製造業で現場教育が上手くいかない理由とは？原因や解決事例について紹介！
現場教育とは、新入社員や技能を持たない従業員を育て、業務の品質や生産性を向上させるための教育のことです。
この記事を読んでいる方は、
「生産性向上、労働力の質の向上、ミスの削減などの目標を達成するために現場教育が必要！」
「製造業での変革やデジタル化に追いつくために教育がしたい！」
「製造業の研修内容や教材に関する具体的な情報を知りたい！」
といった悩みを抱えているのではないでしょうか。
そこでこの記事では、製造業における現場教育の現状や現場教育時の具体的な課題点、現場教育に失敗した場合に起きる問題、製造業で効果を上げる現場教育のやり方について解説します。
現場教育がうまくいかない方の悩みを解決できる内容になっています。現場教育で悩みを抱えている方はぜひ参考にしてみてください。
また、Tebikiでは100社の現場教育を支援するプロがマニュアルの整備方法について解説している動画を用意しています。ぜひこの機会に参考にしてみてください。
目次
製造業における現場教育の現状
製造業ではどのような教育が有効的なのでしょうか。ここでは、製造業における現状の現場教育方法として、以下の2つを紹介します。
- OJTによる教育
- 紙マニュアルによる教育
OJTによる教育
OJT（On the Job Training）とは、実際の仕事を通じて行われる教育方法のことです。現場での経験を通じて知識や技術を習得することが効果的だとされているため、有効な教育方法と位置づけられています。
製造業の例を挙げると、新入社員が先輩の指導のもと、実際の機械操作や作業手順を学ぶことが多い傾向にあります。例えば、電子部品製造業では、微細な部品の取り扱いやはんだ付けの技術を実際の作業を通じて学ぶことが一般的です。
このようにOJTは、即戦力としてのスキルを身につけるための重要な手段となっています。
紙マニュアルによる教育
紙マニュアルとは、従業員が参照するための指導書や手順書のことです。紙マニュアルは具体的な作業手順や注意点を明確に示せるため、有効と考えられています。
製造業では、工場内での安全手順や機械の操作方法など、細かい手順を示すマニュアルが多く存在します。例えば、化学製品の製造業では、特定の化学物質の取り扱い方法や保管方法を詳細に記載したマニュアルが必要とされています。
製造業における3つの現場教育課題
製造業における現場教育の課題としては以下の3つが挙げられます。
- 教育内容のバラつき
- 教育係の業務圧迫
- 外国人労働者とのコミュニケーション弊害
教育内容のバラつき
製造業における教育内容のバラつきは、深刻な問題です。教育の内容や質が一貫しないことで、従業員間のスキルや知識の差が生じ、スキルや知識の差は、製品の品質や生産性に直接的な影響を及ぼす可能性があります。
例えば、同じ製造業でも工場や部署によって教育の内容や方法が異なる場合、結果として生産ラインの効率や製品の品質にバラつきが生じることが考えられます。特に新技術の導入や作業手順の変更が頻繁に行われる現代の製造業において、教育内容の一貫性は重要です。
教育係の業務圧迫
製造業における教育係の業務圧迫は、教育の質や量の低下を招くリスクがあります。教育担当者が教育と多くの業務を兼任している場合、十分な時間を教育に割くことが難しくなるからです。
例として、教育係が新入社員の研修だけでなく、生産ラインの管理や品質チェック、さらには業務改善の提案など多くの業務を担当している場合を考えてみましょう。例のような状況では、教育係自身の業務の負担が増大し、結果として教育の時間が取れず、質が悪くなる可能性が高まります。
業務圧迫は教育の効果を低下させるだけでなく、教育係自身のストレスや疲労の原因ともなります。長期的にみても教育係の離職率の増加や、新たな教育係の確保が難しくなるという問題も考えられます。
外国人労働者とのコミュニケーション弊害
製造業において外国人労働者の採用が増加している中、コミュニケーションの障壁は大きな課題になります。言語や文化の違いから生じる誤解や情報の伝達不足が、作業のミスや事故の原因となるからです。
例えば、安全手順や作業手順の説明が言語の壁によって不十分である場合、外国人労働者が正確な作業を行うことが難しくなります。また、文化的な違いから生じるコミュニケーション不足はチームワークの低下や職場の雰囲気の悪化を招く可能性もあるでしょう。
コミュニケーションの弊害を乗り越えるためには、多言語に対応した動画マニュアルツールを利用するなどの対策が必要です。
なぜ製造業において現場教育がうまくいかないのか？
製造業において現場教育がうまくいかない理由として考えられるのは以下の3つです。
- 技能人材の不足
- OJTに依存した教育
- 膨大な紙マニュアル
技能人材の不足
製造業における技能人材の不足は、現場教育がうまくいかない要因のひとつです。経験豊富な技能人材が少ないと、新入社員や若手社員への技術の伝承が難しくなります。
例えば、自動車部品製造工場などの工場で技能人材が少ない場合、新しい技術の導入が遅れ、生産効率が低下してしまうケースが考えられます。
OJTに依存した教育
OJT（On the Job Training）は、実際の業務を通じて教育を行う方法です。OJTは現場に精通した社員と実際の業務を行うことで、しっかりとした知識や技術が身に付くというメリットがあります。一方で、OJTだけに依存した教育は、指導者の技術や経験、教育方法が異なることで一貫した教育が難しくなり、教育の質が担当者によってばらつきやすいという問題があります。
製造工場で新入社員の研修としてOJTを採用した例を考えてみましょう。新入社員Aはベテラン社員から独自の作業手順を学び、新入社員Bはベテランではない社員から、公式マニュアルに基づく手順を学ぶとします。教育期間の経過後、ベテラン社員から教育を受けた新入社員Aとベテランではない社員から教育を受けた新入社員Bとでは、同じ工場内であるにもかかわらず教育内容のばらつきが生じ、品質や生産効率に影響が出るリスクが生じます。
膨大な紙マニュアル
製造業では作業手順や安全対策など、多くの情報が紙マニュアルとして用意されています。しかし、膨大な量の紙マニュアルは現場での教育を難しくする可能性があります。なぜなら、情報の検索や更新が難しく、新しい情報の追加や変更が煩雑になりやすいためです。
例として、化学工場で紙マニュアルの情報が古いままで更新されなかった場合、新しい装置の操作方法が正確に伝わらず、事故が発生するリスクが高まることが考えられるでしょう。
現場教育に失敗するとどうなる？4つの問題点
製造業において、技能人材の不足やOJTに依存した教育の影響で現場教育がうまくいかないケースがあることがわかりました。
現場教育に失敗した場合、以下の4つの事態が発生するリスクが非常に高まります。
- 生産性の悪化
- 品質のバラつき
- 離職率の増加
- 技術伝承ができない
生産性の悪化
教育が不足していると作業の効率や正確さが低下し、生産性が悪化する可能性があります。現場教育が不十分な場合、従業員は適切な技術や知識を持たずに業務を行うことになるため、注意が必要です。例えば、製造業の工場でのライン作業では、一人の従業員のミスが全体の生産性を低下させるリスクがあります。
また、従業員が仕事をする際に手順について迷ったり、間違った方法を取ることが多くなり、修正に余分な時間がかかるようになるでしょう。
不十分な教育は作業中のミスを増やし、それを修正するために他の従業員の時間を取ることもあります。
品質のばらつき
教育が不十分な場合、従業員間での作業の品質にばらつきが生じる可能性が高まります。なぜなら、それぞれの従業員が異なる方法や技術で作業を行うため、製品の品質について一貫性が保てなくなるからです。製造業では品質の一貫性が求められるため、ばらつきは大きな問題となるでしょう。
また、問題が発生した場合の適切な対処方法や、品質を保つための微調整ができないため、最終的には製品やサービスの品質にばらつきが出現することになります。品質管理は細かな注意と一貫したアプローチを必要とするため、現場教育の不備は直接的に品質のムラに繋がるのです。
離職率の増加
教育が不十分であると、従業員は自分の成長やキャリアアップの機会が限られていると感じ、他の職場への異動を検討する可能性が高まります。
現場教育が上手くいかないと、新入社員は自分がうまくやっていけるか不安になるほか、仕事をする上で必要な情報やスキルが足りないため、仕事に自信を持てずストレスがたまります。
このような状況では仕事に対する熱意が失われ、結果として他の職を探したり、職場を離れることが多くなります。
多くの人は、自分が大切にされていると感じ、成長していると実感できる場で働きたいと思います。
しかし、教育が不十分だとそのような感覚は得られず、やがてその場を去ることを選ぶでしょう。職場での成功体験が少なく、支援を感じられないと、どんなに良い職場でも留まる理由を見いだせなくなります。
技術伝承ができない
製造業では、長年の経験やノウハウが非常に重要です。しかし、現場教育が不十分な場合、技術や知識を新しい従業員に伝承することが難しくなります。なぜなら、経験豊富な従業員から新人への教育の場が十分に設けられないため、技術の継承が途絶えてしまう可能性があるからです。
技術伝承は経験から学ぶことが大前提ですが、適切な教育やトレーニングがなければ、その経験を積む機会が減ってしまいます。加えて教育プログラムが不十分だと、その職場特有の技術やノウハウ、さらには暗黙知といったものが新入社員にしっかりと伝わらないため、ベテラン社員が培ってきた重要な知識は引き継がれずに失われてしまいます。
現場改善ラボでは、製造部門において技術・技能伝承が進まない理由と品質をつくり込める精鋭を育てるための技術・技能伝承の進め方について製造業のコンサルティングに従事してきた藤平 俊彦氏による解説動画を無料で視聴できます。ぜひ本記事と併せてご覧ください。
製造業で効果を上げる現場教育のやり方とは？
製造業で効果を上げる現場教育のやり方としては、定量的な評価基準の設定と動画マニュアルを用いた教育が挙げられます。ここでは、現場教育に最適な動画マニュアルtebikiについても解説します。
定量的な評価基準の設定
定量的な評価基準の設定としては、以下の3つの制度が考えられます。
- 等級制度
- 報酬制度
- 評価制度
等級制度
等級制度は、従業員の職務を明確に分類し、それぞれの職務に応じたスキルや知識を身につけることを目指す制度です。例えば、内野製作所では、各部門の職務を1等級から5等級までの職務等級に分類しています。等級制度を導入することで、従業員一人ひとりが自身のキャリアルートを明確にし、目標に向かって成長することが可能です。
報酬制度
報酬制度は、従業員の業績やスキルの向上を報酬として評価する制度です。報酬制度を導入することで従業員のモチベーションを高め、継続的なスキルアップを促すことが可能です。自身の努力や成果が正当に評価されていると感じることで、従業員はより一層の努力や成長を目指せるようになるでしょう。
評価制度
評価制度は、従業員の業績やスキルを定期的に評価し、フィードバックを行う制度です。例として、内野製作所では、3か月に1度、上司と従業員が業務の振り返りを行い、業務の改善点や解決策についてフィードバックを実施しています。定期的な評価とフィードバックにより、従業員の成長をサポートし、企業全体の品質向上を実現できます。
定量的な評価を行うためには、スキルマップというツールを利用すると有効です。
現場改善ラボでは、スキルマップの作り方や運用の仕方について詳細に解説した記事を用意してあります。ぜひこの機会に参考にしてみてください。
関連記事：スキルマップとは？作り方や項目例、テンプレートをご紹介
動画マニュアルを用いた教育
動画マニュアルを用いた教育を行うことで、OJTや紙マニュアルによる現場教育が抱えている課題を解決し、業務の効率化を推進することができます。
ここでは、製造業の現場教育で動画マニュアルを用いるメリットとおすすめの動画マニュアルtebikiについてご紹介します。
動画マニュアルを用いた教育のメリットとしては以下の4つが挙げられます。
- OJTの回数を削減
- 生産性・品質の安定
- 業務標準化の推進
- 多能工化の推進
OJTの回数を削減
動画マニュアルを使用することで、OJTの回数を削減できます。動画を事前に視聴することで、基本的な操作や手順を学ぶことが可能です。製造業の例として、新人社員が機械の操作方法を学ぶ際に動画マニュアルを使用することで、実際のOJTの時間を短縮することができます。生産性・品質の安定
動画マニュアルを活用することで、従業員が同じ情報を共有し一貫した作業を行えるため、生産性と品質の安定が期待できます。製造業の場合、製品の組み立てや検査手順など一貫した品質を保つための手順が重要ですが、動画マニュアルを使用することで作業手順を正確に伝え、品質のバラつきを減少させることが可能です。
業務標準化の推進
動画マニュアルは、業務標準化のツールとして有効です。なぜなら、全従業員が同じ内容の研修を受けられるため、業務のバラつきを減少させられるからです。製造業の場合、部品の取り扱いや機械のメンテナンス手順など、標準化された手順が求められる場面が多くあります。動画マニュアルを導入することで、従業員全員に手順を一貫して伝えられます。
多能工化の推進
動画マニュアルは、従業員が自分のペースで学べ、複数の業務を習得することが容易になるため多能工化にも有効です。製造業の場合、生産ラインの変更や新製品の導入など、多様な業務をこなす必要があります。動画マニュアルを活用することで、従業員が複数の業務を効率的に学べます。
製造業の現場教育に最適な動画マニュアルtebikiとは？
製造業の現場教育で最もおすすめな動画マニュアルがtebikiです。ここではtebikiの機能や活用方法について解説します。
tebikiの機能
tebikiは自動字幕生成機能により、動画の音声をリアルタイムでテキスト化し、視覚的に情報を伝えることが可能です。自動字幕生成機能により、音声だけでは伝わりにくい情報も字幕として明確に伝えることができます。
また、画面録画機能はPC上の操作手順を直接動画として受け取れるため、ソフトウェアの操作方法やデータ入力の手順など、細かい作業内容を的確に伝えることが可能です。
さらに、映像編集機能を使用すれば、特定のシーンのカットや繰り返し再生など動画の内容を最適化できるほか、図形挿入機能で動画内の特定のポイントを強調表示することで、視聴者の注意を重要なポイントに集中させることもできます。。
加えて、多国籍の従業員が働く現代の製造業において有効なのが自動翻訳機能です。自動翻訳機能により、動画の内容を100ヶ国語以上に瞬時に翻訳できるため、言語の壁を越えた現場教育ができる点もメリットでしょう。
tebikiを活用した教育方法
現場教育の方法として、現場で実際の業務を通して学ぶOJT（On the Job Training）と場所を問わず座学等で進められるOFF-JT（Off the Job Training）があります。tebikiを活用すると、OJT2割、OFF-JT8割の現場教育が可能となります。なぜなら、tebikiを活用することで基本的な教育は動画で済ませ、実際の作業場面での確認や指導をOJTとして行えるからです。
製造業の例として、新しい機械の操作方法は動画で学ばせ、実際の操作時にはOJTで指導するという方法が考えられます。結果として、教育の効率を上げるだけでなく、現場の作業品質も向上させることが期待できます。
動画マニュアルtebikiを活用することで、現場作業における技術やノウハウを可視化することができます。現場改善ラボでは、可視化による教育の動画を配信していますので、ぜひこの機会に参考にしてみてください。
紹介したtebikiの資料は無料でダウンロード可能です。ぜひ下記のリンクからダウンロードしてみてください。
tebikiを活用した現場教育の事例
tebikiを活用し、製造業の現場教育を改善させた企業事例として、以下の2社を紹介します。
- カルビー株式会社
- 大同工業株式会社
カルビー株式会社
カルビー株式会社は、日本の代表的なスナック食品メーカーです。製造業の中でも、食品製造業は消費者が直接製品を口にするため、特に高い品質と安全性が求められます。その中で、カルビーは労働人口の減少や多様な就業形態の変化に対応するため、ダイバーシティ＆インクルージョン施策やDXの推進など、さまざまな取り組みを進めています。
カルビー株式会社の従来の新人教育は、ビデオ教材や手順書を使用した座学研修が中心でした。しかし、教育内容が教える人によって異なる、一度にすべてを覚えるのが難しい、再教育の際に質問がしにくいといった課題を抱えていました。
そこでカルビー株式会社は動画マニュアルtebikiを導入しました。tebikiは、業務課題に焦点を当てたセールス資料や食品業界への導入実績が豊富です。また、自動翻訳機能も搭載しているため、国内工場の外国籍従業員の教育にも有効です。
カルビー株式会社が実際にtebikiを導入した結果、新人スタッフは視覚的な動画マニュアルを通じて業務を学ぶことができ、教育の効率が大幅に向上しました。また、教育担当者からも、動画を使用することで業務のポイントを解説しやすくなったとのフィードバックが得られました。
参考元：カルビーが目指す製造現場の『効率的な多能工実現』と『新人の定着と早期独り立ち』。PoC検証を経て動画マニュアルtebikiを本格導入。
大同工業株式会社
大同工業株式会社は、1933年に自転車チェーンの製造会社として創業し、現在ではオートバイ、自動車、産業機械、福祉機器などの領域で事業を展開している企業です。
大同工業株式会社では、新人教育やマニュアル作成の工数が多く、トレーナーによって指導内容が異なることで業務品質にバラつきが生じていました。特に、試験手順の小さな違いが原因で、ヒヤリハットや評価結果のエラーが発生する問題にも悩んでいたとのことです。
そこで大同工業株式会社ではtebikiを導入しました。tebiki導入初期には、特に使用機会の多い特定機種の動画マニュアルを中心に作成し、部内全員で試験方法や手順を見直しました。結果として、試験中のヒヤリハットや評価エラーが大幅に削減されました。さらに、マニュアル作成の工数も大幅に削減され、教育の効率化が実現されました。
参考元：製造業の技術部門の業務を動画で標準化。教育工数を8割削減し、業務の効率化・最適化も実現。
現場教育から現場改善を！【まとめ】
製造業では、日々の業務を円滑に進めるための現場教育が欠かせません。特に、OJTや紙マニュアルを中心とした伝統的な教育方法が主流となっています。しかし、伝統的な教育方法には教育内容のバラつきや教育係の業務圧迫、外国人労働者とのコミュニケーション弊害など、多くの課題が存在します。
技能人材の不足やOJTに過度に依存した教育、膨大な紙マニュアルの存在は、教育の質を低下させる要因になります。加えて生産性の悪化や品質のバラつき、高い離職率、技術の伝承が困難となるリスクが高まります。
そこで、製造業で効果を上げる現場教育の方法として、定量的な評価基準の設定や動画マニュアルを用いた教育が注目されています。特に、動画マニュアルtebikiは機能や活用方法を通じてOJTの回数を削減し、生産性や品質を安定させる効果が期待できます。さらに、業務の標準化や多能工化の推進もtebikiの導入によって実現可能です。
この記事で紹介したtebikiの資料は無料でダウンロード可能です。効果的な現場教育を実現するために、tebikiの資料を無料でダウンロードしてみませんか？
