし込む時間がない
それぞれ具体的に解説します。
伝える人を採用できない
製造業だけに限らず、多くの業界で若い世代を採用しにくくなっている実態があります。
経済産業省の2024年版ものづくり白書によると、34歳以下の若年就業者数と割合が2002年以降ゆるやかに減少や横ばいを続けている様子があります。このグラフでは、全産業と製造業における34歳以下の割合はほぼ同水準で推移しており、全産業で若年層が減少傾向にあることが伺えます。
【経済産業省「2024年版ものづくり白書（全体版）」より引用】
また、長期的にも若年層の就業者数が減少していくことが予想されます。
厚生労働省による「令和5年 人口動態統計月報年計の概要」では、令和5年の出生数が72万7,277人と前年よりも4万3,482人減少しているという言及があります。この統計上では、毎年数万人単位で出生数が減少し続けており、将来的にも若年層の採用が製造業に限らず全産業で難しい状況が予想できます。
そのため、本記事でご紹介しているような技術／技能を伝えるための仕組みや方法の整備も重要ですが、同時にこれからより加速する採用競争に向けた取り組みも同時に大切といえるでしょう。
製造業の技術は「動き」で言語化が難しい
製造業における業務ノウハウは、そのほとんどが作業などの「動き」によるものです。
比較的標準化しやすく共有しやすい形式知でも、技術を教わる側が未経験の新人であったり、言葉の壁がある外国人従業員だったりすることで、技術伝承を難しくするといえるでしょう。
また、暗黙知のように熟練者の長年のカンコツに依存するような技術は、より言語化して共有することが難しいです。形式知の共有で挙げたような課題に加え、すべての熟練者が人材育成／ノウハウの言語化に長けているとは限らないため技術伝承を難しくしています。
人材育成や言語化の難易度が高いため、作業手順書への落とし込みやOJTによる教育を行っても、技術伝承が進みにくい実態があります。そこで一部の製造現場では、人材育成で「正しい動き」を分かりやすく伝える手段として動画マニュアルの活用が進んでいます。
OJTなど教育訓練を計画的に実行できない
製造現場は常に人手不足の状態で、日々の生産量を維持するための生産活動に翻弄されています。
技術伝承をはじめとする人材育成の重要性は理解しつつも、生産活動を止めることができず人材育成が後回しになってしまっているケースも少なくありません。また、企業によっては教育を専門とする部門などが存在せず、現場任せの状態になっている場合もあります。
このように、普段の業務量や優先度に加え、人材育成を推進する旗振り役の不在によって教育訓練が計画的に進まず、技術伝承に影響を及ぼしています。
関連記事：OJTしたいけど余裕がない…。現場教育の改善ポイントとは？成功事例も紹介
形式知をマニュアルや手順書に落とし込む時間がない
前述の内容につながりますが、日々の生産活動に翻弄されているため、作業手順書やマニュアルを整備／更新する時間がないケースもあります。
とくに多品種少量生産の現場であったり、多国籍の従業員を抱える現場では、作成や翻訳をしなくてはいけない手順書が膨大に存在します。日々の生産活動の中で、これらを推進することは現実的ではなく、比較的共有しやすい形式知も正しく伝わらずに、作業ミスなどのヒューマンエラーを誘発する原因となっています。
このように、製造業において技術伝承を進めるためには「若年層の人材確保」と「伝えるための仕組みや方法の確立」が必要といえます。また、短期的な視点で見ると、まずは社内にいる若年層に熟練者が持つ技術を伝える仕組みを整える優先度が高いといえるでしょう。
次章からは、技術伝承／技能伝承の課題を解消し、技術を後継者に伝えていく方法を解説していきます。
製造業の技術伝承／技能伝承を成功させる方法
乗り越えなくてはいけない課題が多い製造業の技術伝承ですが、これらの壁を乗り越えて技術／技能を後継者に伝えていく方法として、今回は以下の5つをご紹介します。
- 従業員が活躍できる場を整えてキャリア形成を支える
- スキルマップで伝承する技術を管理する仕組みを整える
- AIやITなどデジタル活用で技術を伝える／残す
- 属人化している技術を可視化する
- 動画マニュアルで暗黙知を形式知化する
『他の課題解決方法も知りたい！』という方は、日刊工業新聞社発行の工場管理で、技能伝承に関する特集記事も執筆された専門家、藤平 俊彦氏による解説動画も併せてご活用ください。詳細は以下のバナーをクリックするとご覧いただけます。
従業員が活躍できる場を整えてキャリア形成を支える
技術伝承は単なる知識の伝達ではなく、「人つくり」の本質的な取り組みです。
管理者や経営層が技術伝承を重要と捉えて取り組みを推進しても、現場視点では従来のOJTや研修などと変わらない見え方になる恐れがあります。結果的に、現場視点では『業務時間に手間が増えた』という見え方になってしまい、前向きに技術／技能を取得する意識が下がります。
そのため、技術伝承を進めるときには現場の従業員含め、全社的に「技術伝承がなぜ必要か？」というメッセージを明確に伝えることが必要です。同時に、従業員がその技術／技能を取得できると、どのようなキャリアに進めるか？というイメージを持たせることも不可欠です。
このように、会社が進みたい方向性と従業員個々人のキャリア形成の方向性を調和させることで、成長意欲が強い従業員やキャリア形成を進めたい従業員は、能動的に技術を取得しようという意識が芽生えます。
意欲的な姿勢を持つ従業員に対し、企業や製造現場は適切な活躍の場を提供し、次世代リーダーとなれるよう、中長期的な視点で支援する体制を整えることが重要です。これにより、従業員の成長と会社の発展が相乗効果を生み出し、持続可能な技術伝承と人材育成が実現されます。
スキルマップで伝承する技術を管理する仕組みを整える
伝える技術の中には優先度が高いものと低いものがあります。また、誰にどの技術を伝えていきたいかという点も整理が必要です。高度な技術を伝えたい場合、一定のスキルを既に保有する従業員に伝承した方が効率もよいでしょう。そのため、従業員が現段階の保有スキルを可視化し、誰にどの技術を伝えるか管理する仕組みが必要です。
この仕組みを整えるのに有効なのが「スキルマップ」です。
スキルマップとは、従業員が持つ技術とレベルを可視化し、今後取得してほしい技術を整理できるスキル管理のツールです。以下のサンプルのように、人材とスキルを表形式で管理できるもので多くの製造現場で活用されています。
技術伝承を進めるときには、現段階のスキル保有状況を可視化し、誰にどの技術を伝えるべきかを整理できると理想であるため、スキルマップを活用した教育訓練計画が有効です。
また従業員視点でも、どのスキルを取得すると評価につながるか？という点が可視化されるようになります。
関連記事：スキルマップとは？作り方や項目例、テンプレートをご紹介
AIやITなどデジタル活用で技術を伝える／残す
一部の製造現場では、AIに暗黙知のような高度な技術やカンコツを学習させ、システム化させる取り組みも進んでいます。
トヨタ自動車九州株式会社では、レクサスの生産ラインでAIによる異音検査システムを導入しています。従来の異音検査は、検査員の聴覚で判断する工程だったため、個人のスキルに左右されやすい属人的で伝承しにくい技術でした。また、検査員の高齢化による聴覚の衰えという点も考慮し、AIによるシステム化を行っています。（参照元：トヨタ自動車九州株式会社「AI異音検査システムを共同開発」）
AI以外にも、ヘッドマウントディスプレイなどのITデバイスを活用することで、熟練者の目線や細かい手の動きをデータ化して伝える取り組みなども進んでいます。
他にも、設備をIoT（スマートファクトリー）化し、現場にいなくても離れた場所からデータの確認や操作が行えるようにするなど、少数の熟練者でも運用ができる体制を整えているケースもあります。
このように、技術伝承を目的としたAIやITをはじめとするデジタル活用も進んでいますが、AIの学習に膨大な時間やコストが発生したり、IoT化／スマートファクトリー化も同様にコスト面がネックといえるでしょう。
関連記事：スマートファクトリーとは？目的や進め方、事例をわかりやすく解説！
属人化している技術を可視化する
伝承できていない技術は言い換えると「属人化」しているといえます。
属人化している技術は細かい作業やカンコツに頼った技術、稀にしか発生しないトラブル対応であることが多いため、そもそもノウハウとして可視化されていないケースもあります。そのため、まずは属人化している技術を可視化する取り組みが必要です。
可視化するためには、伝えたい技術を「形式知」と「暗黙知」に分けて整理をします。
形式知は再現性のあるノウハウで共有しやすい技術です。一方で、暗黙知は熟練者に依存する経験や感覚に基づいた技術であるため、共有することが難しい領域といえるでしょう。そこで、技術の可視化を目的に、次にご紹介する「動画マニュアルで暗黙知を形式知化する」取り組みを行います。
関連記事：製造業の属人化はどう防ぐ？防ぐ方法や解消のコツを紹介
動画マニュアルで暗黙知を形式知化する
動画マニュアルとは、作業手順などの「動き」に関するノウハウを動画で視覚的に伝えるマニュアルです。通常の文書マニュアルや作業手順書では伝えにくい動きを、映像で視覚的に理解できるため、とくに製造業で親和性を発揮する教育手段です。
動画マニュアルを技術伝承に活用することで、暗黙知に該当する複雑な作業も目で見て、繰り返し何度も反復学習することが可能です。暗黙知は感覚に基づくため、反復的な習得を通じて体で覚える必要があります。動画マニュアルを活用することで、熟練者の教育負担を軽減しつつも、習得者は繰り返し何度も正しい手順を学ぶことができます。
また、発生頻度が少ない業務も動画マニュアルで記録しておくことで、形式知として必要な時に確認しながら作業を行うことが可能です。加えて、形式知に該当する技術も動画マニュアル化することで、OJTや研修などの教育工数を削減したり、作業手順書では理解しにくい動作を分かりやすく伝えることができます。
技術伝承をはじめとする人材育成において、動画マニュアルを活用するメリットや効果について詳しく解説しているガイドブックは、以下のリンクをクリックするとご覧いただけるのでご活用ください。
次章からは、動画マニュアルとスキルマップをかんたんに整備できるツール「tebiki現場教育」の概要をご紹介します。
＞＞「動画マニュアルによる教育の効果やメリット」を資料で確認してみる
工場の技術伝承／技能伝承で活用されている「tebiki現場教育」とは？
tebiki現場教育とは、動画編集未経験者でもかんたんに動画マニュアルが作成でき、従業員の習熟度管理も行える現場教育システムです。
製造現場において、技術伝承を推進するための教育手段として活用されているシステムです。本章では、主な機能についてご紹介していきます。
誰でもかんたんに動画マニュアルを作成できる
tebikiは、とにかく「操作のかんたんさ」にこだわって作られたツールです。
操作画面はシンプルで使いやすく、編集スキルがない方やパソコン操作に不慣れな方でも直感的に動画マニュアルが作成できます。実際にtebikiを活用することによって、1本の動画マニュアルを作るのに1時間かかっていたのが、たったの15分ほどに短縮された事例もあります。
技術伝承の場合、暗黙知のようなノウハウを可視化して伝えられるだけでなく、形式知も『まずはtebikiで動画マニュアルを見ておいて』という形で、管理者によるOJTといった教育工数を削減することができます。
「スキルマップ機能」で従業員のスキルを管理
tebiki現場教育では、従業員のスキル状況を把握／管理できる「スキルマップ」機能も搭載しています。
この機能を活用することで、いま誰が何をできるのかを一覧形式で確認しつつ、誰に何を伝えていくかといった技術伝承を目的とした教育訓練計画に活用することができます。
技術伝承を成功させるためには、ノウハウの可視化⇒教育の実行⇒結果の可視化というサイクルが必要です。tebiki現場教育では、動画マニュアルでノウハウの可視化と教育の実行を、スキルマップで結果の可視化を行うことが可能です。
「自動翻訳機能」で外国人にも技術を伝えられる
技術伝承を進める中で、外国人従業員に技術／技能を伝えるという場面も出てくるでしょう。tebiki現場教育で作成した動画マニュアルは、字幕を100ヶ国語以上の言語に自動翻訳できる機能が付いています。
外国人従業員のために、作業手順書やマニュアルの多言語化を行っている現場では、文書の翻訳工数をゼロにすることが可能です。さらに2024年9月現在、英語やベトナム語などの計15言語では、翻訳された字幕の読み上げ機能もあります。
このような機能を通じ、外国人従業員は母国語の説明で理解を深めることが可能です。実際、tebiki現場教育を外国人教育に活用する現場では、理解度テストの正答率が100%になった事例もあります。
tebiki現場教育のより詳細な機能解説やプランなど、概要のご紹介は以下のバナー画像をクリックすると資料をご覧いただけます。技術伝承における有効性をぜひご確認ください。ここからは実際の活用事例をご紹介します。
動画マニュアルとスキルマップを活用して技術伝承を進める製造業の事例
最後に、動画マニュアルとスキルマップを活用して、技術伝承／技能伝承を進める製造現場の事例を2社ご紹介します。
今回ご紹介する事例は、いずれも「tebiki現場教育」を活用しているケースです。
株式会社テック長沢
株式会社テック長沢は、高精度な切削加工技術を主軸に自動車や建設、印刷など幅広い業界へ高品質な製品を提供している会社です。同社では、技術伝承に取り組むうえで以下の課題を抱えていました。
- 指導者が自身の動きを客観的に見れず、教えることに苦労していた
- 指導者によって教育内容に濃淡が発生し、教育成果にバラツキが発生
- 一般的な動画編集ソフトは操作が難しく、動画マニュアル制作が属人化
そこでtebiki現場教育を活用したことで、以下のような効果につながっています。
- 正しい動きがいつでも確認でき、指導側／受ける側共に負担が軽減
- 教育内容のバラツキが解消し、教育品質が一定になった
- 受講者は学んだ後でも、繰り返し確認できるようになった
tebiki現場教育による動画マニュアル活用で、細かな技術の伝承やベテラン社員の負担軽減、指導内容のバラツキが改善され、新人社員がより技術を習得しやすい環境が整備されています。
同社では、独自に設計／運用しているスキルマップと、各スキルに該当するtebiki上の動画マニュアルを連携し、従業員自身がスキル取得ができる環境も構築しています。より詳細な株式会社テック長沢の事例は、以下のインタビュー資料をご覧ください。
御幸毛織株式会社
御幸毛織株式会社は、テキスタイル事業、オーダースーツ事業、ユニフォーム事業など、紡績から縫製、販売までを行う会社です。同社の製品は、熟練者による機械操作と技の連携に品質が支えられ、技術者の高齢化による技術伝承に課題を抱えていました。
具体的には、以下のような内容が経営課題として認識されていました。
- 新卒採用をストップしていた時期があり、社員の年齢分布に偏りがある
- 製品は職人の微妙なコントロールによって成せる品質に支えられていた
- 特定の工程で低品質な作業が行われると、全工程に影響が及ぶため全体で高品質が必要
そこでtebiki現場教育を活用し、技術伝承の取り組みを推進し以下のような効果につながっています。
- 作業手順が伝わりやすくなり、作業ミスやトラブルなどが減った
- 誰でもメンテンナンス作業をできるようになり、業務の属人化が改善された
- 外部研修が不要になり、年間数百万円規模のコスト削減が見込める
- 職人気質なベテラン社員と若手社員のコミュニケーションも活性化
同社では、動画で暗黙知の業務やノウハウを伝達できると考え、現在ではtebiki現場教育に実装された「スキルマップ機能」も活用して技術伝承の取り組みを推進しています。
御幸毛織株式会社の具体的な事例は、以下のインタビュー記事をご覧ください。
インタビュー記事：明治時代創業の繊維会社が挑む技術伝承！ITテクノロジーを駆使して伝統芸を若手へ伝達
【まとめ】tebiki現場教育で「動画」「スキルマップ」を活用した技術伝承を推進
製造業において技術伝承／技能伝承の重要性は理解されつつも、その難しさから上手く進んでいない現場が少なくありません。
技術伝承を進めるためには、技術伝承の重要性や新たなスキルを取得する意味を、従業員視点でイメージしやすい形で伝えることが必要です。加えて、意欲的な従業員が能動的に技術を取得できる仕組みが必要といえるでしょう。
この仕組みを実現できるのが「動画マニュアル」と「スキルマップ」の活用です。
動画マニュアルを活用することで、カンコツに基づく暗黙知を可視化して伝えられ、形式知も熟練者の教育負荷を軽減する形で伝承することができます。同時に、スキルマップで従業員のスキル管理を行うことで、いつ誰に何の技術を伝えるか方針を整理することが可能です。
「tebiki現場教育」は、技術伝承の成功に必要な動画マニュアルとスキルマップをかんたんに活用することができます。具体的な機能やプランは、以下のバナー画像をクリックして資料をご覧ください。
