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激しい国際競争下で生き残っていくためには、高い品質と生産性を長く安定的に保つ必要があります。そのためにはベテランの技術を、次世代を担う若手にいかに継承できるかが重要です。
一方で、技術継承の重要性を理解しつつも「上手く継承できていない…」とお悩みの方もいらっしゃるのではないでしょうか。本記事では技術継承ができない課題から解決策などについて解説します。
目次
技術継承とは
技術継承(読み:ぎじゅつけいしょう)とは、企業や組織において、ベテラン社員が長年培ってきた技術・知識・ノウハウを、若手社員や後継者に伝承することです。
単に技術を教えるだけでなく、経験から生まれた勘や判断力や問題解決能力なども含めて、組織全体の技術力向上と人材育成を目的として行われます。「技術伝承」「技能伝承」「ノウハウ継承」などの言葉に言い換えられることがあります。
技術継承は、企業の継続的な発展に欠かせない重要な取り組みです。効果的な継承方法のもと、技術を引き継いでいきましょう。
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「技術継承」と「技術承継」の違い
「技術継承」と「技術承継」は、どちらもスキルや知識の引き継ぎに関する言葉ですが、意味や使われる場面に少し違いがあります。
技術継承は、技能やノウハウを実際に使える形で次世代に引き継ぐことに重点を置いています。技術承継は、技術や知的財産の権利を次世代に譲り渡すことが主な目的です。
継承は現場での“スキル移転”、承継は“経営資源の引き継ぎ”と覚えておくとわかりやすいでしょう。
「技術」と「技能」の違い
「技術」と「技能」には、教えやすさの面で違いがあります。
「技術」は、基本的に体系的で再現性があるため、一般に「非熟練者でも教えやすい」傾向があります。つまり、マニュアルや手順が整っていれば、新しい人でも学びやすい知識や方法です。
「技能」は、個人の経験や身体的な動作に基づく実践的なスキルです。そのため、ある程度の「熟練度」がなければ教えるのが難しい場合もあります。特に、習熟度や感覚が重要になる分野では、技能は熟練者しか教えられないことが多いです。
ただし、技術でも高度な分野では熟練が必要になることがあり、技能も体系化して非熟練者に伝えられる場合があるため、必ずしも教えやすさだけで区別されるわけではありません。違う面の1つとして認識しておきましょう。
技術継承と技能継承で必要な取り組みに大きな違いはないため、本記事では「技術継承」と表記しているものの「技能継承」にも当てはまる内容という前提でご覧ください。
今、技術継承が重要な理由とは?
日本の製造業において、技術継承の重要性が叫ばれています。ものづくりにおいて、高品質な製品を長きにわたって生産していくためには、技術を有するベテランから若手への技術継承が不可欠です。しかし現在、世界トップクラスで少子高齢化が進んでいる日本。少子高齢化は技術を受け継いでいく人材の不足という形で、製造業に大きな打撃を与えています。
ベテランの技術が若手に継承されないと、生産性が落ちたり品質が悪化したりなどの影響が出てしまいます。人手不足や品質の悪化は、企業の存続さえも危うくしてしまう要素。国際競争力が低下し、質や生産量で引けをとっている日本の製造業が、世界で生き残っていくためにもベテランから若手への技術継承が重要課題です。
ものづくり産業における技術継承の現状と課題
前述したように、日本の製造業では技術継承の重要性が広く認識されています。しかし、技術継承を順調に進められている企業は少ないのが現状です。
独立行政法人「労働政策研究・研修機構」の調査によると、大多数の企業が技術継承の重要性を理解しているものの、「うまくいっていない」「あまりうまくいっていない」と答えた企業が、合計53.8%という結果になりました。技術継承の重大性を理解しつつも、技術継承を進めるのに難しさを感じている企業が多いのが現状です。
技術継承ができない6つの課題
技術継承の重大性を理解しているのにも関わらず、技術継承がうまく進まずもどかしく感じている企業が多いのが現状です。そこでまずは、日本の製造業で技術継承ができていない以下の6つの課題について解説します。
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技術継承への関心が低い
ベテランは社長などの上層部でもないため、教えるメリットを感じられず技術継承への関心がありません。
実際、私たちが製造現場の技術継承を支援する中でも『ベテランは若手時代、背中を見て学べの環境でノウハウを蓄積してきた。自ら苦労して習得したノウハウを積極的に開示することに抵抗がある』という声を伺うケースがあります。
また、技術継承を担当するベテランは、後継者育成によりその分仕事の効率が低下します。若手の上達具合によっては、ベテラン側に相当なストレスがかかることも想定できるでしょう。このように技術を継承するメリットよりもデメリットが勝ることも、技術を持つベテランが技術継承への関心がない原因です。
そのため企業側は、若手に技術継承する意味やメリットを伝えること、継承することで仕事の効率が低下するベテランへのサポート体制を整える必要があります。
若手が不足している
いくら技術継承したいと思っていても、肝心の受け継ぐ若手がいなければ技術継承は成り立ちません。そのため、企業側は技術継承を担う若手の確保が急がれます。
技術を受け継いでいく若手のなかには、せっかく技術を継承してもすぐに会社を退職してしまうケースもあります。筆者が勤めていた会社では、新卒や中途採用で入社した人に教育をしても、ものの数ヶ月で退職する若手が少なからずいました。
このようにそもそも継承する若手がいない、継承してもすぐに会社を退職する若手が多いことが技術継承を難しくしている課題の1つに挙げられます。
若手をはじめとした製造業の人手不足に関して、原因や解決策を知りたい方は、以下の記事も併せてご覧ください。
▼関連記事▼
・データで見る製造業の人手不足、原因や5つの対策方法も
・【実態】食品工場の人手不足、なぜ起きる?解決策も解説
教育方法に課題がある
技術継承を難しくしている課題には、ベテランから若手への教育方法に課題があることも挙げられます。
ベテラン世代の熟練者は「技術は見て盗むもの」「自分で体得するもの」という、昔の風潮にこだわった指導をする傾向があります。しかし近年は、丁寧な教育環境に重きを置かれているため、若手はベテランの指導方法についていけません。その結果、継承の途中で仕事をやめていく若手も少なくないでしょう。
継承していくような技術は、言葉では表しづらい“カンコツ作業”であることが多いです。このような技術の継承には、動画を活用した視覚的にわかりやすい教育方法がおすすめ。金属加工業を営んでいるテック長沢では、動画の活用により技術伝承の推進を成功させました。同社の事例を詳しく知りたい方は、以下から事例がまとまった資料をご覧ください。
継承に関わる作業負荷が大きい
若手に1から技術を教えるのは、当然時間や労力が通常の倍かかる作業です。若手に技術を継承するメリットを感じられないベテランは、自分の負担が増えるだけでストレスになってしまいます。加えて、作業のベテランであっても教えるプロではないため、人に教えること自体にストレスを感じる方も多いでしょう。
また、企業は技術継承以前に、会社の売上・生産性の向上に重きをおいています。ベテランへの負荷がかかるにも関わらず、生産性を落とすわけにはいかないため、十分な指導時間を確保できないのも現状です。
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マニュアル化するのが難しい
特に言葉では表現できない「暗黙知」は、ベテランがこれまでの経験で培ってきたもの。企業としてもこの「暗黙知」の部分まで継承したいところですが、勘やコツによる作業のため全てをマニュアルに落とし込むのが難しくなっています。
また、製造業における技術の伝承は、「見て盗むもの」という風潮があり無意識的に共有・伝承されてきました。だからこそ、ベテランには、作業をマニュアルに落とし込む風潮がなく、いざ技術を落とし込もうと思ってもなかなかマニュアル化できていない企業が多いのが現状です。
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紙のマニュアルが活用されていない/学習状況が見えていない
いくら紙のマニュアルを用意しても、写真や文字だけでは継承できる技術に限界があります。ベテランの経験を活かした勘やコツが伝わりにくいため、結局は紙のマニュアルだけでは理解しづらいのです。
また、紙のマニュアルを作成しても、マニュアルが活用されていない場合もあります。筆者の勤めていた現場では、紙のマニュアルがあっても、いつの間にかオリジナルの作業方法になっていることが多々ありました。1人ひとりの学習状況も見えないため、作業者の習熟度合いも判断しづらくなっています。
「カンコツが伝わらない」「教育の手間がかかる」などといった教育課題の解消には、動画マニュアルの活用による教育がおすすめです。動画は、実際の作業の様子をそのまま見れるため、複雑な手順や動作も分かりやすく伝えられます。動画マニュアルの教育効果やおすすめツールを知りたい方は、以下の資料も併せてご覧ください。
技術継承における課題の解決策と継承方法
少子高齢化や人手不足、国際競争力の低下もあり、日本の製造業では早急な技術継承の動きが求められています。ここでは、技術継承を進めていく以下の方法を詳しく解説します。
- 多様な人材を採用する
- 世代間ギャップを埋める
- 教育体制を整える
- 従業員が活躍する場を整える
- 個人に依存している技術を可視化する
- 学習状況や進捗を可視化する
- 継承者の習熟スキルを評価する
- マニュアルを動画化/デジタル化する
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多様な人材を採用する
性別、年齢、国籍、障害など、様々な属性の人材を採用することは、人手不足解消だけではなく、組織に新しい視点やアイデアをもたらし、継承方法の幅を広げる上で非常に有効です。既存の技術やプロセスを改善し、効率的な方法を生み出すことにつながってくれるかもしれません。
多様な人材を採用するためには、採用基準の見直しや採用媒体の多様化を検討しましょう。
現場改善ラボでは、外国人労働者の受け入れ方法を動画でも無料で公開しています。外国人労働者の採用を考えている方は、以下のリンクからぜひご覧ください。
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世代間ギャップを埋める
技術継承が進まない理由には、ベテランの教え方に若手がついていけていないことが考えられます。この世代間が原因でベテランは「若手の理解力が足りない」、若手は「教えについていけない」と感じることで技術継承が進まなくなってしまいます。
そのため技術継承をする際は、ベテランと世代間を埋めていくことが重要です。特に技術継承を指導するベテランは、若手目線に立って指導することが求められます。また良好な関係で技術継承を進めるためにも、ベテランと若手でできるだけ密にコミュニケーションを取るようにしましょう。
世代間のギャップを改善し、教え方やコミュニケーションをどのように取ればよいのか?については、専門家による解説動画で詳しくご紹介しています。無料でご覧いただけるので、以下のリンクをクリックしてご活用ください。
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教育体制を整える
現場任せの教育では、個人の経験や能力に依存したバラつきが生じやすく、重要な知識やスキルの伝達が漏れ落ちることがあります。そのため、体系的な教育プログラムを導入して、継承の質を高められるようにしましょう。
教育体制を整えるためには、以下を実践するのがおすすめです。
- 教育スケジュールを策定する
- 教育担当者を育成する
- 動画などの多様な教材を整備する
- 教育効果を測定する など
関連記事:製造業で現場教育が上手くいかない理由とは?原因や解決事例について紹介!
従業員が活躍する場を整える
チャレンジを奨励する文化を醸成したり、自律的な学びを促進する環境を整備したりといった従業員が活躍する場を整えることで、技術継承に積極的に参加しようという意欲が高まるでしょう。
さらに、活躍の場があることで、各々の自己成長意欲が高まり、積極的にスキルアップを目指してくれることにもつながります。その結果、組織全体の人材育成を促進し、技術伝承だけではなく、生産性の向上や不良の削減などを加速させる効果が期待できます。
個人に依存している技術を可視化する
技術継承において、特定の個人に依存している技術は、その人が不在になった際に大きな損失となるリスクを抱えています。そのため、個人に依存している技術を可視化し、標準化させることを目指しましょう。
依存している業務の可視化は、以下のステップで行うのがおすすめです。
- 業務フローを1つずつ可視化する
- 担当者に属人化している業務についてヒアリングして特定する
業務フローを洗い出す際は、業務に関わる全ての関係者(担当者 / 上司 / 関係部署など)を巻き込むことで、細かいところまで可視化できます。可視化した後は、操作方法や手順を分かりやすくまとめたマニュアルを作成し、誰でも簡単に習得できる体制を構築しましょう。
関連記事:製造業の属人化はどう防ぐ?防ぐ方法や解消のコツを紹介
学習状況や進捗を可視化する
学習状況や進捗の可視化によって、効果的な教育プログラムの設計 / 人材育成の効率化につながり、技術継承が後押しされます。学習進捗のデータが古いと、現状の把握が難しくなるため、リアルタイムで更新される学習状況可視化ツールを選ぶと良いでしょう。
現場教育tebikiは、動画マニュアルの作成 / マニュアルの視聴状況の把握 / テスト機能などが行える教育に特化したツールとなっています。現場教育tebikiの活用により技術伝承が進んだ事例もございますので、詳細な機能や料金プランについて知りたい方は、以下からサービス紹介資料をご覧ください。
継承者の習熟スキルを評価する
継承が成功しているかどうかを判断するために、スキル評価は欠かせません。評価を行った上で必要があれば、追加の指導やサポートを提供して、継承者がスムーズに技術を継承できるようにしましょう。
習熟スキルを評価するための具体的な方法としては、以下のような方法が考えられます。
- 実技テスト
- 筆記テスト
- 同僚や上司に習熟具合をヒアリングする
評価方法は、継承する技術やスキル、評価の目的に合わせて適切な方法を選択することが重要です。
関連記事:【Excelテンプレ付】スキルマップの作り方!評価基準は?運用のコツも解説
マニュアルを動画化/デジタル化する
本来、マニュアルは紙媒体のものが主流ですが、紙媒体のマニュアルでは技術継承するのに限界があります。
そこで活躍するのが、マニュアルを動画化する方法。
作業を動画で記録することで、勘やコツなどの「暗黙知」にあたる技術も視覚的に継承しやすくなります。また作業の合間に動画を見返せるので、いつでもどこでも作業手順やコツを学ぶことができます。IT化が進む今だからこそ、ぜひマニュアルを動画化して有効に活用してみましょう。
動画マニュアルがおすすめである理由は、以下の資料でも詳しく解説しています。次章でもご紹介していますので、記事で読みたい方はこのまま読み進めてください。
技術継承に成功している企業は「動画マニュアル」を活用している
多くの企業が技術継承の課題を抱えるなか、効果的な方法として「動画マニュアル」が注目されています。特に技術職や製造業の現場では、熟練した作業の継承が重要ですが、従来のテキストマニュアルや口頭伝授だけではノウハウを十分に伝えきれないため、視覚的にわかりやすい動画マニュアルを導入する企業が増えています。
▼技術継承に効果的な動画マニュアルサンプル例▼
(音量にご注意ください)
技術伝承における動画マニュアルの活用の具体的なメリットは、以下の通りです。
- 視覚的に伝わりやすく理解が深まる
- 教育内容が標準化できる
- 場所や時間を選ばずに学習できる
- 言葉の壁が障壁にならない など
動画マニュアルを活用した技術継承は、人材不足が進む現代において特に有用です。新人や未経験者が迅速に技術を習得することで、熟練者が不足する状況でも生産性を維持しやすくなります。動画を使っての技術伝承は即戦力育成にもつながり、会社全体の競争力強化に貢献します。
動画マニュアルの導入効果やおすすめツールについては、以下のマンガでわかりやすく解説していますので、こちらも併せてご覧ください。
技術継承に最適な「動画マニュアルtebiki」とは
動画マニュアルtebikiとは、動画編集未経験者でもかんたんに動画マニュアルが作成でき、従業員の習熟度管理も行える現場教育システムです。製造現場において、技術伝承を推進するための教育手段として活用されています。
▼動画マニュアル作成ツール「tebiki」紹介動画▼
本章では、主な機能についてご紹介していきます。詳細な機能や料金プランについて資料で確認したい方は、以下のサービス紹介資料をダウンロードしてぜひご覧ください。
特徴① シンプルな操作画面で編集が簡単
tebikiは、「操作のかんたんさ」にこだわって作られたツールです。
操作画面はシンプルで使いやすく、編集スキルがない方やパソコン操作に不慣れな方でも直感的に動画マニュアルが作成できます。実際にtebikiを活用することによって、1本の動画マニュアルを作るのに1時間かかっていたのが、たったの15分ほどに短縮された事例もあります。
新人の入場教育なども「まずはtebikiで動画マニュアルを見ておいて」という形にすることで、教育工数を大幅に削減できます。
特徴② 多言語対応で外国人教育にも適応
技術伝承を進める中で、外国人従業員に技術/技能を伝えるという場面も出てくるでしょう。tebikiには100ヶ国語以上に対応した自動翻訳機能が搭載されているため、手作業で翻訳する手間がかかりません。
また、英語・インドネシア語・ベトナム語など計15ヶ国語に対応した字幕読み上げ機能も備わっているため、外国人労働者が学びやすい環境を整えられます。
このような機能を通じ、外国人従業員は母国語の説明で理解を深めることが可能です。実際、tebiki現場教育を外国人教育に活用する現場では、理解度テストの正答率が100%になった事例もあります。
特徴③ 学習進捗と教育効果を可視化
「マニュアルを作って終わり」ではなく、効果の可視化や技術の定着向上が期待できる以下の機能を備えています。
テスト機能 | テストをオリジナルで作成。単一選択式/複数選択式/記述式と回答形式が選べます。作成時に正解となる回答を入力できるため、自動採点も可能です。 |
レポート機能 | ユーザーごとのマニュアル視聴状況などが可視化できる機能。アクセスされているマニュアルのランキングもわかるため、従業員がどの項目を理解していないのかも確認可能! |
タスク機能 | 「〇日までに画面操作マニュアルを閲覧してください」というようなマニュアルの閲覧指示を、指定のユーザーに送る機能。 |
特徴④ 従業員のスキル評価と管理が可能
tebikiは、従業員のスキル状況を把握/管理できる「スキルマップ」機能も搭載しています。
この機能を活用することで、いま誰が何をできるのかを一覧形式で確認しつつ、誰に何を伝えていくかといった技術伝承を目的とした教育訓練計画に活用できます。
技術伝承を成功させるためには、ノウハウの可視化⇒教育の実行⇒結果の可視化というサイクルが必要です。tebikでは、動画マニュアルでノウハウの可視化と教育の実行を、スキルマップで結果の可視化を行うことが可能です。
tebikiには技術継承をはじめとした現場課題解消に役立つ機能がまだまだ搭載されています。詳しくは以下のサービスご紹介資料をぜひご覧ください。
動画マニュアルで技術継承を進めている事例
動画マニュアルを活用して、技術継承を推進している企業事例を3社ご紹介します。より多くの企業事例と効果を知りたい方は、以下のリンクから導入事例集をぜひご覧ください。
株式会社テック長沢
株式会社テック長沢は、高精度な切削加工技術を主軸に自動車や建設、印刷など幅広い業界へ高品質な製品を提供している会社です。同社では技術伝承に取り組む上で、「指導者が自身の動きを客観的に見れず、教えるのに苦労していた」という課題を抱えていました。
そこで属人化しがちな技術を動画でわかりやすく示すことで、正しい動きをいつでも確認できる教育体制を構築。指導側/受ける側共に抱えていた教育の負担を軽減させることに成功しました。
より詳細な株式会社テック長沢の事例は、以下のインタビュー資料をご覧ください。
御幸毛織株式会社
オーダースーツ事業などを展開する御幸毛織株式会社は、熟練者による機械操作と技の連携によって高品質な製品が作られています。一方で、技術者の高齢化による技術伝承に課題を抱えていました。そこで、「紙マニュアルでは伝えきれない自社独自の縫製技術を動画で残していきたい」と考えて、動画マニュアルtebikiを導入。
その結果、動画によって作業手順が伝わりやすくなり、一部の従業員しか行えなかったメンテンナンス作業ができるようになり、業務の属人化が減りました。さらに、外部研修が不要になり、年間数百万円規模のコスト削減が見込めるまでになりました。
同社では、動画で暗黙知の業務やノウハウを伝達できると考え、現在ではtebiki現場教育に実装された「スキルマップ機能」も活用して技術伝承の取り組みを推進しています。
御幸毛織株式会社の具体的な事例は、以下のインタビュー記事をご覧ください。
インタビュー記事:明治時代創業の繊維会社が挑む技術伝承!ITテクノロジーを駆使して伝統芸を若手へ伝達
理研ビタミン株式会社
「ふえるわかめちゃん®」や「リケンのノンオイル 青じそ」などに含まれる乳化剤などを製造している理研ビタミン株式会社。同社では、紙マニュアルという文字情報だけでは業務ノウハウを伝えきれず、技術伝承が進まないという課題を抱えていました。
そこで動画マニュアルの導入に踏み切ろうと考えましたが、作成面と運用面で課題が多く、うまく軌道に乗らず……。そのような中で色々と探している中で、動画マニュアルtebikiの存在を見つけて導入していただくことになりました。
tebikiの導入によって、OJT教育の時間を2割削減することに成功! 食品業界において欠かせない品質管理の活動においても、業務手順や紙マニュアルではわかりにくい部分はtebikiを活用した動画に置き換えることで対策し、スキルの伝承を後押ししています。
「動画による研修の垣根が下がった」とお話しくださる理研ビタミン株式会社の事例をより詳しく読みたい方は、以下のインタビュー記事をご覧ください。
インタビュー記事:動画マニュアル導入事例│品質保証部門と製造部門がONEチームで取り組んだ業務標準化と技術伝承
より多くの企業事例を知りたい方は、以下の導入事例集も併せてご覧ください。 各社がどのような現場教育の悩みを抱えて、tebikiで解決してきたのかがわかりやすく1冊にまとまっています。
まとめ
国際競争が激しい中で日本の製造業が生き残っていくためには、品質や生産性の低下は許されません。製品の質を落とすことなく長く繁栄するためには、ベテランの技術を若手が継承してつないでいく必要があります。しかし、技術継承する側と受ける側の世代間があることや、教育する時間のない職場環境などが原因で技術継承が進んでいないのが現状です。
そのため事業者側は技術継承を進めるためにも、紹介した6つの課題を解決し技術継承を進めやすい環境を整える必要があります。また紙媒体のマニュアルだけでは、技術継承を進めるのにも限界があるため、ぜひ視覚的に教育できる動画マニュアルの利用がおすすめです。
動画マニュアルを簡単に作れるだけではなく、スキル管理や教育進捗管理などを行える「動画マニュアルtebiki」についてより詳しく知りたい方は、以下の画像をクリックしてぜひサービス資料をご覧ください。